池袋駅で海のために街のゴミを拾う！今年も6/8【世界海洋デー(World Ocean Day）】に「街からのLOVE OCEAN大作戦」参加者募集！
特定非営利活動法人リビエラ未来創りプロジェクトは、開業75周年を迎える「リビエラ東京」と共同で、「世界海洋デー(World Oceans Day)」に合わせて【第5回LOVE OCEAN「街からのLOVE OCEAN大作戦」】を開催します。
特定非営利活動法人リビエラ未来創りプロジェクト（神奈川県逗子市 理事長 渡邊華子）は、開業75周年を迎える「リビエラ東京」と共同で、今年も6月8日（土）に国連が定める「世界海洋デー(World Oceans Day)」に合わせて、池袋駅西口で【第5回LOVE OCEAN「街からのLOVE OCEAN大作戦」】を開催します。
このイベントは、つながりの深い「海と街」の意識向上のために、海のない大都会で海のためのゴミ拾いイベントを実施することで、海洋保護や地球環境へのアクションをします。
同社は、神奈川県相模湾沿岸の13市町と連携し、地球と子どもたちの未来のために美しい海を守り魅力を伝える「LOVE OCEANプロジェクト」を通じた広域な地域創生を推進し、三浦・横須賀・葉山・逗子・鎌倉・藤沢・茅ヶ崎・平塚・大磯・二宮・小田原・真鶴・湯河原においてビーチクリーン等も継続して行っています。今回の池袋での「街からのLOVE OCEAN大作戦」は、「第5回LOVE OCEAN」の一環です。
海洋ゴミの増加は2050年には魚の重量を上回ると言われ、海洋汚染は深刻な状況です。その海洋ゴミの約80%が、街でのポイ捨てやゴミ箱から溢れたゴミが河川などを経由して海洋へと流出する「街のゴミ」です。また、毎年800万トンのプラスチックごみが海洋に流出していることが（1分間につきトラック1台分のプラスチックが海に流出していることを意味）世界規模の問題になっています。それにより多くの海洋生物に深刻な影響を与え、サンゴ礁や海洋生物の生息地が破壊による生物多様性減少、海洋生物が誤って食べることによって死に至るなどがあげられます。さらに海洋ゴミ問題を深刻化させているのは、5mm以下の微小なプラスチック片の「マイクロプラスチック」。LOVE OCEANでのビーチクリーンでも無限にあるマイクロプラスチック収集に注力して拾い集めています。マイクロプラスチックは海中に広く分布し、生物の体内に取り込まれ、食物連鎖を通じて食卓で人間にも影響を与える可能性があります。
海洋ごみを減らすためには、海だけではなく「街での積極的な行動」が不可欠です。海と街のつながり意識の普及と、次の世代にも海を守るアクションを発信し、イベントの参加者を募集します。
＜街からのLOVE OCEAN大作戦＞イベント概要
【開催日時】2024年6月8日（土）10:00～（約70分間）
【受付時間】9:50
【開催エリア】東京都豊島区 池袋駅西口周辺
【集合場所】池袋駅西口グローバルリング （｢RIVIERAの青い旗｣が目印）
【公式サイト】https://www.riviera.co.jp/event//sustainability/loveocean05_2024_event/
【チラシデータ】https://www.riviera.co.jp/files/loveocean05_ikebukuro0608.pdf
【ボランティア証明書】発行可能
＜参加方法＞
①LOVE OCEAN公式LINEに登録
公式LINE：https://lin.ee/0SqCEOk
※全員の方にLINEおともだち登録をお願いしています
②公式LINEのメニューから参加エントリー
地元在住の親子、在学の学生、出勤前の近隣企業の方、他エリアからの7歳～77歳が参加。海ごみ問題の発生源となる「街」の意識の向上が重要であることを、参加者全員で確認し合った
主催: 特定非営利活動法人リビエラ未来創りプロジェクト
共催:株式会社リビエラリゾート／株式会社リビエラ東京／一般社団法人ブルーカーボンベルト・リビエラ研究所／一般社団法人日本海洋アカデミー
後援：神奈川県／豊島区／三浦市／横須賀市／葉山町／逗子市／鎌倉市／藤沢市／茅ヶ崎市／平塚市／大磯町／二宮町／小田原市／真鶴町／湯河原町／公益財団法人日本バレーボール協会／東京商工会議所豊島支部／大磯町商工会／茅ヶ崎商工会議所（一部申請中）
事務局: リビエラSDGsアクション実行委員会
コンセプト：地球と子どもたちの未来のために、美しく豊かな海を守り海の魅力を発信する
ビジョン：市町の枠を越えた地域活性化モデル「海からのサステナブルな街づくり」
キーワード：美しい海には人が集まる
同社グループは2001年のマリーナ事業開始と同時に気候変動に危機感を覚え、約20年前から環境保全活動を行っています。2021年より開始したLOVEOCEANプロジェクトでは、「美しく豊かな海を守り海の魅力を発信する」ことを目的に、あらゆる枠を越えた共創を目指しています。
