モリンガフェア
PROSPERITY

進む温暖化、個人レベルでは進まない脱炭素  大阪ミナミのバーで飲みながら貢献できるCO2削減イベント開催

大阪市のBar「Lete」では2024年9月25日~30日の6日間、CO2吸収率の高さで注目を集める植物「モリンガ」をカクテルとして楽しみ、CO2削減に貢献できる「モリンガフェア」を開催します。

地球温暖化が進むなか、個人でできる脱炭素への取り組みがあることを知ってもらおうと、大阪市のBar「Lete」(代表:城下 裕子)では2024年9月25日~30日の6日間、CO2吸収率の高さで注目を集める植物「モリンガ」をカクテルとして楽しみ、CO2削減に貢献できる「モリンガフェア」を開催します。



地球温暖化が進んでいます。地球温暖化の原因であるCO2排出量の削減に世界中が取り組んでおり、日本も再生可能エネルギーへの切り替えやカーボンオフセット、緑化事業など2050年ネットゼロ(カーボンニュートラル)を目標に取り組んでいます。

その一方で、個人生活者においては「何をすれば貢献できるか分からない」「手軽に取り組めるものが見当たらない」といった理由で、脱炭素に取り組めている人が少ないのが実情です。



個人でも脱炭素に貢献できるイベント「モリンガフェア」が開催されます。キャッチフレーズは「大阪ミナミのbarからはじめるカーボンニュートラル」。国連の定めた「SDGs週間」にちなんだ9月25日~30日の6日間、大阪市のBar「Lete」でモリンガを使ったオリジナルカクテルを楽しみながら、CO2削減について考えるイベントです。

モリンガはインド原産のワサビノキ科の木で、その成長の早さから杉の14~30倍のCO2の吸収率があることで知られています。また「奇跡の木」と呼ばれるほど栄養価が高いことでも知られており、2007年には国連WFP(国際連合世界食糧計画)にも採用されています。
「モリンガフェア」は、お酒を楽しみながら環境について考え、個人としてCO2の削減に協力できることを知ってもらおうという企画です。「Lete」のオリジナルモリンガカクテル「モリンガハブボール」は、石垣島産100%のモリンガの、特に栄養価の高い葉の粉末を水に溶き、ハブ酒をベースにオレンジジュースと炭酸で割ったもの。クセの無い味で、通常営業でも多い時には一日80杯売れる人気商品となっています。



お客様の声「モリンガカクテルを飲んだ翌日は爽快に目覚めます。CO2吸収率が杉の20倍と聞いてびっくりです。お酒を楽しみながら環境問題解決に貢献できるのが嬉しいです。」(30代女性)
「いつも『モリンガハブボール』を飲んでます。モリンガフェアは応援しますよ。飲みながら脱炭素に貢献できるんですから、多くの人に知ってもらいたいですね。」(50代後半男性)

Leteオーナー城下 裕子さんコメント「長年お店をしていると、お客様が病気になったり倒れたりと、悲しい経験を沢山してきました。好きなお酒を飲んで、それでも健康でいてほしいとモリンガを取り入れて、私自身の不調も改善しています。特にウチで使っている石垣島のモリンガは、他と比べて味も香りも違います。」

石垣島モリンガ合同会社代表 山原 博之コメント「地球温暖化が危ぶまれるなか、モリンガが脱炭素の活動に繋がることはとても嬉しく思います。今回のフェアをきっかけに、地球への貢献もどんどん進めていきたいと思います。」

フェア期間中は石垣島モリンガ合同会社代表の山原 博之もゲストとして参加予定です。またフェア期間中の売り上げの一部を環境保護団体に寄付することが決まっています。



開催日時: 2024年9月25日~30日20:00~3:00(9月29日は0:00閉店)
開催場所: Bar「Lete」(〒542-0083 大阪府大阪市中央区東心斎橋1丁目17-27 日宝ニューコロンブスビル6階)
内容: オリジナルモリンガカクテルを楽しみながら個人でもCO2削減に貢献できるイベント

国際連合広報センターサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ 仮訳(PDF)」によると、以下のように記載があります。

目標 7. すべての人々の、安価かつ信頼できる持続可能な近代的エネルギーへのアクセスを確保する
7.1 2030 年までに、安価かつ信頼できる現代的エネルギーサービスへの普遍的アクセスを確保する。
7.2 2030 年までに、世界のエネルギーミックスにおける再生可能エネルギーの割合を大幅に拡大させる。
7.3 2030 年までに、世界全体のエネルギー効率の改善率を倍増させる。
7.a 2030 年までに、再生可能エネルギー、エネルギー効率及び先進的かつ環境負荷の低い化石燃料技術などのクリーンエネルギーの研究及び技術へのアクセスを促進するための国際協力を強化し、エネルギー関連インフラとクリーンエネルギー技術への投資を促進する。
7.b 2030 年までに、各々の支援プログラムに沿って開発途上国、特に後発開発途上国及び小島嶼開発途上国、内陸開発途上国のすべての人々に現代的で持続可能なエネルギーサービスを供給できるよう、インフラ拡大と技術向上を行う。