夏休み体験にピッタリ!海のお仕事体験!ライフセーバーに挑戦しよう!【ライフセーバーのお仕事体験】を開催します
海と日本プロジェクトinしまねは皆生ライフセービングクラブと連携し、2023年8月19日(土)に皆生温泉海水浴場で「ライフセーバーのお仕事体験」を開催いたします。
このプログラムではライフセーバーがどのように危険を察知しているか、事故を未然に防ぐための活動を一日体験します。朝のビーチクリーニング、遊泳客への注意喚起、ビーチパトロールの無線の使い方と放送、さらには水上バイクによる海上の安全確認まで、体験を通じて実際のライフセービング活動を学べます。
皆生の海岸は一見穏やかに見えますが、離岸流などの影響で水難事故が度々発生していて、犠牲者が出た年もあります。イベントでは海の楽しさ、危険性の両面から学んでいきます。
このイベントは、次世代へ豊かで美しい海を引き継ぐために、海を介して人と人とがつながる“日本財団「海と日本プロジェクト」”の一環です。
日時 |
2023年8月19日(土)8時30分~12時00分 |
会場 |
皆生温泉海水浴場(鳥取県米子市皆生温泉3丁目) |
イベント内容 |
1.朝礼、体験の説明 2.ビーチクリーン 3.遊泳客の監視活動 4.ビーチパトロール 5.トレーニング体験(レスキューボード体験) 6.水上からの安全確認 7.閉会 |
参加 |
小学1~6年生の児童 5名程度 |
団体名称:一般社団法人海と日本プロジェクトinしまね
URL:https://shimane.uminohi.jp
活動内容:島根の海に密着した情報を発信しながら、山陰の海の今を伝え、未来に繋ぐ活動をしています
日本財団「海と日本プロジェクト」
さまざまなかたちで日本人の暮らしを支え、時に心の安らぎやワクワク、ひらめきを与えてくれる海。そんな海で進行している環境の悪化などの現状を、子どもたちをはじめ全国の人が「自分ごと」としてとらえ、海を未来へ引き継ぐアクションの輪を広げていくため、オールジャパンで推進するプロジェクトです。
外務省 SDGsサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ 仮訳(PDF)」によると、以下のように記載があります。
目標14 持続可能な開発のために海洋・海洋資源を保全し、持続可能な形で利用する
14.1 2025年までに、海洋ごみや富栄養化を含む、特に陸上活動による汚染など、あらゆる種類の海洋汚染を防止し、大幅に削減する。 14.2 2020年までに、海洋及び沿岸の生態系に関する重大な悪影響を回避するため、強靱性(レジリエンス)の強化などによる持続的な管理と保護を行い、健全で生産的な海洋を実現するため、海洋及び沿岸の生態系の回復のための取組を行う。 14.3 あらゆるレベルでの科学的協力の促進などを通じて、海洋酸性化の影響を最小限化し対処する。 14.4 水産資源を、実現可能な最短期間で少なくとも各資源の生物学的特性によって定められる最大持続生産量のレベルまで回復させるため、2020年までに、漁獲を効果的に規制し、過剰漁業や違法・無報告・無規制(IUU)漁業及び破壊的な漁業慣行を終了し、科学的な管理計画を実施する。 14.5 2020年までに、国内法及び国際法に則り、最大限入手可能な科学情報に基づいて、少なくとも沿岸域及び海域の10パーセントを保全する。 14.6 開発途上国及び後発開発途上国に対する適切かつ効果的な、特別かつ異なる待遇が、世界貿易機関(WTO)漁業補助金交渉の不可分の要素であるべきことを認識した上で、2020年までに、過剰漁獲能力や過剰漁獲につながる漁業補助金を禁止し、違法・無報告・無規制(IUU)漁業につながる補助金を撤廃し、同様の新たな補助金の導入を抑制する**。 **現在進行中の世界貿易機関(WTO)交渉およびWTOドーハ開発アジェンダ、ならびに香港閣僚宣言のマンデートを考慮。 14.7 2030年までに、漁業、水産養殖及び観光の持続可能な管理などを通じ、小島嶼開発途上国及び後発開発途上国の海洋資源の持続的な利用による経済的便益を増大させる。 14.a 海洋の健全性の改善と、開発途上国、特に小島嶼開発途上国および後発開発途上国の開発における海洋生物多様性の寄与向上のために、海洋技術の移転に関するユネスコ政府間海洋学委員会の基準・ガイドラインを勘案しつつ、科学的知識の増進、研究能力の向上、及び海洋技術の移転を行う。 14.b 小規模・沿岸零細漁業者に対し、海洋資源及び市場へのアクセスを提供する。 14.c 「我々の求める未来」のパラ158において想起されるとおり、海洋及び海洋資源の保全及び持続可能な利用のための法的枠組みを規定する海洋法に関する国際連合条約(UNCLOS)に反映されている国際法を実施することにより、海洋及び海洋資源の保全及び持続可能な利用を強化する。