大塚製薬 ワールドアスレティックスとグローバルサポーター契約締結。東京2025世界陸上競技選手権大会に協賛
大塚製薬株式会社は、ワールドアスレティックスとグローバルサポーター契約を締結し、来年9月に開催される「東京2025世界陸上競技選手権大会」に協賛します。
大塚製薬株式会社（本社：東京都、代表取締役社長：井上 眞）は、ワールドアスレティックス（世界陸連）とグローバルサポーター契約を締結し、来年9月に開催される「東京2025世界陸上競技選手権大会」（以下「東京2025世界陸上」）に協賛します。本大会では、「人の可能性を信じる。」をキーメッセージに、世界中から集う選手やすべての大会関係者と応援する方々をポカリスエットをはじめとする製品でサポートします。
世界陸上は、スポーツイベントとして世界最大級の大会で、日本では18年ぶりの開催となります。東京2025世界陸上には200以上の国・地域から約2,000名の選手が参加予定で、国立競技場を舞台に、2025年9月13日～21日までの9日間に49種目が実施されます。気候変動における対応が求められる中、大会を主催するワールドアスレティックスは“東京2025世界陸上を最も持続可能なスポーツイベントの1つにする”という目標を掲げています。同社は東京2025世界陸上を安全かつ健康的で持続可能な大会とすべく、科学的根拠を持つ製品と情報の提供を行うなど、「人の可能性を信じる。」というキーメッセージのもと、選手や大会関係者のみならず、大会を応援する方々へ向けてコミュニケーションを行う予定です。
同社は東京2025世界陸上において、20以上の国と地域で展開するイオン飲料「ポカリスエット」などを提供し、選手や大会関係者の水分・電解質（イオン）補給や効率的な身体冷却による支援を実施します。また、選手や観客の方々向けに情報発信するなど、暑熱対策をサポートします。
さらに、大会期間中において使用したペットボトルを回収し、新たなペットボトルに再生する「ボトルtoボトル」水平リサイクルの推進など、環境配慮の取り組みを行うことで、持続可能な大会の開催へのさらなる貢献を目指します。
ワールドアスレティックスとのグローバルサポーター契約、並びに陸上競技の世界最高峰の大会である東京2025世界陸上のスポンサーとして参加できることを感謝いたします。ポカリスエットは医療の知識を日常に置き換えて開発された製品です。生命維持に欠かすことができない水分、電解質（イオン）を体内にすばやく吸収させることでよりよいパフォーマンスにつながるよう、選手をサポートしたいと思っています。
大塚製薬はこれからも、人間の心と身体、それらを取り巻く健康課題と真摯に向き合い、人々の健康と社会に貢献し続けることを目指してまいります。
このたび、大塚製薬がグローバルサポーターとして加わることを非常にうれしく思います。特に、東京2025世界陸上に向けて、世界中から数千人のトップアスリートたちが日本の首都に集結することを考えると、その期待は高まります。良好な水分補給は、すべてのアスリートのトレーニングや競技において極めて重要な要素です。従って、大塚製薬のサポートは、2025年9月に世界チャンピオンを目指す全てのトップアスリートたちにとって理想的なものとなるでしょう。
https://worldathletics.org/jp/competitions/world-athletics-championships/tokyo25
主催：ワールドアスレティックス 大会期間：2025年9月13日(土) 〜 21日(日) までの9日間
会場：国立競技場ほか（マラソン、競歩は都内で実施）
参加選手数：約2,000 名
参加国・地域数：200以上の国・地域
種目数：49種目（予定）
陸上競技の国際競技連盟であるワールドアスレティックスは、陸上競技とアスリートが持つパワーと可能性とともに、より健康的な世界を創造することをビジョンとして掲げている団体です。トップアスリート、コーチ、エージェント、世界陸上を構成する214カ国の陸上競技連盟、商業パートナー、放送局など、多くのステークホルダーとともに展開しています。世界中の陸上競技を発展させるために、各国の陸上競技連盟と密接に連携し、最大の国際陸上競技大会を開催するため、地域の組織委員会との協力を通じて、年齢に関係なく、すべての人々に熱狂と興奮をお届けします。
設立：1964年8月10日
資本金：200億円
代表者：代表取締役社長 井上 眞（いのうえ まこと）
本社所在地：〒101-8535東京都千代田区神田司町2丁目9番地
従業員数：5,827名（2023年12月31日現在）
事業内容：医薬品・臨床検査・医療機器・食料品・化粧品の製造、製造販売、販売、輸出並びに輸入
外務省 SDGsサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ 仮訳（PDF）」によると、以下のように記載があります。
目標10 国内および各国間の不平等を減らす
10.1 2030年までに、各国の所得下位40%の所得成⻑率について、国内平均を上回る数値を漸進的に達成し、持続させる。 10.2 2030年までに、年齢、性別、障害、人種、民族、出自、宗教、あるいは経済的地位その他の状況に関わりなく、すべての人々の能力強化及び社会的、経済的及び政治的な包含を促進する。 10.3 差別的な法律、政策及び慣行の撤廃、ならびに適切な関連法規、政策、行動の促進などを通じて、機会均等を確保し、成果の不平等を是正する。 10.4 税制、賃金、社会保障政策をはじめとする政策を導入し、平等の拡大を漸進的に達成する。 10.5 世界金融市場と金融機関に対する規制とモニタリングを改善し、こうした規制の実施を強化する。 10.6 地球規模の国際経済・金融制度の意思決定における開発途上国の参加や発言力を拡大させることにより、より効果的で信用力があり、説明責任のある正当な制度を実現する。 10.7 計画に基づき良く管理された移民政策の実施などを通じて、秩序のとれた、安全で規則的かつ責任ある移住や流動性を促進する。 10.a 世界貿易機関(WTO)協定に従い、開発途上国、特に後発開発途上国に対する特別かつ異なる待遇の原則を実施する。 10.b 各国の国家計画やプログラムに従って、後発開発途上国、アフリカ諸国、小島嶼開発途上国及び内陸開発途上国を始めとする、ニーズが最も大きい国々への、政府開発援助(ODA)及び海外直接投資を含む資金の流入を促進する。 10.c 2030年までに、移住労働者による送金コストを3%未満に引き下げ、コストが5%を越える送金経路を撤廃する。
