ペットボトル飲料は「リサイクル可能」を評価するも「割高感」ありペットボトル症候群の認識はまだこれから

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株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「ペットボトル飲料に関する調査（2024年）」を実施しました。暑い日が続く中、ペットボトル飲料から水分を補給する機会も増えているのではないでしょうか。今回は、ペットボトル飲料の飲用実態・意識として、「飲用本数」「普段飲んでいる種類」「飲む場面」「ペットボトル飲料について思うこと」と、「ペットボトル症候群の認知」について聴取しました。

◆調査結果の続きはこちらへ
https://www.cross-m.co.jp/report/life/20240710plasticbottle/

調査結果

ペットボトル飲料を「週5本以上」飲む人は3割、「週1本以上」飲む人は6割を超える。
男性の方が飲用本数が多く、「週5本以上」飲む人は4割近い。＜図1＞

普段飲んでいるペットボトル飲料の種類は「緑茶」「ミネラルウォーター」「麦茶」がTOP3。＜図2＞

ペットボトル飲料を飲む場面は「自宅で常備しているものを日常的に飲む」が最も高く31.4%。
「自宅にあるものを外に持ち出して飲む」「昼食時など、食事をする際に併せて購入して飲む」が続き、多くの人は習慣的にペットボトル飲料を飲んでいる様子。＜図3＞

ペットボトル飲料について思うことは、「リサイクルができる」「軽くて持ち運びが便利」「ラベルレスは分別が楽」がメリットとして、「価格が割高」がデメリットとして上位にあがる。
60代では「リサイクルができる」「海や川や山など自然のなかで捨てられていると悲しい」といった環境を意識した項目が高い。＜図4＞

“ペットボトル症候群” の内容を呈示した上で聴取した認知率は30.5％。「知らなかったが、特に気にならない」が42.0％と、関心が薄い人が多い。
男性20代、女性50代・60代は認知の有無に関わらず「気をつけようと思う」が半数前後と意識が高い。＜図5＞

国際連合広報センターサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ仮訳（PDF）」によると、以下のように記載があります。

目標12. 持続可能な生産消費形態を確保する

12.1 開発途上国の開発状況や能力を勘案しつつ、持続可能な消費と生産に関する10年計画枠組み（10YFP）を実施し、先進国主導の下、全ての国々が対策を講じる。

12.2 2030年までに天然資源の持続可能な管理及び効率的な利用を達成する。

12.3 2030年までに小売・消費レベルにおける世界全体の一人当たりの食料の廃棄を半減させ、収穫後損失などの生産・サプライチェーンにおける食品ロスを減少させる。

12.4 2020年までに、合意された国際的な枠組みに従い、製品ライフサイクルを通じ、環境上適正な化学物質や全ての廃棄物の管理を実現し、人の健康や環境への悪影響を最小化するため、化学物質や廃棄物の大気、水、土壌への放出を大幅に削減する。

12.5 2030年までに、廃棄物の発生防止、削減、再生利用及び再利用により、廃棄物の発生を大幅に削減する。

12.6 特に大企業や多国籍企業などの企業に対し、持続可能な取り組みを導入し、持続可能性に関する情報を定期報告に盛り込むよう奨励する。

12.7 国内の政策や優先事項に従って持続可能な公共調達の慣行を促進する。

12.8 2030年までに、人々があらゆる場所において、持続可能な開発及び自然と調和したライフスタイルに関する情報と意識を持つようにする。

12.a 開発途上国に対し、より持続可能な消費・生産形態の促進のための科学的・技術的能力の強化を支援する。

12.b 雇用創出、地方の文化振興・産品販促につながる持続可能な観光業に対して持続可能な開発がもたらす影響を測定する手法を開発・導入する。

12.c 開発途上国の特別なニーズや状況を十分考慮し、貧困層やコミュニティを保護する形で開発に関する悪影響を最小限に留めつつ、税制改正や、有害な補助金が存在する場合はその環境への影響を考慮してその段階的廃止などを通じ、各国の状況に応じて、市場のひずみを除去することで、浪費的な消費を奨励する化石燃料に対する非効率な補助金を合理化する。

12.1	開発途上国の開発状況や能力を勘案しつつ、持続可能な消費と生産に関する10年計画枠組み（10YFP）を実施し、先進国主導の下、全ての国々が対策を講じる。
12.2	2030年までに天然資源の持続可能な管理及び効率的な利用を達成する。
12.3	2030年までに小売・消費レベルにおける世界全体の一人当たりの食料の廃棄を半減させ、収穫後損失などの生産・サプライチェーンにおける食品ロスを減少させる。
12.4	2020年までに、合意された国際的な枠組みに従い、製品ライフサイクルを通じ、環境上適正な化学物質や全ての廃棄物の管理を実現し、人の健康や環境への悪影響を最小化するため、化学物質や廃棄物の大気、水、土壌への放出を大幅に削減する。
12.5	2030年までに、廃棄物の発生防止、削減、再生利用及び再利用により、廃棄物の発生を大幅に削減する。
12.6	特に大企業や多国籍企業などの企業に対し、持続可能な取り組みを導入し、持続可能性に関する情報を定期報告に盛り込むよう奨励する。
12.7	国内の政策や優先事項に従って持続可能な公共調達の慣行を促進する。
12.8	2030年までに、人々があらゆる場所において、持続可能な開発及び自然と調和したライフスタイルに関する情報と意識を持つようにする。
12.a	開発途上国に対し、より持続可能な消費・生産形態の促進のための科学的・技術的能力の強化を支援する。
12.b	雇用創出、地方の文化振興・産品販促につながる持続可能な観光業に対して持続可能な開発がもたらす影響を測定する手法を開発・導入する。
12.c	開発途上国の特別なニーズや状況を十分考慮し、貧困層やコミュニティを保護する形で開発に関する悪影響を最小限に留めつつ、税制改正や、有害な補助金が存在する場合はその環境への影響を考慮してその段階的廃止などを通じ、各国の状況に応じて、市場のひずみを除去することで、浪費的な消費を奨励する化石燃料に対する非効率な補助金を合理化する。