sequence MIYASHITA PARK捨てられるはずのスケートボードをアートやプロダクトに。「Re：BOARD Art exhibition」を開催

目次
■ イベント概要 >>
■ アーティスト山崎元弥 >>
■ 「RE：BOARD」概要 >>
■ 施設概要 >>
■ 「sequence」ブランドコンセプト >>
■ 目標12「つくる責任つかう責任」とは？ >>

株式会社三井不動産ホテルマネジメント（本社：東京都中央区、代表取締役社長：雀部優）は、アーティスト山崎元弥氏とのコラボレーションし、「Re：BOARD Art exhibition」を2025年1月17日（金）から2月2日（日）までの期間、sequence MIYASHITA PARK（シークエンスミヤシタパーク）にて開催します。
本イベントは、廃材のスケートボードをアートやプロダクトとしてアップサイクルした作品を展示いたします。また、最終日の2月2日（日）には、POP UP STOREをオープン。Re：BOARDの作品を実際に手に取り、購入できます。

イベント概要

使われなくなったスケートボードの板を再利用し、アートや家具・雑貨に生まれ変わらせる「RE:BOARD」のオーナー山崎元弥が生み出す作品の数々を展示します。

「Re：BOARD Art exhibition」概要
【開催期間】2025年1月17日（金）から2月2日（日）
【開催場所】「VALLEY PARK STAND（ヴァリー・パーク・スタンド）」

「POP UP store」概要
【開催期間】2025年2月2日（日）
【開催時間】16時～22時
【開催場所】「VALLEY PARK STAND（ヴァリー・パーク・スタンド）
【販売品】キーホルダー、ピアス、スマホケースを予定

アーティスト山崎元弥

湘南ローカルマーケット「MARKESTA（マーケスタ）」のモニュメント『M』制作
THE SURF FESTIVAL 2024 signpost 制作
横浜グラスルーツでのjoint Exhibition
LAFAYETTE × Re:BOARD コレクションコラボレーションアイテムを展開
ムラサキパークかさま　　第2 回パープルくんカップ　トロフィー制作
湘南スタイルmagazine 湘南の未来を彩る100 人に選出など、多岐に渡り活動。

「RE：BOARD」概要

捨てられているskateboardを見て単純に、もったいない…そんな事を思った事がコトの始まり。
人によってはゴミ、僕にとっては価値があるモノだった。
そんな、使われなくなったスケートボードをupcycleし作品を創り続けている。

公式サイト：https://reboard.theshop.jp/

施設概要

sequence MIYASHITA PARK
東京メトロ渋谷駅B1出口より徒歩約3分の場所に位置する、公園、商業施設、宿泊施設が一体となったミクストユース型プロジェクト「MIYASHITA PARK」内に立地。公園の心地良い雰囲気がそのままホテル内に広がります。

所在地：東京都渋谷区神宮前6-20-10 MIYASHITA PARK North
客室数：240室
公式サイト：https://www.sequencehotels.com/

「sequence」ブランドコンセプト

「sequence」は“やさしいつながり”という理念のもと、「SMART」「OPEN」「CULTURE」を3つの軸に、ゲストに“自由な時間と、過ごし方”を提供します。

（1） SMART ：気の利いた、心豊かになれる時間
・チェックイン17時/翌日14時チェックアウトで自由に過ごせる時間を拡張
・衛生管理につながる顔認証システムによるセルフチェックイン
・使い捨てを減らす取り組みとして再利用素材や脱プラスチック備品の積極的採用による地球環境への配慮

（2） OPEN　：誰にでも開かれた空間
・屋外とつながる開放的なカフェやレストラン、共用空間

（3） CULTURE：その街ならではの文化を楽しむ体験
・スタッフは心地よい距離感でゲストに寄り添い、滞在をサポート
・地域のクリエイターの感性に触れるアート展示やイベントの実施など

目標12「つくる責任つかう責任」とは？

SDGs目標12「つくる責任つかう責任」とありますが、そもそも具体的にはどういったことなのでしょうか？

国際連合広報センターサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ仮訳（PDF）」によると、以下のように記載があります。

