「ブライトリング」のPOP UP STORE
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【阪急うめだ本店】『GREEN AGE』に、スイス発の時計ブランド「ブライトリング」のPOP UP STOREがオープン

「ブライトリング」のウォッチとともに、持続可能な取り組みを紹介するストアが登場

「人と自然の共生」をコンセプトに掲げた阪急うめだ本店8階『GREEN AGE』に、「ブライトリング」のポップアップストアが7月10日(水)にオープンしました。



「ブライトリング」は、持続可能な取り組みの一つとして、100%アップサイクルしたペットボトルで作られたウォッチボックスの提供、追跡可能なトレーサブルゴールド、責任を持って調達したラボグロウン・ダイヤモンドを使用した時計を製造しています。また、自社に課す基準をサプライヤーにも拡大して適用。パートナーと共に、2032年までにパリ協定の目標に合わせた絶対的な排出量の削減を達成するという、明確で期限のある計画を策定しています。
今回、このような持続可能な取り組みを行う「ブライトリング」が、自然との新たな関わり方を提案し、生活者やブランド、地域と持続可能で豊かな未来を共創していくことを宣言する『GREEN AGE』に期間限定でオープンしました。

タイトル:「BREITLING POP‐UP TO DO BETTER」
開催期間:7月10日(水)~10月1日(火)
会場:阪急うめだ本店 8階『GREEN AGE』

倫理にかなった方法で調達したラボグロウン・ダイヤモンドとゴールドのみ使用した素材を完全に追跡可能にしている「ブライトリング」。徹底的な透明性のあるウォッチとともにその取り組みを紹介します。また、持続可能な環境への意識を高めるワークショップも開催予定です。

「ブライトリング」が取り組むミッションの数々を、さまざまな展示物を通して紹介します。

ペットボトルをアップサイクルした腕時計のパッケージ

ペットボトルをアップサイクルした素材のみで作られた「ブライトリング」のエコフレンドリーで再生可能な折りたたみ式のウォッチボックス。小型化により、ボックスの輸送距離が短縮され、排出量が大幅に減少します。

ラボグロウン・ダイヤモンドの展示

「ブライトリング」は、従業員や地域社会、環境に対して責任を果たしている製造業者を一社一社選定し、職人や小規模鉱山採掘者によって採掘された完全追跡可能なゴールドとラボグロウン・ダイヤモンドを調達しています。
今回、ラボグロウン・ダイヤモンドを展示し、その輝きと魅力が体感できます。

その他、教育、医療、雇用機会へのより良いアクセスを可能にする自転車をアフリカ中の遠隔地コミュニティに提供するグローバルな慈善団体 クベカとの取り組みや、長年に渡ってブランドのアンバサダーを務めてきたベルトラン・ピカールによる画期的なプロジェクトについても紹介します。



SDGs目標12「つくる責任つかう責任」とありますが、そもそも具体的にはどういったことなのでしょうか?

国際連合広報センターサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ 仮訳(PDF)」によると、以下のように記載があります。

目標12. 持続可能な生産消費形態を確保する
12.1 開発途上国の開発状況や能力を勘案しつつ、持続可能な消費と生産に関する10年計画枠組み(10YFP)を実施し、先進国主導の下、全ての国々が対策を講じる。
12.2 2030年までに天然資源の持続可能な管理及び効率的な利用を達成する。
12.3 2030年までに小売・消費レベルにおける世界全体の一人当たりの食料の廃棄を半減させ、収穫後損失などの生産・サプライチェーンにおける食品ロスを減少させる。
12.4 2020年までに、合意された国際的な枠組みに従い、製品ライフサイクルを通じ、環境上適正な化学物質や全ての廃棄物の管理を実現し、人の健康や環境への悪影響を最小化するため、化学物質や廃棄物の大気、水、土壌への放出を大幅に削減する。
12.5 2030年までに、廃棄物の発生防止、削減、再生利用及び再利用により、廃棄物の発生を大幅に削減する。
12.6 特に大企業や多国籍企業などの企業に対し、持続可能な取り組みを導入し、持続可能性に関する情報を定期報告に盛り込むよう奨励する。
12.7 国内の政策や優先事項に従って持続可能な公共調達の慣行を促進する。
12.8 2030年までに、人々があらゆる場所において、持続可能な開発及び自然と調和したライフ スタイルに関する情報と意識を持つようにする。
12.a 開発途上国に対し、より持続可能な消費・生産形態の促進のための科学的・技術的能力の強化を支援する。
12.b 雇用創出、地方の文化振興・産品販促につながる持続可能な観光業に対して持続可能な開発がもたらす影響を測定する手法を開発・導入する。
12.c 開発途上国の特別なニーズや状況を十分考慮し、貧困層やコミュニティを保護する形で開発に関する悪影響を最小限に留めつつ、税制改正や、有害な補助金が存在する場合はその環境 への影響を考慮してその段階的廃止などを通じ、各国の状況に応じて、市場のひずみを除去することで、浪費的な消費を奨励する化石燃料に対する非効率な補助金を合理化する。