アトレ松戸×聖徳大学・聖徳大学短期大学部×チーズエッグガーデン 産学連携の取り組み第1弾として 学生考案メニューを7月12日に発売！
株式会社アトレが運営するアトレ松戸は、聖徳大学短期大学部と、東和フードサービス株式会社が運営するチーズエッグガーデンと連携し、産学連携の取り組み第1弾として同大総合文化学科の学生が考案した新メニューを発売します。
株式会社アトレ（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：高橋 弘行）が運営するアトレ松戸（所在地：千葉県松戸市）は、聖徳大学短期大学部（所在地：千葉県松戸市、学長：川並 弘純）と、東和フードサービス株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長CEO：岸野 誠人）が運営するチーズエッグガーデン（所在地：アトレ松戸7階）と連携し、産学連携の取り組み第1弾として、2024年7月12日（金）より同大総合文化学科の学生が考案した新メニューを発売します。
地域貢献をテーマにした授業の受講生10名が、地元である千葉の食材を使ったレシピを考案。
チーズエッグガーデンのアレンジを加えたサンプルメニューを三者合同で試食を重ね、松戸産あじさいねぎと枝豆を使用した2品のメニューが誕生しました。
両メニューは7月12日（金）から8月18日（日）までチーズエッグガーデンアトレ松戸店で発売します。
産学連携第2弾は、聖徳大学人間栄養学部の学生約50人が考案したレシピの中から、チーズエッグガーデンが製品化。製品化されたメニューは秋に開催予定の聖徳大学学園祭にて来場者を対象に選考会を開催し、選ばれたレシピをチーズエッグガーデンアトレ松戸店で2025年1月に発売予定です（メニュー数は未定）。
■店舗概要
店舗名 ：チーズエッグガーデンアトレ松戸店
所在地 ：アトレ松戸7階
営業時間：月～土 AM11:00～PM10:30
日・祝 AM11:00～PM10:00
※ラストオーダーはショップへご確認ください。
■「アトレ松戸」施設概要
施設名 ：アトレ松戸
所在地 ：千葉県松戸市松戸1181
営業時間：AM10:00～PM9:00
※一部営業時間が異なる店舗がございます。
各ショップの営業時間はアトレ松戸HPをご覧ください。
構造 ：鉄骨造、鉄筋コンクリート造
階数 ：地上8階
延床面積：約16,821m2
店舗面積：約6,114.52m2(2024年7月3日現在)
店舗数 ：83ショップ(2024年7月3日現在)
■SC運営会社概要
名称 ：株式会社アトレ
所在地 ：東京都渋谷区恵比寿4丁目1番18号 恵比寿ネオナート6F
会社設立：1990年4月2日
資本金 ：16億3千万円
代表者 ：高橋 弘行
事業内容：駅ビルの管理及び運営等
運営施設：アトレ恵比寿、アトレ品川、アトレ吉祥寺、アトレ上野 他
外務省 SDGsサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ 仮訳（PDF）」によると、以下のように記載があります。
目標 4 . すべての人々への、包摂的かつ公正な質の高い教育を提供し、生涯学習の機会を促進する
4.1 2030 年までに、すべての女児及び男児が、適切かつ効果的な学習成果をもたらす、無償かつ公正で質の高い初等教育及び中等教育を修了できるようにする。 4.2 2030 年までに、すべての女児及び男児が、質の高い乳幼児の発達支援、ケア及び就学前教育にアクセスすることにより、初等教育を受ける準備が整うようにする。 4.3 2030 年までに、すべての女性及び男性が、手頃な価格で質の高い技術教育、職業教育及び大学を含む高等教育への平等なアクセスを得られるようにする。 4.4 2030 年までに、技術的・職業的スキルなど、雇用、働きがいのある人間らしい仕事 及び起業に必要な技能を備えた若者と成人の割合を大幅に増加させる。 4.5 2030 年までに、教育におけるジェンダー格差を無くし、障害者、先住民及び脆弱な立場にある子どもなど、脆弱層があらゆるレベルの教育や職業訓練に平等にアクセスできるようにする。 4.6 2030 年までに、すべての若者及び大多数（男女ともに）の成人が、読み書き能力及び基本的計算能力を身に付けられるようにする。 4.7 2030 年までに、持続可能な開発のための教育及び持続可能なライフスタイル、人権、男女の平等、平和及び非暴力的文化の推進、グローバル・シチズンシップ、文化多様性と文化の持続可能な開発への貢献の理解の教育を通して、全ての学習者が、持続可能な開発を促進するために必要な知識及び技能を習得できるようにする。 4.a 子ども、障害及びジェンダーに配慮した教育施設を構築・改良し、すべての人々に安全で非暴力的、包摂的、効果的な学習環境を提供できるようにする。 4.b 2020 年までに、開発途上国、特に後発開発途上国及び小島嶼開発途上国、ならびにアフリカ諸国を対象とした、職業訓練、情報通信技術（ICT）、技術・工学・科学プログラムなど、先進国及びその他の開発途上国における高等教育の奨学金の件数を全世界で大幅に増加させる。 4.c 2030 年までに、開発途上国、特に後発開発途上国及び小島嶼開発途上国における教員養成のための国際協力などを通じて、資格を持つ教員の数を大幅に増加させる。