目標12. 持続可能な生産消費形態を確保する

12.1 開発途上国の開発状況や能力を勘案しつつ、持続可能な消費と生産に関する10年計画枠組み（10YFP）を実施し、先進国主導の下、全ての国々が対策を講じる。

12.2 2030年までに天然資源の持続可能な管理及び効率的な利用を達成する。

12.3 2030年までに小売・消費レベルにおける世界全体の一人当たりの食料の廃棄を半減させ、収穫後損失などの生産・サプライチェーンにおける食品ロスを減少させる。

12.4 2020年までに、合意された国際的な枠組みに従い、製品ライフサイクルを通じ、環境上適正な化学物質や全ての廃棄物の管理を実現し、人の健康や環境への悪影響を最小化するため、化学物質や廃棄物の大気、水、土壌への放出を大幅に削減する。

12.5 2030年までに、廃棄物の発生防止、削減、再生利用及び再利用により、廃棄物の発生を大幅に削減する。

12.6 特に大企業や多国籍企業などの企業に対し、持続可能な取り組みを導入し、持続可能性に関する情報を定期報告に盛り込むよう奨励する。

12.7 国内の政策や優先事項に従って持続可能な公共調達の慣行を促進する。

12.8 2030年までに、人々があらゆる場所において、持続可能な開発及び自然と調和したライフスタイルに関する情報と意識を持つようにする。

12.a 開発途上国に対し、より持続可能な消費・生産形態の促進のための科学的・技術的能力の強化を支援する。

12.b 雇用創出、地方の文化振興・産品販促につながる持続可能な観光業に対して持続可能な開発がもたらす影響を測定する手法を開発・導入する。

12.c 開発途上国の特別なニーズや状況を十分考慮し、貧困層やコミュニティを保護する形で開発に関する悪影響を最小限に留めつつ、税制改正や、有害な補助金が存在する場合はその環境への影響を考慮してその段階的廃止などを通じ、各国の状況に応じて、市場のひずみを除去することで、浪費的な消費を奨励する化石燃料に対する非効率な補助金を合理化する。

12.1	開発途上国の開発状況や能力を勘案しつつ、持続可能な消費と生産に関する10年計画枠組み（10YFP）を実施し、先進国主導の下、全ての国々が対策を講じる。
12.2	2030年までに天然資源の持続可能な管理及び効率的な利用を達成する。
12.3	2030年までに小売・消費レベルにおける世界全体の一人当たりの食料の廃棄を半減させ、収穫後損失などの生産・サプライチェーンにおける食品ロスを減少させる。
12.4	2020年までに、合意された国際的な枠組みに従い、製品ライフサイクルを通じ、環境上適正な化学物質や全ての廃棄物の管理を実現し、人の健康や環境への悪影響を最小化するため、化学物質や廃棄物の大気、水、土壌への放出を大幅に削減する。
12.5	2030年までに、廃棄物の発生防止、削減、再生利用及び再利用により、廃棄物の発生を大幅に削減する。
12.6	特に大企業や多国籍企業などの企業に対し、持続可能な取り組みを導入し、持続可能性に関する情報を定期報告に盛り込むよう奨励する。
12.7	国内の政策や優先事項に従って持続可能な公共調達の慣行を促進する。
12.8	2030年までに、人々があらゆる場所において、持続可能な開発及び自然と調和したライフスタイルに関する情報と意識を持つようにする。
12.a	開発途上国に対し、より持続可能な消費・生産形態の促進のための科学的・技術的能力の強化を支援する。
12.b	雇用創出、地方の文化振興・産品販促につながる持続可能な観光業に対して持続可能な開発がもたらす影響を測定する手法を開発・導入する。
12.c	開発途上国の特別なニーズや状況を十分考慮し、貧困層やコミュニティを保護する形で開発に関する悪影響を最小限に留めつつ、税制改正や、有害な補助金が存在する場合はその環境への影響を考慮してその段階的廃止などを通じ、各国の状況に応じて、市場のひずみを除去することで、浪費的な消費を奨励する化石燃料に対する非効率な補助金を合理化する。