食育・SDGs教育・自由研究にピッタリ！親子で楽しく学んで発酵体験ができる「手作りぬかどこキット」誕生！～2024年5月8日ぬか漬けの日に発売～

目次
■ 手作りぬかどこキットのポイント >>
■ 初心者でも安心、ガイドブック付き >>
■ 会社概要 >>
■ 製造元 >>
■ 目標12「つくる責任つかう責任」とは？ >>

“発酵食品の新しい形を提案する”株式会社コーセーフーズ（本社：岐阜県揖斐郡、代表取締役社長：里村俊介）は、親子で楽しく学べる「コミローナ　手作りぬかどこキット」を発売しました。「世界にひとつだけのぬかどこ」を作る発酵体験を通して、食育、発酵食品、SDGsについて楽しく学べます。

手作りぬかどこキットのポイント

（1）はじめてでも安心！子供も分かりやすいイラスト付きのガイドブック
（2）親子で一緒に食育、発酵食品、SDGsについて楽しく学べる
（3）美味しく自分好みのぬかどこに育てていくための秘伝の材料入り

「食品ロス削減の取り組み」について近年関心が高まる中で、小中高校においても「持続的可能な社会を実現するための教育」が始まっています。「ぬかどこ」は、精米した後に捨てられる「ぬか」を利用した発酵食品であり、冷蔵庫で余っている野菜を有効活用できるなど、SDGsとも関連性が高い素材です。

本商品は、ぬかどこトップメーカーが監修した「はじめての方でも簡単に楽しみながら、ぬかどこ、ぬか漬けを作ることができるキット」です。ぬかどこを作る過程で、発酵やSDGsに自然と触れることができ、自分で作ったぬか漬けを食べる、家族に喜んでもらうという感動体験を味わうことができます。
手作りぬかどこキットの利用者からは「子どもがより野菜を食べるようになった」「子どもが楽しんで取り組んで学びにもなった」「親子のコミュニケーションが増えた」という声をいただくなど、食育や親子間コミュニケーションの充実も図れる商品です。

《商品概要》
商品名：コミローナ　手作りぬかどこキット
内容量：1,050g
賞味期限：常温13ヶ月
希望小売価格：2,700円（税込）

国際連合広報センターサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ仮訳（PDF）」によると、以下のように記載があります。

目標12. 持続可能な生産消費形態を確保する

12.1 開発途上国の開発状況や能力を勘案しつつ、持続可能な消費と生産に関する10年計画枠組み（10YFP）を実施し、先進国主導の下、全ての国々が対策を講じる。

12.2 2030年までに天然資源の持続可能な管理及び効率的な利用を達成する。

12.3 2030年までに小売・消費レベルにおける世界全体の一人当たりの食料の廃棄を半減させ、収穫後損失などの生産・サプライチェーンにおける食品ロスを減少させる。

12.4 2020年までに、合意された国際的な枠組みに従い、製品ライフサイクルを通じ、環境上適正な化学物質や全ての廃棄物の管理を実現し、人の健康や環境への悪影響を最小化するため、化学物質や廃棄物の大気、水、土壌への放出を大幅に削減する。

12.5 2030年までに、廃棄物の発生防止、削減、再生利用及び再利用により、廃棄物の発生を大幅に削減する。

12.6 特に大企業や多国籍企業などの企業に対し、持続可能な取り組みを導入し、持続可能性に関する情報を定期報告に盛り込むよう奨励する。

12.7 国内の政策や優先事項に従って持続可能な公共調達の慣行を促進する。

12.8 2030年までに、人々があらゆる場所において、持続可能な開発及び自然と調和したライフスタイルに関する情報と意識を持つようにする。

12.a 開発途上国に対し、より持続可能な消費・生産形態の促進のための科学的・技術的能力の強化を支援する。

12.b 雇用創出、地方の文化振興・産品販促につながる持続可能な観光業に対して持続可能な開発がもたらす影響を測定する手法を開発・導入する。

12.c 開発途上国の特別なニーズや状況を十分考慮し、貧困層やコミュニティを保護する形で開発に関する悪影響を最小限に留めつつ、税制改正や、有害な補助金が存在する場合はその環境への影響を考慮してその段階的廃止などを通じ、各国の状況に応じて、市場のひずみを除去することで、浪費的な消費を奨励する化石燃料に対する非効率な補助金を合理化する。

12.1	開発途上国の開発状況や能力を勘案しつつ、持続可能な消費と生産に関する10年計画枠組み（10YFP）を実施し、先進国主導の下、全ての国々が対策を講じる。
12.2	2030年までに天然資源の持続可能な管理及び効率的な利用を達成する。
12.3	2030年までに小売・消費レベルにおける世界全体の一人当たりの食料の廃棄を半減させ、収穫後損失などの生産・サプライチェーンにおける食品ロスを減少させる。
12.4	2020年までに、合意された国際的な枠組みに従い、製品ライフサイクルを通じ、環境上適正な化学物質や全ての廃棄物の管理を実現し、人の健康や環境への悪影響を最小化するため、化学物質や廃棄物の大気、水、土壌への放出を大幅に削減する。
12.5	2030年までに、廃棄物の発生防止、削減、再生利用及び再利用により、廃棄物の発生を大幅に削減する。
12.6	特に大企業や多国籍企業などの企業に対し、持続可能な取り組みを導入し、持続可能性に関する情報を定期報告に盛り込むよう奨励する。
12.7	国内の政策や優先事項に従って持続可能な公共調達の慣行を促進する。
12.8	2030年までに、人々があらゆる場所において、持続可能な開発及び自然と調和したライフスタイルに関する情報と意識を持つようにする。
12.a	開発途上国に対し、より持続可能な消費・生産形態の促進のための科学的・技術的能力の強化を支援する。
12.b	雇用創出、地方の文化振興・産品販促につながる持続可能な観光業に対して持続可能な開発がもたらす影響を測定する手法を開発・導入する。
12.c	開発途上国の特別なニーズや状況を十分考慮し、貧困層やコミュニティを保護する形で開発に関する悪影響を最小限に留めつつ、税制改正や、有害な補助金が存在する場合はその環境への影響を考慮してその段階的廃止などを通じ、各国の状況に応じて、市場のひずみを除去することで、浪費的な消費を奨励する化石燃料に対する非効率な補助金を合理化する。