能登半島地震で被災した犬猫の支援に繋がる参加型寄付企画をスタート
株式会社バイオフィリアは、3月17日(日)の「3（み）んなで17のゴールについて考える」SDGsを考える日に合わせ、ココグルメの各SNSアカウントをフォローまたは該当投稿を拡散するだけで合計ココグルメ60gなどを動物愛護関連団体に寄付できる参加型キャンペーンを実施します。
累計販売1億2000万食を突破したフレッシュペットフード売上No.1の「ココグルメ（CoCo Gourmet）」を開発・販売する株式会社バイオフィリア（本社：東京都目黒区、代表：岩橋洸太）は、3月17日(日)の「3（み）んなで17のゴールについて考える」SDGsを考える日に合わせ、ココグルメの各SNSアカウントをフォローまたは該当投稿を拡散するだけで合計ココグルメ60gなどを動物愛護関連団体に寄付できる参加型キャンペーンを実施します。保護犬猫だけでなく、能登半島地震で被災した犬猫の支援にもつながるキャンペーンです。
同社は、健康と生きる喜びにおいて大切な「ごはん」を通して、動物の幸せを願う人と小さな命が輪となり幸せが巡っていくことを願い、「わににゃるプロジェクト」として保護犬保護猫に累計42万食超のココグルメ・ミャオグルメを寄付するなど、SDGsの一つである動物福祉活動に積極的に取り組んでいます。
同社が2022年に実施した調査（※1）によると、保護犬支援やボランティアに興味関心のある犬の飼い主は98％と、飼い主のほぼ全員が保護犬支援に興味を抱いている一方、支援の機会がない・支援の仕方が分からないと感じている飼い主も多いことが分かりました。飼い主の保護犬支援への関心が高いことから、同社は、3月17日の「みんなで考えるSDGsの日」に合わせ、ココグルメの各SNSフォローまたは該当投稿を拡散すると合計ココグルメ60gなどを動物保護団体に寄付できる、お客様参加型のキャンペーンを実施します。
今年1月に発生した能登半島地震の被災地のペット、災害救助犬も取り残されることなく「ごはん」を食べて欲しいという思いから、能登半島地震で被災した犬猫を保護している団体や施設にも寄付します。
※1 動物愛護に関する犬の飼い主意識調査 https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000028.000044537.html
【参加方法】
参加方法はココグルメの各SNSをフォロー、該当投稿をリポストまたはシェアするだけ。1フォローでココグルメ10g、1リポスト（シェア）でココグルメ10gが動物保護団体やへ寄付されます。全てに参加いただくとココグルメ60gと合わせて20円の寄付ができます。
【内容】
①Instagram
フォロー : 10g
投稿に保護団体さまへ応援コメント : 10g
企画の投稿をストーリーでメンションシェア : 10g
②X（旧Twitter）
1フォロー : 10g
投稿に保護団体さまへ応援コメント: 10g
企画のツイートをRT : 10g
③LINE
・ココグルメLINE公式アカウントを新規に友だち登録：動物保護団体へ20円寄付
＜各SNSアカウントはこちら＞
・Instagram：https://www.instagram.com/coco_gourmet_official/
・X（旧Twitter）：https://twitter.com/CoCoGourmet_dog
・LINE：https://coco-gourmet.com/liff/add_line?utm_source=top_page&utm_medium=direct&utm_campaign=pr
【実施期間】
2024年3月15日（金）～3月31日（日）
【支援先団体・施設】
支援先の動物愛護関連団体の一覧はこちら
URL https://biophilia.co.jp/wani-nyaru-food-project/
d&humanは咬傷犬、攻撃性のある犬猫、疾患のある犬猫を主に全国より保護しております。
能登半島震災が起き、色んなボランティアさん達が協力し避難所に入れないペット達の保護や預かりをされている中で、どうしても咬傷犬の受け入れは難しいことが多く、私たちにもできることをと判断し、当団体で受け入れることになりました。避難してきているワンちゃんは、基本的には人懐っこい子ですが、威嚇が始まると噛み付くためトレーニングを頑張ってくれています。また、尿道炎の治療中なのですが、投薬時にココグルメに混ぜてあげると即完食するので助かっています。ココグルメの日と、普通フードの日では食い付きも違い、ココグルメの日だと尻尾をフリフリして美味しそうに完食してくれます。
この子のように、ココグルメで大喜びしてくれる保護犬達ばかりで、ココグルメを食べて辛い投薬も頑張れる保護犬達が沢山居ます。この子達の笑顔と元気を繋げるため、たくさんの人達にキャンペーンに賛同、参加していただければ嬉しいです。
お客様とともに目指す「動物も、誰ひとり取り残さない」未来
日本では動物の殺処分などによって多くの尊い命が失われています。
どの命も脅かされることなく生きる喜びを感じて欲しい、その想いでバイオフィリアはSDGsの「leave no one behind（誰ひとり取り残さない）」という原則のもと、「動物も、誰ひとり取り残さない」を目標に掲げ、お客様とともにSDGsや動物福祉活動に取り組んでいます。
＜バイオフィリアのSDGs取組例＞
・ミャオグルメ140袋を保護猫に寄付
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000038.000044537.html
・ジェイアール名古屋タカシマヤにて販売した売上の一部をSDGsプロジェクトへ出資
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000050.000044537.html
