SDGs週間にプラスチックリサイクルについて学ぼう！ 　車のバンパー粉砕からアップサイクル体験まで

目次
■ イベント内容 >>
■ イベント概要 >>
■ 会社概要 >>
■ 目標12「つくる責任 つかう責任」とは？ >>

日本シーム株式会社（本社：埼玉県川口市、代表：木口達也）は、SDGs週間に合わせて、プラスチックリサイクルについて学び、持続可能な社会について考え、体験できるイベント「日本シームのオープンファクトリー　大人の社会科見学」を2024年9月21日（土）に開催します。

前回まではお子様を対象に実施してきたオープンファクトリーですが、リサイクルへの関心が高まっている大人の方々からのご要望に応え、今回は高校生以上を対象とした内容で開催。
前回参加した保護者の方からは、大型の環境機械を製作している様子やリサイクルに必要な多種多様な機械に興味があり、もっと深く知りたいとの声がありました。

今回は溶接作業などの見学や、実際に大きなプラスチック（車のバンパー）を粉砕するデモンストレーション、そして小型粉砕機と射出成形機を使い、ペットボトルキャップを材料にカラビナ等のアップサイクル製品を作る体験を通して、リサイクルの現場を間近で感じることができます。

・ミニセミナー
プラスチックごみの現状と、リサイクル技術の最新動向について解説します。

・リサイクル機械のデモンストレーション
大型洗浄粉砕機で車のバンパーを粉砕する迫力満点のデモンストレーションを行います。

・ファクトリーツアー
機械の製造工場で、溶接などの製作過程を見学と、様々なリサイクル機械が並ぶ研究開発フロアの見学を行います。

・粉砕・成形体験（ペットボトルキャップ）
小型粉砕機を使って、ペットボトルのキャップを粉砕し、マニュアル式インジェクション装置を使って、カラビナなどのオリジナルアイテムを成形します。

今、地球はかつてないほどの環境危機に直面しています。
この状況を深刻に受け止め、日本シームは廃プラスチックを再生し、新たな価値を持つ製品へと生まれ変わらせる機械の開発に力を注いでいます。
今回のオープンファクトリーは、リサイクルがどのように行われているのかを実際に学び、体験ができる貴重なプログラムです。
今年3月と7月、中学生以下のお子様とその保護者の方を対象にしたアップサイクル体験会では、募集人数を超えるたくさんのお問い合わせや応募があり、両日40名以上が体験しました。
イベント終了後のアンケートでは、リサイクルについて理解を深めたという内容の他に、「環境機械を作る工程から見ることができて貴重な体験だった」「プラスチックのリサイクルだけで、こんなにもたくさんの機械が必要だとわかった」「どんな企業が導入するのか？」
など、機械についてのご意見やご質問も多く、今回は高校生以上を対象としたプログラムを開催することとなりました。

名称：日本シームのオープンファクトリー　大人の社会科見学
開催日時：2024年9月21日（土）　10：00－12：00
開催場所：埼玉県川口市安行北谷665　日本シーム株式会社　MIRAI Labo
参加費：無料
参加資格：高校生以上　
参加人数：20名前後
参加方法：後日公式ウェブサイトにてご案内
イベント内容：
・大型粉砕機を使ったバンパーの粉砕実演
・リサイクル機械やテスト機の見学
・プラスチックと環境問題に関するミニセミナー
・ペットボトルキャップを使ったアップサイクル体験

社名：日本シーム株式会社
代表：代表取締役　木口　達也
本社所在地： 埼玉県川口市安行北谷665
URL： https://www.nihon-cim.co.jp/
設立年：1979年5月
資本金：8,304万円
従業員数：65人
事業内容：粉砕機、洗浄脱水機、各種選別装置、乾燥機、ミキサー、搬送装置、切断機、プラスチック類リサイクルプラント施工、関連機械製造販売。

SDGs目標12「つくる責任つかう責任」とありますが、そもそも具体的にはどういったことなのでしょうか？

国際連合広報センターサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ 仮訳（PDF）」によると、以下のように記載があります。

目標12. 持続可能な生産消費形態を確保する

12.1	開発途上国の開発状況や能力を勘案しつつ、持続可能な消費と生産に関する10年計画枠組み（10YFP）を実施し、先進国主導の下、全ての国々が対策を講じる。
12.2	2030年までに天然資源の持続可能な管理及び効率的な利用を達成する。
12.3	2030年までに小売・消費レベルにおける世界全体の一人当たりの食料の廃棄を半減させ、収穫後損失などの生産・サプライチェーンにおける食品ロスを減少させる。
12.4	2020年までに、合意された国際的な枠組みに従い、製品ライフサイクルを通じ、環境上適正な化学物質や全ての廃棄物の管理を実現し、人の健康や環境への悪影響を最小化するため、化学物質や廃棄物の大気、水、土壌への放出を大幅に削減する。
12.5	2030年までに、廃棄物の発生防止、削減、再生利用及び再利用により、廃棄物の発生を大幅に削減する。
12.6	特に大企業や多国籍企業などの企業に対し、持続可能な取り組みを導入し、持続可能性に関する情報を定期報告に盛り込むよう奨励する。
12.7	国内の政策や優先事項に従って持続可能な公共調達の慣行を促進する。
12.8	2030年までに、人々があらゆる場所において、持続可能な開発及び自然と調和したライフ スタイルに関する情報と意識を持つようにする。
12.a	開発途上国に対し、より持続可能な消費・生産形態の促進のための科学的・技術的能力の強化を支援する。
12.b	雇用創出、地方の文化振興・産品販促につながる持続可能な観光業に対して持続可能な開発がもたらす影響を測定する手法を開発・導入する。
12.c	開発途上国の特別なニーズや状況を十分考慮し、貧困層やコミュニティを保護する形で開発に関する悪影響を最小限に留めつつ、税制改正や、有害な補助金が存在する場合はその環境 への影響を考慮してその段階的廃止などを通じ、各国の状況に応じて、市場のひずみを除去することで、浪費的な消費を奨励する化石燃料に対する非効率な補助金を合理化する。