ロス野菜を使用しサステナビリティを追求した新商品　健康志向の冷凍パックスープ「SOUPe」販売開始！

目次
■ フードロス削減への取り組み >>
■ 商品特徴 >>
■ クラウドファンディングについて >>
■ 企業メッセージ >>
■ 目標12「つくる責任つかう責任」とは？ >>

EARTH LABEL（アースレーベル合同会社）は、フードロス削減を目的に、過剰生産や気温上昇など様々な理由で農家から出荷できなかったロス野菜を使用した新商品「SOUPe（スープィー）」を販売開始します。これに伴い、クラウドファンディングも同時に開始します。

商品購入ページ： https://shop.earth-label.com/
クラウドファンディングページ： https://camp-fire.jp/projects/view/763460?list=food_fresh_page3

フードロス削減への取り組み

フードロスの増加は地球環境に大きな負担をかけています。特に農作物の廃棄は、食糧生産と資源の無駄遣いを象徴しています。
フードロス発生量世界3位の日本ですが、農林水産省と環境省が推計する食品ロス量には一次産業からのロスは含まれていないため、実際はもっと多いと予測されます。
同社は、一次産業から出荷できないフードロス野菜に付加価値をつけた仕組み、さらには、美味しさと消費者のライフスタイルに見合った商品をお届けすることで、「生産者」「消費者」「地球(環境)」に優しい「三方よし」の実現を目指します。

商品特徴

「SOUPe（スープィー）」は、美味しさはもとより、食べやすさや保存料、化学調味料、合成着色料の無添加にこだわった健康志向の冷凍パックスープです。市場に出荷できなかった野菜とは言え品質や鮮度は変わらず、旬の穫れたてを使用して消費者の健康を考えたレシピで作られています。安心して食べられる高品質なスープで、フードロス課題の解決に貢献します。

＜里芋のポタージュ＞
リッチで深い味わい。市場に出回ることが殆どない親頭を時間をかけて調理し、里芋のほっこり感が特徴。

＜人参のポタージュ＞
βカロテンとビタミンが豊富。今回は大雨の直後の高温が続き、やむを得ず予定より早期に収穫をしたため大量の規格外となってしまった人参を使用しました。

クラウドファンディングについて

このプロジェクトの支援を募るため、クラウドファンディング実施しています。現在はまだ2種類のスープラインナップですが、同社はメニューの種類を増やし、フードロス削減のためSOUPeシリーズの充実させたいと考えています。

クラウドファンディングページ： https://camp-fire.jp/projects/view/763460?list=food_fresh_page3

企業メッセージ

同社は、「人」「社会」「環境」のすべてが幸せになる、持続可能なビジネスモデルや商品の開発を通じて、精神的な豊かさと多様性ある社会の実現を目指しています。同社のメンバーは、各々の得意分野を活かし「共創」を通じて新たな価値を創出し、サステナブルな未来を創るプロジェクトを進めています。

商品購入ページ： https://shop.earth-label.com/

詳細な情報やお問い合わせは、公式ウェブサイトをご覧ください。

＜企業概要＞
社名　：アースレーベル合同会社
所在地：〒251-0023　神奈川県藤沢市鵠沼花沢町3番8号～301号
代表　：伊藤弘泰
設立　： 2022年6月9日
URL　： https://earth-label.com/

目標12「つくる責任つかう責任」とは？

SDGs目標12「つくる責任つかう責任」とありますが、そもそも具体的にはどういったことなのでしょうか？

国際連合広報センターサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ仮訳（PDF）」によると、以下のように記載があります。

目標12. 持続可能な生産消費形態を確保する

12.1 開発途上国の開発状況や能力を勘案しつつ、持続可能な消費と生産に関する10年計画枠組み（10YFP）を実施し、先進国主導の下、全ての国々が対策を講じる。

12.2 2030年までに天然資源の持続可能な管理及び効率的な利用を達成する。

12.3 2030年までに小売・消費レベルにおける世界全体の一人当たりの食料の廃棄を半減させ、収穫後損失などの生産・サプライチェーンにおける食品ロスを減少させる。

12.4 2020年までに、合意された国際的な枠組みに従い、製品ライフサイクルを通じ、環境上適正な化学物質や全ての廃棄物の管理を実現し、人の健康や環境への悪影響を最小化するため、化学物質や廃棄物の大気、水、土壌への放出を大幅に削減する。

12.5 2030年までに、廃棄物の発生防止、削減、再生利用及び再利用により、廃棄物の発生を大幅に削減する。

12.6 特に大企業や多国籍企業などの企業に対し、持続可能な取り組みを導入し、持続可能性に関する情報を定期報告に盛り込むよう奨励する。

12.7 国内の政策や優先事項に従って持続可能な公共調達の慣行を促進する。

12.8 2030年までに、人々があらゆる場所において、持続可能な開発及び自然と調和したライフスタイルに関する情報と意識を持つようにする。

12.a 開発途上国に対し、より持続可能な消費・生産形態の促進のための科学的・技術的能力の強化を支援する。

12.b 雇用創出、地方の文化振興・産品販促につながる持続可能な観光業に対して持続可能な開発がもたらす影響を測定する手法を開発・導入する。

12.c 開発途上国の特別なニーズや状況を十分考慮し、貧困層やコミュニティを保護する形で開発に関する悪影響を最小限に留めつつ、税制改正や、有害な補助金が存在する場合はその環境への影響を考慮してその段階的廃止などを通じ、各国の状況に応じて、市場のひずみを除去することで、浪費的な消費を奨励する化石燃料に対する非効率な補助金を合理化する。

12.1	開発途上国の開発状況や能力を勘案しつつ、持続可能な消費と生産に関する10年計画枠組み（10YFP）を実施し、先進国主導の下、全ての国々が対策を講じる。
12.2	2030年までに天然資源の持続可能な管理及び効率的な利用を達成する。
12.3	2030年までに小売・消費レベルにおける世界全体の一人当たりの食料の廃棄を半減させ、収穫後損失などの生産・サプライチェーンにおける食品ロスを減少させる。
12.4	2020年までに、合意された国際的な枠組みに従い、製品ライフサイクルを通じ、環境上適正な化学物質や全ての廃棄物の管理を実現し、人の健康や環境への悪影響を最小化するため、化学物質や廃棄物の大気、水、土壌への放出を大幅に削減する。
12.5	2030年までに、廃棄物の発生防止、削減、再生利用及び再利用により、廃棄物の発生を大幅に削減する。
12.6	特に大企業や多国籍企業などの企業に対し、持続可能な取り組みを導入し、持続可能性に関する情報を定期報告に盛り込むよう奨励する。
12.7	国内の政策や優先事項に従って持続可能な公共調達の慣行を促進する。
12.8	2030年までに、人々があらゆる場所において、持続可能な開発及び自然と調和したライフスタイルに関する情報と意識を持つようにする。
12.a	開発途上国に対し、より持続可能な消費・生産形態の促進のための科学的・技術的能力の強化を支援する。
12.b	雇用創出、地方の文化振興・産品販促につながる持続可能な観光業に対して持続可能な開発がもたらす影響を測定する手法を開発・導入する。
12.c	開発途上国の特別なニーズや状況を十分考慮し、貧困層やコミュニティを保護する形で開発に関する悪影響を最小限に留めつつ、税制改正や、有害な補助金が存在する場合はその環境への影響を考慮してその段階的廃止などを通じ、各国の状況に応じて、市場のひずみを除去することで、浪費的な消費を奨励する化石燃料に対する非効率な補助金を合理化する。