リビエラ逗子マリーナが国際環境認証「ブルーフラッグ」のマリーナ認証を2022年にアジアで初めて取得したことをきっかけに、海沿いの環境への取り組みが観光に与える大きな影響をヨーロッパの事例から学びました。「環境×観光」の考えを基に環境問題に積極的に取り組むことで、サステナブルツーリズム（サステナブルな観光を実現し、地方創生や持続可能な社会づくり）に貢献できると考えています。また、環境に配慮した海沿いを「LOVE OCEAN エリア」として認知を広げ、国内観光およびインバウンドへのサステナブルツーリズムを喚起することで、環境保全と地域経済の活性化を目指しています。
広域にエリア設定することで同時に課題解決が可能になり、また心を一つにしていけるシンボルをつくるために、単独の海岸ではなくコーストの考えを提案しています。同社ではウエストコーストやゴールドコーストに倣い、特に神奈川県の三浦から湯河原までを「湘南コースト」と名付けました。「湘南コースト」は地球規模で見ると小さなピースですが、環境に配慮された沿岸一帯とブルーカーボンベルト®を意識したコーストエリアとしてブランディングをしていきます。
「湘南コースト」がベストプラクティスな相模湾モデル／神奈川モデルとして、全国に広がることを目指しています。
2006 年より活動をスタートした「リビエラ未来づくりプロジェクト」は、「環境」「教育」「健康医療（ウェルビーイング）」の3つの軸で全社員が取り組み、現在 SDGsを推進しています。その一環として、2012 年から「サステナビリティタウン・リビエラ逗子マリーナ」を掲げて、太陽光の利用やビーチクリーン活動のほか、ペットと共生するイベントの開催や、循環型農法を行うなど、サステナブルなまちづくりに取り組んでいます。また、電気自動車の普及活動を通して、CO₂排出削減の意識向上に努めています。『マリブホテル』では、災害時に電気自動車からホテルフロントの照明やコンセントに電力が供給できるV2B（Vehicle to building）のシステムを日本のホテルでは初めて導入し、エコロジーと防災にも配慮したホテルを目指しております。そして2020年12月にはこの社会活動をさらに強力に推し進めていくために「特定非営利活動法人リビエラ未来創りプロジェクト」を設立。人々や団体を相互につなぎ合わせるHUB（ハブ）の役割を果たし、幅広い歩みを続けていきます。
公式WEBサイト：https://www.riviera.co.jp/sustainability/
公式Instagram：https://www.instagram.com/riviera_sustainability/
外務省 SDGsサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ 仮訳（PDF）」によると、以下のように記載があります。
目標14 持続可能な開発のために海洋・海洋資源を保全し、持続可能な形で利用する
14.1 2025年までに、海洋ごみや富栄養化を含む、特に陸上活動による汚染など、あらゆる種類の海洋汚染を防止し、大幅に削減する。 14.2 2020年までに、海洋及び沿岸の生態系に関する重大な悪影響を回避するため、強靱性(レジリエンス)の強化などによる持続的な管理と保護を行い、健全で生産的な海洋を実現するため、海洋及び沿岸の生態系の回復のための取組を行う。 14.3 あらゆるレベルでの科学的協力の促進などを通じて、海洋酸性化の影響を最小限化し対処する。 14.4 水産資源を、実現可能な最短期間で少なくとも各資源の生物学的特性によって定められる最大持続生産量のレベルまで回復させるため、2020年までに、漁獲を効果的に規制し、過剰漁業や違法・無報告・無規制(IUU)漁業及び破壊的な漁業慣行を終了し、科学的な管理計画を実施する。 14.5 2020年までに、国内法及び国際法に則り、最大限入手可能な科学情報に基づいて、少なくとも沿岸域及び海域の10パーセントを保全する。 14.6 開発途上国及び後発開発途上国に対する適切かつ効果的な、特別かつ異なる待遇が、世界貿易機関(WTO)漁業補助金交渉の不可分の要素であるべきことを認識した上で、2020年までに、過剰漁獲能力や過剰漁獲につながる漁業補助金を禁止し、違法・無報告・無規制(IUU)漁業につながる補助金を撤廃し、同様の新たな補助金の導入を抑制する**。 **現在進行中の世界貿易機関(WTO)交渉およびWTOドーハ開発アジェンダ、ならびに香港閣僚宣言のマンデートを考慮。 14.7 2030年までに、漁業、水産養殖及び観光の持続可能な管理などを通じ、小島嶼開発途上国及び後発開発途上国の海洋資源の持続的な利用による経済的便益を増大させる。 14.a 海洋の健全性の改善と、開発途上国、特に小島嶼開発途上国および後発開発途上国の開発における海洋生物多様性の寄与向上のために、海洋技術の移転に関するユネスコ政府間海洋学委員会の基準・ガイドラインを勘案しつつ、科学的知識の増進、研究能力の向上、及び海洋技術の移転を行う。 14.b 小規模・沿岸零細漁業者に対し、海洋資源及び市場へのアクセスを提供する。 14.c 「我々の求める未来」のパラ158において想起されるとおり、海洋及び海洋資源の保全及び持続可能な利用のための法的枠組みを規定する海洋法に関する国際連合条約(UNCLOS)に反映されている国際法を実施することにより、海洋及び海洋資源の保全及び持続可能な利用を強化する。
