【軽井沢 ホテルそよかぜ】ペットと一緒にサステナブルツーリズム！ お客様と共に作り上げた、軽井沢の未来につながる宿泊プランを開始
有限会社ホテルそよかぜが運営する、1978年創業のペットと泊まれる宿「軽井沢ホテルそよかぜ」は、春から初夏にかけて限定の新プランを発売します。
有限会社ホテルそよかぜ（本社：長野県北佐久郡軽井沢町、代表取締役社長：横川絢子）が運営する、1978年創業のペットと泊まれる宿「軽井沢ホテルそよかぜ」は、春から初夏にかけて限定の新プランを発売します。
避暑地として有名な軽井沢は、夏季のピークシーズンに観光客が集中することから、オーバーツーリズムの抑制と、持続可能な観光地づくりが求められています。
創業1978年と古くから軽井沢で親しまれてきた同ホテルは、軽井沢の持続可能な観光地づくりに貢献すべく、地産地消や、長野県SDGs推進企業登録の認定などの取り組みを進めてきました。
その一環として軽井沢の閑散期である春の自然をゆったり楽しめる新しいプランを提供します。
この新プランは、需要が多い夏季のピークシーズンをあえて避け、閑散期（春〜初夏限定、GW期間を除く）のみ提供することで、オーバーツーリズムの抑制に向けた観光需要の分散化を目指します。観光ピークシーズンに集中する負担を軽減するとともに、地産地消の取り組みと合わせて地域社会への貢献と持続可能な観光地づくりに貢献します。
プランの内容はお客様と共に作り上げていきました。
SDGsに繋がるたくさんのアイディアの中から、特にお客様からの興味関心が高かった「地産地消」をテーマに設定。本格フレンチを楽しめる同ホテルだからこそ提供できるSDGsプランを、という考えのもとで生まれました。
このプランでは、フランス郷土料理「カスレ」と、料理に合うワインを提供するペアリングディナープランをご用意し、地産地消の食材を取り入れながら、新しい美食体験が楽しめます。
2023年4月には、ペットとともに、軽井沢をゆったりと楽しめる「エクセレント・コンフォート・ステイルーム」がオープン。客室6室を2室に改装した60㎡の贅沢な広さの空間に、ベッドルーム、リビングルーム、キッチン付ダイニングルーム、ロフトルームを備え、長期滞在スペースとして、ストレスフリーで広くて快適な滞在環境を整えました。
ご予約・詳細は公式サイトまで。
公式HP：https://www.hotelsoyokaze.com
創業は1978年と、古くから軽井沢で親しまれてきたペットと泊まれるホテルです。街の喧噪から少し離れた、眺望のよい別荘地の高台にある小規模なホテルで、創業当時から室内飼いのペットにご宿泊頂いており、看板犬は代々ジャーマンシェパードがつとめています。
施設概要
施設名：軽井沢 ホテルそよかぜ
所在地：長野県北佐久郡軽井沢町千ヶ滝197
客室数：17室
受入ペット：大型犬から小型のペットまで、様々なペットとのご宿泊を歓迎しています。室内で飼っているペットであれば犬以外のペットや小動物も宿泊できます。
料金：1室2名利用時お一人様17,600円～（夕朝食付・税サ込）、ペット施設利用料1頭につき3,300円（税込）
会社概要
社名：有限会社ホテルそよかぜ
所在地：長野県北佐久郡軽井沢町長倉2147
代表取締役社長：横川絢子
設立： 平成4年（創業, 昭和53年）
SDGs目標12「つくる責任つかう責任」とありますが、そもそも具体的にはどういったことなのでしょうか？
国際連合広報センターサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ 仮訳（PDF）」によると、以下のように記載があります。
目標12. 持続可能な生産消費形態を確保する
12.1 開発途上国の開発状況や能力を勘案しつつ、持続可能な消費と生産に関する10年計画枠組み（10YFP）を実施し、先進国主導の下、全ての国々が対策を講じる。 12.2 2030年までに天然資源の持続可能な管理及び効率的な利用を達成する。 12.3 2030年までに小売・消費レベルにおける世界全体の一人当たりの食料の廃棄を半減させ、収穫後損失などの生産・サプライチェーンにおける食品ロスを減少させる。 12.4 2020年までに、合意された国際的な枠組みに従い、製品ライフサイクルを通じ、環境上適正な化学物質や全ての廃棄物の管理を実現し、人の健康や環境への悪影響を最小化するため、化学物質や廃棄物の大気、水、土壌への放出を大幅に削減する。 12.5 2030年までに、廃棄物の発生防止、削減、再生利用及び再利用により、廃棄物の発生を大幅に削減する。 12.6 特に大企業や多国籍企業などの企業に対し、持続可能な取り組みを導入し、持続可能性に関する情報を定期報告に盛り込むよう奨励する。 12.7 国内の政策や優先事項に従って持続可能な公共調達の慣行を促進する。 12.8 2030年までに、人々があらゆる場所において、持続可能な開発及び自然と調和したライフ スタイルに関する情報と意識を持つようにする。 12.a 開発途上国に対し、より持続可能な消費・生産形態の促進のための科学的・技術的能力の強化を支援する。 12.b 雇用創出、地方の文化振興・産品販促につながる持続可能な観光業に対して持続可能な開発がもたらす影響を測定する手法を開発・導入する。 12.c 開発途上国の特別なニーズや状況を十分考慮し、貧困層やコミュニティを保護する形で開発に関する悪影響を最小限に留めつつ、税制改正や、有害な補助金が存在する場合はその環境 への影響を考慮してその段階的廃止などを通じ、各国の状況に応じて、市場のひずみを除去することで、浪費的な消費を奨励する化石燃料に対する非効率な補助金を合理化する。
