ごみ拾いを習慣化しよう！ベガルタ仙台コラボ企画「ビーチクリーンプロジェクト」 東松島3海岸の清掃活動を実施
一般社団法人TOHOKU海にいいことプロジェクトは、2023年7月1日（土）に海岸におけるごみ拾い活動の習慣化を目的として、ベガルタ仙台と連携した「ビーチクリーンプロジェクト」の一環として東松島市の野蒜・月浜・大浜海岸の清掃活動を実施いたしました。
概要 |
「ビーチクリーンプロジェクト」はサッカーJ2「ベガルタ仙台」とのコラボレーション企画です。当プロジェクトをきっかけとして、沿岸部を中心としたビーチクリーン活動が地域の方々の習慣となることを目指しています。 今回は東松島市の海岸にて、サポーターの方々をはじめとした地域の人々と共に地元の海をキレイにするビーチクリーン活動のきっかけ作りとしてイベントを開催しました。 当日はベガルタ仙台のサポーターの方々のほか、地域の方々ら約1000人が参加し、野蒜海岸・大浜海岸・月浜海岸の3か所にて砂浜の清掃活動を行いました。 |
日程 |
2023年7月1日（土） |
開催場所 |
宮城県東松島市 野蒜海岸、大浜海岸、月浜海岸 |
参加人数 |
約1000名 |
協力団体 |
ベガルタ仙台 |
海と砂浜の美しさを保全していくには、イベントとして行う大きなビーチクリーン活動だけではなく、日々継続した美化活動が欠かせません。
こうした地元の海のちょっとしたごみ拾い活動を”特別な体験”ではなく”生活の習慣”にできないかと考え、J2サッカーチーム「ベガルタ仙台」とコラボレーションした宮城県内の海岸の清掃活動「ビーチクリーンプロジェクト」を実施しています。今回は宮城県東松島市の野蒜海岸、大浜海岸、月浜海岸の3海岸でビーチクリーン活動を実施。ベガルタ仙台のサポーターをはじめとした地域の方々約1000名が集いました。
当日はベガルタ仙台とCHANGE FOR THE BLUE in 宮城県がコラボした限定のロゴ入りキャップを参加者に配布。揃いのブルーの帽子を被って、まるで一つのチームのような一体感がある雰囲気の中、子どもから大人まで楽しみながら海岸の清掃に取り組んでいました。
砂浜に流れ着いていたのはペットボトル、空き缶、ブイなどの漁具。こうしたごみを拾い集め、1時間ほどで、どの海岸もきれいになりました。今後も宮城県各地の自治体と連携して、さまざまな海岸でビーチクリーン活動を継続していきます。
このイベントの後、参加した方々にイベント後もごみ拾いを習慣化してもらうための試みとして、ベガルタ仙台とコラボしたSNS投稿キャンペーン「海ごみと失点はゼロがいい！～宮城の海をきれいにしよう～」も併せて開催しています。
今回のビーチクリーン活動でも配布されたオリジナルキャップを被ってごみ拾いに参加し、TwitterもしくはInstagramにて「＃Vegalta」と「＃umigomiみやぎ」をつけて投稿すると観戦チケットが当たる企画です。サッカーを楽しむような馴染みやすさで、海や砂浜をキレイにしていく活動の習慣化に向けて今後も取り組んでいきます。
「昨夏、この場所で遊んで楽しかった。今年も来られるように、木の枝や貝殻など、小さいものも丁寧に拾った」（小学生）
＜団体概要＞
団体名称 ：一般社団法人TOHOKU海にいいことプロジェクト
URL ：https://www.khb-tv.co.jp/s001/010/umi-gomi/
活動内容 ：海洋ごみを減らすための活動、情報発信による海洋ごみ問題の啓発
CHANGE FOR THE BLUE
国民一人ひとりが海洋ごみの問題を自分ごと化し、”これ以上、海にごみを出さない”という社会全体の意識を向上させていくことを目標に、日本財団「海と日本プロジェクト」の一環として2018年11月から推進しているプロジェクトです。
産官学民からなるステークホルダーと連携して海洋ごみの削減モデルを作り、国内外に発信していきます。
日本財団「海と日本プロジェクト」
さまざまなかたちで日本人の暮らしを支え、時に心の安らぎやワクワク、ひらめきを与えてくれる海。そんな海で進行している環境の悪化などの現状を、子どもたちをはじめ全国の人が「自分ごと」としてとらえ、海を未来へ引き継ぐアクションの輪を広げていくため、オールジャパンで推進するプロジェクトです。
外務省 SDGsサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ 仮訳（PDF）」によると、以下のように記載があります。
目標14 持続可能な開発のために海洋・海洋資源を保全し、持続可能な形で利用する
14.1 2025年までに、海洋ごみや富栄養化を含む、特に陸上活動による汚染など、あらゆる種類の海洋汚染を防止し、大幅に削減する。 14.2 2020年までに、海洋及び沿岸の生態系に関する重大な悪影響を回避するため、強靱性(レジリエンス)の強化などによる持続的な管理と保護を行い、健全で生産的な海洋を実現するため、海洋及び沿岸の生態系の回復のための取組を行う。 14.3 あらゆるレベルでの科学的協力の促進などを通じて、海洋酸性化の影響を最小限化し対処する。 14.4 水産資源を、実現可能な最短期間で少なくとも各資源の生物学的特性によって定められる最大持続生産量のレベルまで回復させるため、2020年までに、漁獲を効果的に規制し、過剰漁業や違法・無報告・無規制(IUU)漁業及び破壊的な漁業慣行を終了し、科学的な管理計画を実施する。 14.5 2020年までに、国内法及び国際法に則り、最大限入手可能な科学情報に基づいて、少なくとも沿岸域及び海域の10パーセントを保全する。 14.6 開発途上国及び後発開発途上国に対する適切かつ効果的な、特別かつ異なる待遇が、世界貿易機関(WTO)漁業補助金交渉の不可分の要素であるべきことを認識した上で、2020年までに、過剰漁獲能力や過剰漁獲につながる漁業補助金を禁止し、違法・無報告・無規制(IUU)漁業につながる補助金を撤廃し、同様の新たな補助金の導入を抑制する**。 **現在進行中の世界貿易機関(WTO)交渉およびWTOドーハ開発アジェンダ、ならびに香港閣僚宣言のマンデートを考慮。 14.7 2030年までに、漁業、水産養殖及び観光の持続可能な管理などを通じ、小島嶼開発途上国及び後発開発途上国の海洋資源の持続的な利用による経済的便益を増大させる。 14.a 海洋の健全性の改善と、開発途上国、特に小島嶼開発途上国および後発開発途上国の開発における海洋生物多様性の寄与向上のために、海洋技術の移転に関するユネスコ政府間海洋学委員会の基準・ガイドラインを勘案しつつ、科学的知識の増進、研究能力の向上、及び海洋技術の移転を行う。 14.b 小規模・沿岸零細漁業者に対し、海洋資源及び市場へのアクセスを提供する。 14.c 「我々の求める未来」のパラ158において想起されるとおり、海洋及び海洋資源の保全及び持続可能な利用のための法的枠組みを規定する海洋法に関する国際連合条約(UNCLOS)に反映されている国際法を実施することにより、海洋及び海洋資源の保全及び持続可能な利用を強化する。
