＜ゴルフブランドZOY×noesArk＞環境に配慮しながらゴルフ用に改良されたズレないベルト『ZUREN』の新商品を2025年2月7日(金)より発売！

目次
■ ズレないベルト『ZUREN』 >>
■ 商品特徴 >>
■ 商品情報 >>
■ ZUREN開発者 >>
■ 目標12「つくる責任つかう責任」とは？ >>

タキヒヨー株式会社（本社：愛知県名古屋市、代表取締役社長執行役員：滝一夫）は、noesArk（ノーエスアーク）が開発した特許取得済のズレないベルト『ZUREN』を、環境に配慮したゴルフ用サステナブルベルトとして改良し、ゴルフブランドZOYより2月7日（金）より各店舗で販売します。

ズレないベルト『ZUREN』

特許取得済のベルトピン「ZUREN」により、バックルをズボンのボタンにしっかりホールド。プレー中の動きでもベルトが上左右にズレることを防ぎ、常に美しいシルエットを保ちます。ズボン股部分のたわみが解消されることで股関節の動きを思うままにし、運動動作のパフォーマンスを向上させます。

商品特徴

ベルトの表面は厳格な国際基準の環境対策を行い製造されたLWG認証の防水本革レザー。汗水を弾き、暑い日や雨の日でも安心してゴルフを楽しめます。

バックルは浅草製の真鍮素材。真鍮は丈夫でずっしりと重く高級感があります。表面をニッケルメッキ処理した後に方向性のある細かな傷を付けるサテーナ加工をすることで実現した、光沢を抑えた落ち着いた輝きが特徴です。サテーナ加工は高級感を高める表面処理で、貴金属などにも良く使われます。特に、ドレス系やフォーマル系に最適な加工です。

商品名：ZURENバックルレザーベルト
価格：16,500円（税込み）
カラー：ホワイト／ネイビー（2色展開）
サイズ：幅3.5cm　全長125cm（サイズカット可）
発売日：2025年2月7日（金）
発売地域：全国
販売場所：
ZOY各店舗（ https://zoy.co.jp/pages/storelist ）、公式オンラインストア（ https://zoy.co.jp/ ）
販売元：タキヒヨー株式会社　メランジトップグループ

ZUREN開発者

名称： noesArk（ノーエスアーク）
代表：田中翔大
所在地：神奈川県大和市深見西1-2-4-104
ホームページURL ： https://www.noesark.tokyo/
ZUREN OEM製造URL： https://www.noesark.tokyo/oem

目標12「つくる責任つかう責任」とは？

SDGs目標12「つくる責任つかう責任」とありますが、そもそも具体的にはどういったことなのでしょうか？

国際連合広報センターサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ仮訳（PDF）」によると、以下のように記載があります。

目標12. 持続可能な生産消費形態を確保する

12.1 開発途上国の開発状況や能力を勘案しつつ、持続可能な消費と生産に関する10年計画枠組み（10YFP）を実施し、先進国主導の下、全ての国々が対策を講じる。

12.2 2030年までに天然資源の持続可能な管理及び効率的な利用を達成する。

12.3 2030年までに小売・消費レベルにおける世界全体の一人当たりの食料の廃棄を半減させ、収穫後損失などの生産・サプライチェーンにおける食品ロスを減少させる。

12.4 2020年までに、合意された国際的な枠組みに従い、製品ライフサイクルを通じ、環境上適正な化学物質や全ての廃棄物の管理を実現し、人の健康や環境への悪影響を最小化するため、化学物質や廃棄物の大気、水、土壌への放出を大幅に削減する。

12.5 2030年までに、廃棄物の発生防止、削減、再生利用及び再利用により、廃棄物の発生を大幅に削減する。

12.6 特に大企業や多国籍企業などの企業に対し、持続可能な取り組みを導入し、持続可能性に関する情報を定期報告に盛り込むよう奨励する。

12.7 国内の政策や優先事項に従って持続可能な公共調達の慣行を促進する。

12.8 2030年までに、人々があらゆる場所において、持続可能な開発及び自然と調和したライフスタイルに関する情報と意識を持つようにする。

12.a 開発途上国に対し、より持続可能な消費・生産形態の促進のための科学的・技術的能力の強化を支援する。

12.b 雇用創出、地方の文化振興・産品販促につながる持続可能な観光業に対して持続可能な開発がもたらす影響を測定する手法を開発・導入する。

12.c 開発途上国の特別なニーズや状況を十分考慮し、貧困層やコミュニティを保護する形で開発に関する悪影響を最小限に留めつつ、税制改正や、有害な補助金が存在する場合はその環境への影響を考慮してその段階的廃止などを通じ、各国の状況に応じて、市場のひずみを除去することで、浪費的な消費を奨励する化石燃料に対する非効率な補助金を合理化する。

12.1	開発途上国の開発状況や能力を勘案しつつ、持続可能な消費と生産に関する10年計画枠組み（10YFP）を実施し、先進国主導の下、全ての国々が対策を講じる。
12.2	2030年までに天然資源の持続可能な管理及び効率的な利用を達成する。
12.3	2030年までに小売・消費レベルにおける世界全体の一人当たりの食料の廃棄を半減させ、収穫後損失などの生産・サプライチェーンにおける食品ロスを減少させる。
12.4	2020年までに、合意された国際的な枠組みに従い、製品ライフサイクルを通じ、環境上適正な化学物質や全ての廃棄物の管理を実現し、人の健康や環境への悪影響を最小化するため、化学物質や廃棄物の大気、水、土壌への放出を大幅に削減する。
12.5	2030年までに、廃棄物の発生防止、削減、再生利用及び再利用により、廃棄物の発生を大幅に削減する。
12.6	特に大企業や多国籍企業などの企業に対し、持続可能な取り組みを導入し、持続可能性に関する情報を定期報告に盛り込むよう奨励する。
12.7	国内の政策や優先事項に従って持続可能な公共調達の慣行を促進する。
12.8	2030年までに、人々があらゆる場所において、持続可能な開発及び自然と調和したライフスタイルに関する情報と意識を持つようにする。
12.a	開発途上国に対し、より持続可能な消費・生産形態の促進のための科学的・技術的能力の強化を支援する。
12.b	雇用創出、地方の文化振興・産品販促につながる持続可能な観光業に対して持続可能な開発がもたらす影響を測定する手法を開発・導入する。
12.c	開発途上国の特別なニーズや状況を十分考慮し、貧困層やコミュニティを保護する形で開発に関する悪影響を最小限に留めつつ、税制改正や、有害な補助金が存在する場合はその環境への影響を考慮してその段階的廃止などを通じ、各国の状況に応じて、市場のひずみを除去することで、浪費的な消費を奨励する化石燃料に対する非効率な補助金を合理化する。