サステナブルブランド「RE:C（リーク）」が誕生

目次
■ プロジェクト概要 >>
■ 「世界に一つだけ」の循環型サングラス >>
■ 売上を環境保全へ還元 >>
■ 今後の展望：Precious Plastic Japan Store >>
■ 目標12「つくる責任 つかう責任」とは？ >>

NPO法人唐津Farm&Food（Precious Plastic Karatsu）はこのたび、サステナブルブランド「RE:C（リーク）」を立ち上げました。「RE:C」は、Recycle（リサイクル）、Recreate（再創造）をはじめ、Carbon（カーボン削減）、Colorful（多様性）、Culture（文化）、Clear（透明性）、Collaboration（協業）、Circle（循環）など、“Re”を起点に地球と人にやさしい未来を目指すブランドです。
https://karatsu-f-f.com/re-c.html

本プロジェクトは、昨年から取り組んできた 唐津カーボンニュートラルチャレンジ事業 を通して佐賀県立唐津南高等学校「虹の松原プロジェクトチーム」とNPO法人唐津Farm&Food（Precious Plastic Karatsu）が協力して、地域で集められた廃棄ペットボトルキャップを再資源化し、オリジナルのサステナブルサングラスを制作する取り組みです。
※サングラスの金型は株式会社MEISEIにて製造

製造には、オランダ発のオープンソース「Precious Plastic」を活用しています。廃プラスチック素材から生まれるサングラスは、カラーや形状を自由にカスタマイズ可能で、ファッションとしての魅力だけでなく、万が一壊れても何度でも再生可能な循環型（サーキュラーエコノミー）の仕組みを備えています。

RE:Cの売上は、虹の松原をはじめとする唐津地域のビーチクリーン活動や在来種保全など、生物多様性を守るための活動資金として活用されます。脱炭素社会の実現、ネイチャーポジティブ、サーキュラーエコノミーを目指し、地域・企業・学校が一体となった協働モデルを推進していきます。

今後は「Precious Plastic Japan Store」の立ち上げを計画しており、早稲田大学の「Precious Plastic Waseda」や、製品開発・金型、射出成型機の製造に協力する株式会社MEISEIなどと連携を深めながら、「RE:C」のサングラスをはじめ、さまざまな循環型プロダクトを全国へ広げていきます。
Precious Plastic Waseda
株式会社MEISEI

SDGs目標12「つくる責任つかう責任」とありますが、そもそも具体的にはどういったことなのでしょうか？

国際連合広報センターサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ 仮訳（PDF）」によると、以下のように記載があります。

目標12. 持続可能な生産消費形態を確保する

12.1	開発途上国の開発状況や能力を勘案しつつ、持続可能な消費と生産に関する10年計画枠組み（10YFP）を実施し、先進国主導の下、全ての国々が対策を講じる。
12.2	2030年までに天然資源の持続可能な管理及び効率的な利用を達成する。
12.3	2030年までに小売・消費レベルにおける世界全体の一人当たりの食料の廃棄を半減させ、収穫後損失などの生産・サプライチェーンにおける食品ロスを減少させる。
12.4	2020年までに、合意された国際的な枠組みに従い、製品ライフサイクルを通じ、環境上適正な化学物質や全ての廃棄物の管理を実現し、人の健康や環境への悪影響を最小化するため、化学物質や廃棄物の大気、水、土壌への放出を大幅に削減する。
12.5	2030年までに、廃棄物の発生防止、削減、再生利用及び再利用により、廃棄物の発生を大幅に削減する。
12.6	特に大企業や多国籍企業などの企業に対し、持続可能な取り組みを導入し、持続可能性に関する情報を定期報告に盛り込むよう奨励する。
12.7	国内の政策や優先事項に従って持続可能な公共調達の慣行を促進する。
12.8	2030年までに、人々があらゆる場所において、持続可能な開発及び自然と調和したライフ スタイルに関する情報と意識を持つようにする。
12.a	開発途上国に対し、より持続可能な消費・生産形態の促進のための科学的・技術的能力の強化を支援する。
12.b	雇用創出、地方の文化振興・産品販促につながる持続可能な観光業に対して持続可能な開発がもたらす影響を測定する手法を開発・導入する。
12.c	開発途上国の特別なニーズや状況を十分考慮し、貧困層やコミュニティを保護する形で開発に関する悪影響を最小限に留めつつ、税制改正や、有害な補助金が存在する場合はその環境 への影響を考慮してその段階的廃止などを通じ、各国の状況に応じて、市場のひずみを除去することで、浪費的な消費を奨励する化石燃料に対する非効率な補助金を合理化する。