世界一SDGsなバーテンダーを決める祭典「サステナブル・カクテル・チャレンジ」に日本のバーテンダーが挑む！
持続可能なラム酒の代名詞「Flor de Cana」が主催する「Flor de Cana サステナブル・カクテル・チャレンジ 2024 世界大会」決勝戦がグラナダのイスレタスで開催されることが発表されました。
持続可能なラム酒の代名詞「Flor de Cana（フロール・デ・カーニャ）」（日本輸入総代理店、アイデイ商事株式会社：大阪市北区）が主催する「Flor de Cana サステナブル・カクテル・チャレンジ 2024 世界大会」決勝戦を、2025年2月24日にニカラグアの壮大な景観を誇るグラナダのイスレタスで開催することが発表されました。
この大会は、フロール・デ・カーニャが掲げる持続可能性への揺るぎないコミットメントを体現するとともに、世界中のバーテンダーが環境に配慮した創造的なカクテルを披露する場となります。世界各国の激戦を勝ち抜いた18名のトップバーテンダーが集結。彼らは、フロール・デ・カーニャのラムを使用し、革新的かつサステナブルなカクテルを創作しながら、「世界で最もサステナブルなバーテンダー」の称号をかけて競い合います。
本大会には、日本代表として大島創氏が出場。約60名がエントリーした日本大会で優勝。その後、アジア大会（ニュージーランド・ベトナム・タイ・台湾・シンガポール・中国・フィリピン・インド・モンゴル・日本の各国代表が出場）での見事なパフォーマンスで2位入賞を経て、世界大会の舞台へと駒を進めました。世界大会には18名のトップバーテンダーが集結し、サステナブルなバーテンディングの理念を体現しつつ、独自の技術や素材を活かしたカクテルを世界に発信することが期待されています。
「Flor de Canaサステナブル・カクテル・チャレンジ」は、世界40カ国以上のバーテンダーが参加する、持続可能性をテーマとしたグローバルなカクテルコンペティションです。参加者は、環境負荷の少ない素材や技術を駆使し、味わいと持続可能性の両立を追求した作品を創作。その創造性・ストーリーテリング・技術・環境配慮への姿勢が審査されます。
本大会の審査員には、業界のトッププロフェッショナルが名を連ねます。彼らは、味・香り・外観・プレゼンテーション・創造性・技術・持続可能な慣行の遵守など、多角的な視点からカクテルを評価します。
フロール・デ・カーニャは、カーボンニュートラルおよびフェアトレード認証を受けた世界初のラムブランドであり、100％再生可能エネルギーで蒸留され、発酵時に発生するCO2はすべて回収、再利用されています。また、これまでに100万本以上の植樹を実施するなど、環境保護活動にも積極的に取り組んでいます。
フロール・デ・カーニャの詳細については、公式サイト https://flordecana.jp/ をご覧ください。
世界40以上の国と地域が参加し、世界チャンピオンを決めるカクテルコンテスト。各国の代表を選出し、その後、各国代表から世界6つの地域(アジア太平洋・北米・中米・南米・カリブ諸島・ヨーロッパ)代表を選出し、各地域代表が世界大会にて競い合い、グローバルチャンピオンを決定します。フェアトレード認証、カーボンニュートラル認証の食材、食品廃棄物の再利用など、世界中の才能あるバーテンダーにサステナビリティというインスピレーションを伝え、より良い未来に焦点を当てた先進的なカクテルで競い合う、新しい世界を体験できるコンペティションです。
1890年の創業以来、一族によって5世代に渡り製造されるラム酒は、ニカラグアで最も活発な火山であるサンクリストバルの麓にある蒸留所にて、100％再生可能エネルギーで蒸留され、人工成分や添加物を使用せずにバーボン樽で自然熟成されます。200以上の国際的な賞を受け、世界最大の酒類コンペティションである「インターナショナル・ワイン・アンド・スピリッツ・コンペティション」にて、2017年に最優秀ラム生産者賞「グローバル・ラム・プロデューサー・オブ・ザ・イヤー」、スペインで開催された国際ラム会議が開催するコンクールで世界最高のラム蒸留所に選ばれるなど、世界中で高い評価を得ています。
原材料の生産から製品の出荷までのライフサイクル全体でCO2排出量を実質ゼロにすることで、カーボンニュートラル認証を取得。従業員の為の学校や病院を設立するなど、300以上の厳格な労働基準、社会規範、環境基準を遵守し、フェアトレード認証も取得。フロール・デ・カーニャは、この2つの認証を取得している世界で唯一のラムブランドです。持続可能な生産の実践を評価され、2020年「グリーン・アワード」にて「サステナビリティ・アワード」を受賞。世界で最も地球に優しいラム酒と言えます。
所在地： 大阪府大阪市北区梅田1丁目1番3 大阪駅前第3ビル1011号
代表者： 土居 景久
設立： 1972年
事業内容： 洋酒の輸入販売
会社HP： https://id-shoji.com
SDGs目標12「つくる責任つかう責任」とありますが、そもそも具体的にはどういったことなのでしょうか？
国際連合広報センターサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ 仮訳（PDF）」によると、以下のように記載があります。
目標12. 持続可能な生産消費形態を確保する
12.1 開発途上国の開発状況や能力を勘案しつつ、持続可能な消費と生産に関する10年計画枠組み（10YFP）を実施し、先進国主導の下、全ての国々が対策を講じる。 12.2 2030年までに天然資源の持続可能な管理及び効率的な利用を達成する。 12.3 2030年までに小売・消費レベルにおける世界全体の一人当たりの食料の廃棄を半減させ、収穫後損失などの生産・サプライチェーンにおける食品ロスを減少させる。 12.4 2020年までに、合意された国際的な枠組みに従い、製品ライフサイクルを通じ、環境上適正な化学物質や全ての廃棄物の管理を実現し、人の健康や環境への悪影響を最小化するため、化学物質や廃棄物の大気、水、土壌への放出を大幅に削減する。 12.5 2030年までに、廃棄物の発生防止、削減、再生利用及び再利用により、廃棄物の発生を大幅に削減する。 12.6 特に大企業や多国籍企業などの企業に対し、持続可能な取り組みを導入し、持続可能性に関する情報を定期報告に盛り込むよう奨励する。 12.7 国内の政策や優先事項に従って持続可能な公共調達の慣行を促進する。 12.8 2030年までに、人々があらゆる場所において、持続可能な開発及び自然と調和したライフ スタイルに関する情報と意識を持つようにする。 12.a 開発途上国に対し、より持続可能な消費・生産形態の促進のための科学的・技術的能力の強化を支援する。 12.b 雇用創出、地方の文化振興・産品販促につながる持続可能な観光業に対して持続可能な開発がもたらす影響を測定する手法を開発・導入する。 12.c 開発途上国の特別なニーズや状況を十分考慮し、貧困層やコミュニティを保護する形で開発に関する悪影響を最小限に留めつつ、税制改正や、有害な補助金が存在する場合はその環境 への影響を考慮してその段階的廃止などを通じ、各国の状況に応じて、市場のひずみを除去することで、浪費的な消費を奨励する化石燃料に対する非効率な補助金を合理化する。
