未来を洗う。持続可能な社会を創る『パイルリセッター3®』誕生
シーバイエス株式会社は、汚れたタイルカーペットを再生洗浄して延命する最新のマシン「パイルリセッター3®」を2025年2月に発売します。
シーバイエス株式会社（本社：横浜／代表取締役社長：髙野正男）は、汚れたタイルカーペットを再生洗浄して延命する最新のマシン「パイルリセッター3®」を2025年2月に発売します。本製品は、タイルカーペットを丸洗いすることで寿命を延ばし、環境負荷軽減やコスト削減を通じて持続可能な社会の実現に貢献します。タイルカーペットは、汚れたことを理由に廃棄されることが多いですが、その多くは再利用が可能です。「パイルリセッター3®」は、最先端の洗浄技術を採用し、廃棄されるタイルカーペットを再生洗浄によって延命し、持続可能な社会の実現を目指します。
新開発のシリンダーブラシ：
汚れを効果的にかき出し、優れたパイルの目立て効果を実現
洗浄スピード可変：
コンベアの速度調整機能により、従来品と比較して最大20%の効率化※を実現（120枚/時間）
リンス効果：
最適な散水スプレーの配置により洗浄力とリンス効果を最大化
簡単操作：
ブラシ圧調整などの面倒な手間がなく、誰でも簡単に操作可能
耐久性：
オールステンレス構造でサビを防止し、長期間の使用をサポート
専用ケミカル：
「パイルリセッター用洗剤」と「パイルリセッター用仕上剤」を同時に新発売
※同社調べ(当社従来品ニューパイルリセッター実機との実測値比較結果に基づく)
SDGs・社会的課題への貢献
経済効果：
年間2,000万㎡の廃棄カーペットにかかる新品張り替えコスト1,200億円を、再生洗浄による延命で約600億円に削減
環境負荷軽減効果：
年間総廃棄物量10万トンを削減し、同時にCO2排出量を18万トン（LCA換算）削減
雇用創出：
誰でも操作しやすい設計によって、障がい者や高齢者の雇用創出を支援
グリーン購入法「役務」登録：
環境報告書に記載可能な再生洗浄サービス（リセッターサービス）の提供が実現
パイルリセッター3®：
タイルカーペットが敷設されているすべての施設の衛生管理に従事する企業
パイルリセッター3®を用いた再生洗浄サービス（リセッターサービス）：
オフィス、商業施設、飲食店など、タイルカーペットが敷設されているあらゆる施設で提供可能
品番：6071854
製品名：パイルリセッター3®
清掃幅：50cm
寸法：990ｍｍ×803ｍｍ×933mm
定格電圧：AC100V±10% 50/60Hz
消費電力：約1,300W
洗浄速度：6速
洗浄能力：最大1分10秒/㎡（実測）
重量：234kg（乾燥時重量）
SDGs目標12「つくる責任つかう責任」とありますが、そもそも具体的にはどういったことなのでしょうか？
国際連合広報センターサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ 仮訳（PDF）」によると、以下のように記載があります。
目標12. 持続可能な生産消費形態を確保する
12.1 開発途上国の開発状況や能力を勘案しつつ、持続可能な消費と生産に関する10年計画枠組み（10YFP）を実施し、先進国主導の下、全ての国々が対策を講じる。 12.2 2030年までに天然資源の持続可能な管理及び効率的な利用を達成する。 12.3 2030年までに小売・消費レベルにおける世界全体の一人当たりの食料の廃棄を半減させ、収穫後損失などの生産・サプライチェーンにおける食品ロスを減少させる。 12.4 2020年までに、合意された国際的な枠組みに従い、製品ライフサイクルを通じ、環境上適正な化学物質や全ての廃棄物の管理を実現し、人の健康や環境への悪影響を最小化するため、化学物質や廃棄物の大気、水、土壌への放出を大幅に削減する。 12.5 2030年までに、廃棄物の発生防止、削減、再生利用及び再利用により、廃棄物の発生を大幅に削減する。 12.6 特に大企業や多国籍企業などの企業に対し、持続可能な取り組みを導入し、持続可能性に関する情報を定期報告に盛り込むよう奨励する。 12.7 国内の政策や優先事項に従って持続可能な公共調達の慣行を促進する。 12.8 2030年までに、人々があらゆる場所において、持続可能な開発及び自然と調和したライフ スタイルに関する情報と意識を持つようにする。 12.a 開発途上国に対し、より持続可能な消費・生産形態の促進のための科学的・技術的能力の強化を支援する。 12.b 雇用創出、地方の文化振興・産品販促につながる持続可能な観光業に対して持続可能な開発がもたらす影響を測定する手法を開発・導入する。 12.c 開発途上国の特別なニーズや状況を十分考慮し、貧困層やコミュニティを保護する形で開発に関する悪影響を最小限に留めつつ、税制改正や、有害な補助金が存在する場合はその環境 への影響を考慮してその段階的廃止などを通じ、各国の状況に応じて、市場のひずみを除去することで、浪費的な消費を奨励する化石燃料に対する非効率な補助金を合理化する。
