バナナペーパーで作れる印刷商品
PLANET

バナナペーパーグッズのラインナップに紙クリップ・コースター・リーフレットを追加

株式会社高速オフセットでは、バナナペーパーグッズの印刷サービスを行っています。この度、バナナペーパーで作れる印刷商品に新たなラインナップを追加しました。

SDGs17項目に貢献できる用紙「バナナペーパー」の普及を目指す株式会社高速オフセット(本社:大阪市西区、代表:島田 智)では、バナナペーパーグッズの印刷サービスを行っています。
この度、バナナペーパーで作れる印刷商品に新たなラインナップを追加しました。



バナナペーパーの厚紙を生かした紙クリップです。
数枚の紙であればまとめることが可能。また、ノートや本など次に開きたいところにつけることで、ブックマーカーとしても利用できます。

こちらも厚紙を生かした製品。350g/㎡の用紙でコースターを製造。
当社のオリジナル品として、レーザーカッターでレース柄のような模様を表現しました。焼いて切るので、焦げムラがついているのも味があります。
もちろん、丸型や四角型など通常のコースターの形でも印刷可能です。

バナナペーパーは茎繊維模様や和紙のような手触りがあるので、より温かみのある仕上がりに。
冊子や会社案内、サービス資料には100g/㎡、180g/㎡の紙厚がおすすめ。また、55g/㎡で印刷すると、写真のようにフリーペーパーっぽく仕上がります。



「ワクワクする紙製品で、持続可能な世界をつくる」を目指し、サステナブル紙の普及に取り組むプロジェクトチームです。企業のサステナブルな活動と消費者の日常生活を結びつけるパイプ役として、紙製品の製造やサステナブル紙をテーマとした啓発活動を実施しています。

■KAMIKEN公式サイト
https://www.kousoku-offset.co.jp/kamiken/
■KAMIKEN Instagram
https://www.instagram.com/kami_labo_team/



■特許・表彰など

・1986年 毎日新聞社とその関連会社の出資により設立
・2008年 FSC®-COC認証(FSC-C020167)取得
・2012年 持ち株会社・毎日新聞グループホールディングスが100%株式を保有する子会社となる
・2015年 ISO14001 認証取得(東京支社、京都営業所)
・2017年 ISO14001 自主運営へ切り替え
・2018年 ショールーム兼新商品開発などを行う「プリントラボラトリー」が誕生
・2020年 バナナペーパー取り扱いスタート
・2023年 ワンプラネット・ペーパー®協議会入会。「エコプロ2023」にて紙研究所を初出展。KAMIKENプロジェクトを本格始動
・2024年 バナナペーパーの原料となる茎繊維をつくるザンビアを現地視察。大阪初開催のワンプラネット・ペーパー®フェスに初出展。子ども環境教育情報紙「エコチル」オフィシャルパートナープログラム2024に参画。小学生向けに工場見学を実施。「877人から始めるバナナ名刺プロジェクト」を開始

■会社概要

会社名:株式会社高速オフセット
本社所在地:大阪市西区北堀江2丁目5番24号 KOUSOKU堀江ビル
https://www.kousoku-offset.co.jp/



SDGs目標12「つくる責任つかう責任」とありますが、そもそも具体的にはどういったことなのでしょうか?

国際連合広報センターサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ 仮訳(PDF)」によると、以下のように記載があります。

目標12. 持続可能な生産消費形態を確保する
12.1 開発途上国の開発状況や能力を勘案しつつ、持続可能な消費と生産に関する10年計画枠組み(10YFP)を実施し、先進国主導の下、全ての国々が対策を講じる。
12.2 2030年までに天然資源の持続可能な管理及び効率的な利用を達成する。
12.3 2030年までに小売・消費レベルにおける世界全体の一人当たりの食料の廃棄を半減させ、収穫後損失などの生産・サプライチェーンにおける食品ロスを減少させる。
12.4 2020年までに、合意された国際的な枠組みに従い、製品ライフサイクルを通じ、環境上適正な化学物質や全ての廃棄物の管理を実現し、人の健康や環境への悪影響を最小化するため、化学物質や廃棄物の大気、水、土壌への放出を大幅に削減する。
12.5 2030年までに、廃棄物の発生防止、削減、再生利用及び再利用により、廃棄物の発生を大幅に削減する。
12.6 特に大企業や多国籍企業などの企業に対し、持続可能な取り組みを導入し、持続可能性に関する情報を定期報告に盛り込むよう奨励する。
12.7 国内の政策や優先事項に従って持続可能な公共調達の慣行を促進する。
12.8 2030年までに、人々があらゆる場所において、持続可能な開発及び自然と調和したライフ スタイルに関する情報と意識を持つようにする。
12.a 開発途上国に対し、より持続可能な消費・生産形態の促進のための科学的・技術的能力の強化を支援する。
12.b 雇用創出、地方の文化振興・産品販促につながる持続可能な観光業に対して持続可能な開発がもたらす影響を測定する手法を開発・導入する。
12.c 開発途上国の特別なニーズや状況を十分考慮し、貧困層やコミュニティを保護する形で開発に関する悪影響を最小限に留めつつ、税制改正や、有害な補助金が存在する場合はその環境 への影響を考慮してその段階的廃止などを通じ、各国の状況に応じて、市場のひずみを除去することで、浪費的な消費を奨励する化石燃料に対する非効率な補助金を合理化する。