＜循環プロジェクト＞3月8日＆9日は、捨てるにはもったいない服、お子さんのサイズオーバーした服やシューズを物々交換！
株式会社ワンピースは、2025年3月8日（土）、9日（日）の2日間、太陽のマルシェ実行委員会が主催する「太陽のマルシェ」にて『服の交換会』を開催します。
レディースアパレル通販を運営する株式会社ワンピース（本社：兵庫県加古川市 代表取締役：春木晃子）は、2025年3月8日（土）、9日（日）の2日間、太陽のマルシェ実行委員会（勝どき西町会、三井不動産レジデンシャル株式会社）が主催する「太陽のマルシェ」にて『服の交換会』を開催します。循環プロジェクトとして、『服の交換会（ワンピース）』×『三井不動産レジデンシャル』×『MIFA』がコラボし湾岸エリア内での循環サイクルの実現を目指します。
服の交換会
服を手放す手段として68%の人が廃棄を選択しています。（環境省調べ）そして、世界中で年間200億着が廃棄され、そのうちの95%以上が焼却もしくは埋め立てされています。「捨てるにはもったいない状態の良い服を誰かの必要なものに」を合言葉に、服を「捨てる」のではなく「交換する」ことで持続可能な社会の実現に寄与することを目指しています。服1着交換することで、ペットボトル255本分の二酸化炭素の削減につながります。
＜服の交換会 ルール＞
■1点お持ちいただいたら、会場内の服1点と交換可能
■「友達に譲る」気持ちで持参する服を選定してください
■持ち込み / 持ち帰り 最大5点まで
■持ち込みOKなもの：
・レディース、メンズ、キッズの春夏物
・靴以外の服飾雑貨 など
■持ち込みNGなもの：
・毛玉やしみ、よれ、色褪せ等のダメージのあるもの
・下着、肌着、水着等、直接肌に触れるもの、制服等
・靴
おさがり循環プロジェクト
「WANGAN ACTION」を手掛ける三井不動産レジデンシャルがMIFAと共同で実施している取り組み。
子どもたちの成長に際し、サイズオーバーして履けなくなったスパイクやシューズを回収し、綺麗にクリーニングして新たな持ち主へ届けるプロジェクト。今回もMIFAで回収したシューズを太陽のマルシェで配布します。
また、今回は太陽のマルシェでもシューズやスパイクの回収を実施します。
イベント名：太陽のマルシェ
開催期間：2025年3月8日（土）、9日（日）
開催時間：10:00～16:00
開催場所：月島第二児童公園
（東京都中央区勝どき1丁目9-8）
参加費：無料
太陽のマルシェSNS：https://www.instagram.com/sun.marche/
【会社概要】
商号： 株式会社ワンピース
代表者： 代表取締役 春木 晃子
本社所在地 ： 〒675-0127 兵庫県加古川市別府町石町77
設立 ： 2005年3月15日
事業内容 ： 小売業（婦人服）、シェアスペース運営
資本金 ： 1,000万円
URL①：https://www.onepeace-net.com/
URL②：https://onepeace-online.jp/
URL③：https://note.com/onepeace
SDGs目標12「つくる責任つかう責任」とありますが、そもそも具体的にはどういったことなのでしょうか？
国際連合広報センターサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ 仮訳（PDF）」によると、以下のように記載があります。
目標12. 持続可能な生産消費形態を確保する
12.1 開発途上国の開発状況や能力を勘案しつつ、持続可能な消費と生産に関する10年計画枠組み（10YFP）を実施し、先進国主導の下、全ての国々が対策を講じる。 12.2 2030年までに天然資源の持続可能な管理及び効率的な利用を達成する。 12.3 2030年までに小売・消費レベルにおける世界全体の一人当たりの食料の廃棄を半減させ、収穫後損失などの生産・サプライチェーンにおける食品ロスを減少させる。 12.4 2020年までに、合意された国際的な枠組みに従い、製品ライフサイクルを通じ、環境上適正な化学物質や全ての廃棄物の管理を実現し、人の健康や環境への悪影響を最小化するため、化学物質や廃棄物の大気、水、土壌への放出を大幅に削減する。 12.5 2030年までに、廃棄物の発生防止、削減、再生利用及び再利用により、廃棄物の発生を大幅に削減する。 12.6 特に大企業や多国籍企業などの企業に対し、持続可能な取り組みを導入し、持続可能性に関する情報を定期報告に盛り込むよう奨励する。 12.7 国内の政策や優先事項に従って持続可能な公共調達の慣行を促進する。 12.8 2030年までに、人々があらゆる場所において、持続可能な開発及び自然と調和したライフ スタイルに関する情報と意識を持つようにする。 12.a 開発途上国に対し、より持続可能な消費・生産形態の促進のための科学的・技術的能力の強化を支援する。 12.b 雇用創出、地方の文化振興・産品販促につながる持続可能な観光業に対して持続可能な開発がもたらす影響を測定する手法を開発・導入する。 12.c 開発途上国の特別なニーズや状況を十分考慮し、貧困層やコミュニティを保護する形で開発に関する悪影響を最小限に留めつつ、税制改正や、有害な補助金が存在する場合はその環境 への影響を考慮してその段階的廃止などを通じ、各国の状況に応じて、市場のひずみを除去することで、浪費的な消費を奨励する化石燃料に対する非効率な補助金を合理化する。
