11月29日は「グリーンフライデー」。“衣類のロングライフ化“でサステナブルファッションを実現
「グリーンフライデー」は同日に地球や人に優しいサステナブルな消費活動を促す活動です。ライオン株式会社が取り組んでいるサステナビリティ活動「Choose one Project」の“衣類のロングライフ化”についてご紹介します。
11月29日(感謝祭の翌日)は「グリーンフライデー」です
日本でも「ブラックフライデー」は定着してきましたが、同日に設けられた「グリーンフライデー」は知らない方も多いのではないでしょうか。アメリカ合衆国の「感謝祭」の翌日に行われる大規模なセール「ブラックフライデー」に対し、「グリーンフライデー」は同日に地球や人に優しいサステナブルな消費活動を促す活動で、ヨーロッパを中心に広がりを見せています。
今回は、ライオン株式会社が取り組んでいるサステナビリティ活動「Choose one Project」の“衣類のロングライフ化”についてご紹介します。
環境省の推計（令和4年度/2022年）によると、衣類の国内新規供給量が約80万トンに対し、家庭から約70万トンもの衣類が手放されたとされています。そのうち廃棄が46万トンで約66％を占め、古着などのリユースが13万トン（約19%）、新たな資源として再利用するリサイクルが11万トン（約15%）となっています。
この大量廃棄について環境省では、環境負荷を考慮したサステナブルファッションの取り組みを推進しています。その状況を受けてライオン株式会社は、衣類用洗剤によって衣類の購入から着なくなるまでの期間を延ばす“衣類のロングライフ化” でサステナブルファッションに貢献できると考えています。
また、家庭から手放される衣類の6割強が廃棄される現状はあるものの、「衣類をできるだけキレイに長く使いたい」とする人が約8割存在することもわかっております。SDGsの取り組みが日常生活においても求められる中、ファッションにおいてもサステナビリティへの意識が高まっていることも明らかになっています。
日常的に着用する衣類について、購入から着なくなるまでの期間の調査によって、アイテムごとの平均寿命が明らかになりました。
最も短命だったのは「白Tシャツ（3.5年）」で、その他、「ワイシャツ（3.9年）」「黒・紺系Tシャツ（4.2年）」「ポロシャツ（4.5年）」「ブラウス（4.6年）」が続き、短命のベスト5にランクイン。
いずれもトップスが上位を占める結果となりました。
服を着なくなった理由についての調査では、「たるみ、ちぢみ、ほつれなどの損傷」に次いで、「黄ばみ・黒ずみ」「色あせ」といった「色変化」が多い結果となりました。
この「色変化」を理由に衣類を廃棄したことがある人は約7割にもおよび、汚れやニオイよりも衣類の「色変化」が廃棄の要因となっているようです。また洗濯トラブルを経験した人にその内容について聞いたところ、やはり「色変化」を約7割の人が経験していて、最も多い洗濯トラブルといえるでしょう。
事実、洗濯を繰り返すと、衣類を廃棄する要因となっている色あせ・黄ばみ・黒ずみなどの「色変化」が生じて、衣類本来の色を保てなくなります。
『NANOX one』は特殊ポリマーの採用により、洗濯中の衣類同士の摩擦を防止し、この衣類の色あせ※1を抑制します。
『NANOX one』の色あせ抑制による衣類長持ち効果について、黒Tシャツを用いた検証実験を行ったところ、従来品『トップ スーパーNANOX』に比べて『NANOX one』の方が、買い替えるほどの「色あせレベル」に達するまで25回分多く洗濯できることがわかりました※2。
この25回分の洗濯回数の差は、週に1回の洗濯と仮定すると、約6ヵ月間の洗濯回数に匹敵します。
さらに「NANOX one」は、すすぎ1回の洗濯を推奨し、節水・節電・CO₂ 削減という側面からも環境に貢献します。
※1 洗濯中の衣類同士の摩擦に起因する色あせ
※2 縦型洗濯機、標準コースにて綿100％黒Tシャツを繰り返し洗濯乾燥後、買い替える色あせレベルに達する洗濯回数を評価。NANOXoneスタンダード：175回、従来品：150回（ライオン調べ）
※3ライオン株式会社衣料用洗剤内
ライオン株式会社は、SDGsを実践し、サステナブルな社会の実現に向け、生活の中で実践できるお洗濯のエコ活動として、「すすぎ1回」と「衣類のロングライフ化」を啓発する「Choose one Project」を2024年4月にスタートしました。
https://fabric.lion.co.jp/sustainability/chooseone/
このプロジェクトを通じて、生活者の認識変容をはかり、すすぎ1回の実践率を現状の約3割から４割～6割に増加させることを目指していきます。
「Choose one Project」の活動として、毎月1日を“oneの日”と設定し、「NANOX one」X公式アカウントでは、プロジェクトに関する情報やキャンペーンについて発信しています。
NANOX X公式アカウント https://x.com/TOP_superNANOX
SDGs目標12「つくる責任つかう責任」とありますが、そもそも具体的にはどういったことなのでしょうか？
国際連合広報センターサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ 仮訳（PDF）」によると、以下のように記載があります。
目標12. 持続可能な生産消費形態を確保する
12.1 開発途上国の開発状況や能力を勘案しつつ、持続可能な消費と生産に関する10年計画枠組み（10YFP）を実施し、先進国主導の下、全ての国々が対策を講じる。 12.2 2030年までに天然資源の持続可能な管理及び効率的な利用を達成する。 12.3 2030年までに小売・消費レベルにおける世界全体の一人当たりの食料の廃棄を半減させ、収穫後損失などの生産・サプライチェーンにおける食品ロスを減少させる。 12.4 2020年までに、合意された国際的な枠組みに従い、製品ライフサイクルを通じ、環境上適正な化学物質や全ての廃棄物の管理を実現し、人の健康や環境への悪影響を最小化するため、化学物質や廃棄物の大気、水、土壌への放出を大幅に削減する。 12.5 2030年までに、廃棄物の発生防止、削減、再生利用及び再利用により、廃棄物の発生を大幅に削減する。 12.6 特に大企業や多国籍企業などの企業に対し、持続可能な取り組みを導入し、持続可能性に関する情報を定期報告に盛り込むよう奨励する。 12.7 国内の政策や優先事項に従って持続可能な公共調達の慣行を促進する。 12.8 2030年までに、人々があらゆる場所において、持続可能な開発及び自然と調和したライフ スタイルに関する情報と意識を持つようにする。 12.a 開発途上国に対し、より持続可能な消費・生産形態の促進のための科学的・技術的能力の強化を支援する。 12.b 雇用創出、地方の文化振興・産品販促につながる持続可能な観光業に対して持続可能な開発がもたらす影響を測定する手法を開発・導入する。 12.c 開発途上国の特別なニーズや状況を十分考慮し、貧困層やコミュニティを保護する形で開発に関する悪影響を最小限に留めつつ、税制改正や、有害な補助金が存在する場合はその環境 への影響を考慮してその段階的廃止などを通じ、各国の状況に応じて、市場のひずみを除去することで、浪費的な消費を奨励する化石燃料に対する非効率な補助金を合理化する。
