Ankerの新製品発表会 環境に配慮した「Type-CならAnkerプロジェクト」を発表
Ankerが発表会を行い、その中で環境に配慮した「Type-CならAnkerプロジェクト」を発表しました。不要になった充電製品をストアに持っていくと、USB Type-C対象製品がその場で10％オフとなる企画です。
10周年を迎えるAnkerは、2023年4月19日、東京国際フォーラムにて「Anker Power Conference 2023 Spring」を開催。同イベントではAnker Japanの製品ラインナップやAnker10周年の振り返りが語られました。
その中でマーケティングの吉野氏より、「新たなプロジェクトの紹介です」としてサステナブルな「Type-CならAnkerプロジェクト」が発表されました。SDGs fanはこの「Type-CならAnkerプロジェクト」についてピックアップして取り上げたいと思います。
吉野氏は「2022年10月、EUにおいて、スマートフォン等の電子機器の充電端子をUSB Type-Cに統一する議案が可決されました。スマートフォン以外にタブレット、イヤホン、デジタルカメラなどが対象となり、このニュースが公開されて以降、デジタルデバイスにおける充電を取り巻く環境は大きく変わろうとしています」と充電機器のUSB Type-Cの統一について言及しました。つづけて「Ankerでは、数年前から業界のリーダーとして、その利便性をより多くのお客様に提供すべく USB Type-Cの製品、ラインナップを拡充してまいりました。また、充電器を1つにまとめることで、長期的な環境への配慮も目的にしています。充電ブランドとしてお客様に寄り添い、そして時代とトレンドに合わせた製品開発を行うことで、結果として環境負荷を減らすことを目指し、2023年よりこのプロジェクトを始動いたします。それが、“USB タイプCならAnkerプロジェクト”です。」とプロジェクトの概要を発表しました。
Ankerの目的は急速充電を可能にし、様々なデバイスへの充電に対応するUSB Type-C。同時にゴミを減らすことで、ユーザーにとっても、環境にとっても、より良い世界を目指すプロジェクトであると説明されました。充電のリーディングブランドとして、 AnkerはUSB Type-Cの普及に本気で取り組み、第一弾として、“USB Type-CならAnker 購入サポートキャンペーン”を実施すると発表しました。不要になった充電製品をAnkerストアに持っていくと、USB Type-C対象製品がその場で10％オフとなります。本キャンペーンは急速充電を実感しながら、リサイクルや長期的なゴミの削減を目的としており、持ち込んだ製品はアンカー製品に限らず、他社製、更に故障した製品、保証期間を過ぎた製品も全てが対象となります。
本キャンペーンは、全国のAnkerストアで、2023年4月20日よりスタートします。
Anker Power Houseの呼び名で親しまれてきたブランド名が「Anker SOLIX」と改名しました。同ブランドはアウトドアだけでなく、災害時の電源確保も可能なポータブル電源ラインナップとなります。そんなAnker SOLIXからアウトドアに最適な「Anker EverFrost」が発表されました。これはAnkerのバッテリー技術が詰め込まれたクーラーボックスとなっており、マイナス20度で32時間冷やし続ける製品。350ml缶なら40本、2リットルペットボトルなら6本を冷蔵保管可能となっています。アウトドア用途とありますが、災害時にも使える「Anker EverFrost」。同社はソーラーパネルやPortable Power Stationシリーズ、Power Houseシリーズなどの災害時に特化した製品も販売しています。
バッテリーメーカーならではの環境配慮が発表された今回の発表会。数多くの製品も発表され、掃除機、スピーカー、ワイヤレスマイクなども話題となっています。どれもバッテリー、そして充電が必須の製品ばかりで、Ankerの得意分野となっています。
上記の“USB Type-CならAnker 購入サポートキャンペーン”は4月20日から5月21日までとなっています。
国際連合広報センターサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ 仮訳（PDF）」によると、以下のように記載があります。
目標 7. すべての人々の、安価かつ信頼できる持続可能な近代的エネルギーへのアクセスを確保する
7.1 2030 年までに、安価かつ信頼できる現代的エネルギーサービスへの普遍的アクセスを確保する。 7.2 2030 年までに、世界のエネルギーミックスにおける再生可能エネルギーの割合を大幅に拡大させる。 7.3 2030 年までに、世界全体のエネルギー効率の改善率を倍増させる。 7.a 2030 年までに、再生可能エネルギー、エネルギー効率及び先進的かつ環境負荷の低い化石燃料技術などのクリーンエネルギーの研究及び技術へのアクセスを促進するための国際協力を強化し、エネルギー関連インフラとクリーンエネルギー技術への投資を促進する。 7.b 2030 年までに、各々の支援プログラムに沿って開発途上国、特に後発開発途上国及び小島嶼開発途上国、内陸開発途上国のすべての人々に現代的で持続可能なエネルギーサービスを供給できるよう、インフラ拡大と技術向上を行う。
