栗原医療器械店、太田市と共催で「SDGsクイズラリー」イベントを開催。280名超が参加
株式会社栗原医療器械店は、2024年5月5日(日)、太田市スポーツ振興課と共催で「SDGsクイズラリー」イベントを開催しました。
株式会社栗原医療器械店（本社：群馬県太田市、代表取締役社長：栗原 勝）は、2024年5月5日（日）、太田市スポーツ振興課と共催で「SDGsクイズラリー」イベントを開催しました。
2024年5月4日（土）、5月5日（日）に同社がスポンサーを務める、プロバスケットボールチーム「群馬クレインサンダーズ」の冠試合が開催され、こどもの日にちなみ、5月5日（日）に「SDGsクイズラリー」イベントを実施しました。
日程：2024年5月5日（日）こどもの日
場所：太田市運動公園敷地内
対象：高校生以下
費用：無料
景品：全問回答していただいた方にはオリジナルB5ノートをプレゼント
主催：太田市スポーツ振興課、株式会社栗原医療器械店
太田市運動公園の敷地内にSDGsに関する全6問の問題を設置し、クイズラリー形式で280名を超える子どもたちが参加しました。
同社はこれからも、地域自治体や地元スポーツチーム等とのパートナーシップの構築により、地域住民の健康や地域の活性化に貢献するため様々な取り組みを実施します。
＜同社のサステナビリティに関する取り組みはこちら＞
サステナビリティ | 栗原医療器械店 https://www.kuribara.co.jp/sustinability
「地域医療への貢献」
同社は、すべての人の健康と豊かな生活に貢献する企業です。すべての人が健康・幸福（ウェルビーイング）に暮らしていける社会の実現を目指し、医療や介護・福祉の現場で活動する方々とともに地域の医療体制を構築します。
【法人概要】
法人名：株式会社栗原医療器械店
創業：1952(昭和27)年7月
従業員数：1,439名(2023年6月30日現在)
代表：
代表取締役会長 梅澤 悟
代表取締役社長 栗原 勝
事業内容：医療機器、理化学機器、ME機器、放射線機器、病医院設備施工、介護用品、各種医療材料、メンテナンスサービスケア
所在地：
【太田本社】群馬県太田市清原町4-6
【東京本社】東京都中央区日本橋三丁目9番1号 日本橋三丁目スクエア4階
HP：https://www.kuribara.co.jp/
外務省 SDGsサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ 仮訳（PDF）」によると、以下のように記載があります。
目標 4 . すべての人々への、包摂的かつ公正な質の高い教育を提供し、生涯学習の機会を促進する
4.1 2030 年までに、すべての女児及び男児が、適切かつ効果的な学習成果をもたらす、無償かつ公正で質の高い初等教育及び中等教育を修了できるようにする。 4.2 2030 年までに、すべての女児及び男児が、質の高い乳幼児の発達支援、ケア及び就学前教育にアクセスすることにより、初等教育を受ける準備が整うようにする。 4.3 2030 年までに、すべての女性及び男性が、手頃な価格で質の高い技術教育、職業教育及び大学を含む高等教育への平等なアクセスを得られるようにする。 4.4 2030 年までに、技術的・職業的スキルなど、雇用、働きがいのある人間らしい仕事 及び起業に必要な技能を備えた若者と成人の割合を大幅に増加させる。 4.5 2030 年までに、教育におけるジェンダー格差を無くし、障害者、先住民及び脆弱な立場にある子どもなど、脆弱層があらゆるレベルの教育や職業訓練に平等にアクセスできるようにする。 4.6 2030 年までに、すべての若者及び大多数（男女ともに）の成人が、読み書き能力及び基本的計算能力を身に付けられるようにする。 4.7 2030 年までに、持続可能な開発のための教育及び持続可能なライフスタイル、人権、男女の平等、平和及び非暴力的文化の推進、グローバル・シチズンシップ、文化多様性と文化の持続可能な開発への貢献の理解の教育を通して、全ての学習者が、持続可能な開発を促進するために必要な知識及び技能を習得できるようにする。 4.a 子ども、障害及びジェンダーに配慮した教育施設を構築・改良し、すべての人々に安全で非暴力的、包摂的、効果的な学習環境を提供できるようにする。 4.b 2020 年までに、開発途上国、特に後発開発途上国及び小島嶼開発途上国、ならびにアフリカ諸国を対象とした、職業訓練、情報通信技術（ICT）、技術・工学・科学プログラムなど、先進国及びその他の開発途上国における高等教育の奨学金の件数を全世界で大幅に増加させる。 4.c 2030 年までに、開発途上国、特に後発開発途上国及び小島嶼開発途上国における教員養成のための国際協力などを通じて、資格を持つ教員の数を大幅に増加させる。