・保護犬、動物愛護団体へ寄付したココグルメが総額1000万円相当・累計58,000食突破
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000055.000044537.html
・フードロス削減に着目した新商品「ジビエ-鹿肉-＆ビーツ」が販売開始
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000065.000044537.html
「みんなで考えるSDGsの日」は、国連が定めた持続可能な開発目標であるSDGs（Sustainable Development Goals）についてのさまざまな企業の取り組みをより多くの人に伝えることが目的として制定されました。企業だけでなくひとり一人がSDGsについて考える日にとの思いも込められています。日付はSDGsに持続可能な世界を実現するために掲げられている17のゴールから「みんな（3）」で「17」のゴールを実現しようという意気込みで3月17日に日本記念日協会が認定した記念日です。
ペットとペットを家族同然に愛する次世代飼い主のウェルビーイングな共生社会実現に向け、フレッシュペットフード（※2）を提供する国内シェアNo.1（※3）のスタートアップ企業です。
愛犬用「ココグルメ」と愛猫用「ミャオグルメ」は、犬猫の健康と幸せを叶えるまごころこめた食事（ライフディッシュ）であり、専門家監修手づくり無添加、冷凍タイプのごはんです。愛犬、愛猫と共に働くオフィスで人間とペットの幸せな共生を目指しています。
※2 ドライ加工・レトルト加工をしていないペットフード
※3 2022年8月／TPCマーケティングリサーチ株式会社調べ
「ココグルメ」は多くの愛犬家にご支持いただき、売上No.1、累計販売食数は1億2000万食超（※4）、会員愛犬数は20万頭となりました（※5）。
従来のドライフードやウェットフードの概念に囚われず、ヒューマングレードの新鮮な国産の肉と野菜のみを使用し、食材本来の美味しさや栄養価がそのまま摂れる低温加熱調理にこだわっていることが特長です。調理・配送・保管などお客様にお届けするまで全ての工程が、人の食品同等基準で管理され、定期配送で愛犬と過ごすご自宅へお届けしています。
2023年10月、既存の冷凍タイプの栄養素とおいしさ、安全性といった手づくりごはんの魅力はそのままに、レトルトタイプも発売。手作りご飯がより手軽で便利になりました。
※4 2023年10月1日時点／2.0kgの小型犬で1日2食与えるものとして換算
※5 2023年8月末時点
■会社概要
会社名：株式会社バイオフィリア
所在地：東京都目黒区中目黒3-5-5 NFビル6F
代表：岩橋洸太
資本金：274,415,108円
事業内容：フレッシュペットフード「ココグルメ」「ミャオグルメ」の製造及び販売などのペット事業
国際連合広報センターサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ 仮訳（PDF）」によると、以下のように記載があります。
目標 3. あらゆる年齢のすべての人々の健康的な生活を確保し、福祉を促進する
| 3.1 | 2030 年までに、世界の妊産婦の死亡率を出生 10 万人当たり 70 人未満に削減する。 |
|---|---|
| 3.2 | すべての国が新生児死亡率を少なくとも出生1,000件中12件以下まで減らし、5歳以下死亡率を少なくとも出生1,000件中25件以下まで減らすことを目指し、2030年までに、新生児及び5歳未満児の予防可能な死亡を根絶する。 |
| 3.3 | 2030 年までに、エイズ、結核、マラリア及び顧みられない熱帯病といった伝染病を根絶するとともに肝炎、水系感染症及びその他の感染症に対処する。 |
| 3.4 | 2030年までに、非感染性疾患による若年死亡率を、予防や治療を通じて3分の1減少させ、精神保健及び福祉を促進する。 |
| 3.5 | 薬物乱用やアルコールの有害な摂取を含む、物質乱用の防止・治療を強化する。 |
| 3.6 | 2020 年までに、世界の道路交通事故による死傷者を半減させる。 |
| 3.7 | 2030年までに、家族計画、情報・教育及び性と生殖に関する健康の国家戦略・計画への組み入れを含む、性と生殖に関する保健サービスをすべての人々が利用できるようにする。 |
| 3.8 | すべての人々に対する財政リスクからの保護、質の高い基礎的な保健サービスへのアクセス及び安全で効果的かつ質が高く安価な必須医薬品とワクチンへのアクセスを含む、ユニバーサル・ヘルス・カバレッジ（UHC）を達成する。 |
| 3.9 | 2030年までに、有害化学物質、ならびに大気、水質及び土壌の汚染による死亡及び疾病の件数を大幅に減少させる。 |
| 3.a | すべての国々において、たばこの規制に関する世界保健機関枠組条約の実施を適宜強化する。 |
| 3.b | 主に開発途上国に影響を及ぼす感染性及び非感染性疾患のワクチン及び医薬品の研究開発を支援する。また、知的所有権の貿易関連の側面に関する協定（TRIPS 協定）及び公衆の健康に関するドーハ宣言に従い、安価な必須医薬品及びワクチンへのアクセスを提供する。同宣言は公衆衛生保護及び、特にすべての人々への医薬品のアクセス提供にかかわる「知的所有権の貿易関連の側面に関する協定（TRIPS 協定）」の柔軟性に関する規定を最大限に行使する開発途上国の権利を確約したものである。 |
| 3.c | 開発途上国、特に後発開発途上国及び小島嶼開発途上国において保健財政及び保健人材の採用、能力開発・訓練及び定着を大幅に拡大させる。 |
| 3.d | すべての国々、特に開発途上国の国家・世界規模な健康危険因子の早期警告、危険因子緩和及び危険因子管理のための能力を強化する。 |
