「ウェザーニュースLiVE」にて、気候変動番組『100年天気予報』を開始
最先端の気象データと科学的知見をもとに、地球で今、何が起きているのかをわかりやすく解説
株式会社ウェザーニューズ（本社：千葉市美浜区、代表取締役社長：石橋 知博）は、4月18日より、毎週金曜日に気象会社ならではの信頼性と視点でお届けする、“未来を考える”気候変動番組『100年天気予報』の実施を決定しました。YouTube登録者数137万人の気象情報番組「ウェザーニュースLiVE」にて、気候変動が私たちの暮らしや未来の生活にどのように影響するのかを視聴者と共に考える新番組です。
最新データや様々なシミュレーションを駆使し、気象・気候専門会社だからこそできる気候変動の構造を科学的な視点から紐解きます。本番組では、これらの知見をもとに、変化し続ける地球環境と向き合いながら、「そう遠くはない未来」に私たちが直面する可能性のある課題や議題について、視聴者の皆さまと一緒に考えていきます。
近年、猛暑や豪雨、台風による大雨・暴風など、極端な気象現象が各地で多発しており、それに伴う人的被害や経済活動などへの影響が懸念されています。こうした地球環境の変化で私たちの暮らしはどういう影響を受けるのかを24時間生放送の気象情報番組「ウェザーニュース LiVE」にてお伝えします。
新番組『100年天気予報』は、毎週金曜日 12 時 00 分〜12 時 30 分にウェザーニュースYouTubeチャンネル「ウェザーニュースLiVE コーヒータイム」の番組内で配信します。世界的に注目を集めている気候変動に焦点を当て、私たちの暮らしが100年後にどうなっているのか、毎週違ったテーマでお送りします。
日時：2025年4月18日（金）12時00分〜12時30分
出演：
ウェザーニュースキャスター 魚住茉由
気候変動の専門家・気象予報士 吉良真由子
内容：ウェザーニューズのデータをもとに、気温や環境の変化が未来の暮らしにどう影響するのかを独自にシミュレーションし、今と 100年後の天気や気温の違いなどをご紹介します。また視聴者の皆様が興味を持つテーマについて募集し、今後の番組の内容に活かしていく予定です。
URL：https://youtube.com/live/8_YsAZvXSnk
同社は創業以来「船乗りの命を守りたい」という強い想いを原点に、気象情報サービスの提供を続けてまいりました。現在では、その想いをさらに発展させ、「地球の命も守りたい」を加えた新たな理念のもと、地球環境の変化に正面から向き合い、気象情報を通じて持続可能な社会の実現に貢献していきたいと考えています。
同社は気候変動のリスクに対する適応策として「気候テック」に取り組んでいます。企業向けに「気候変動リスク分析」や「気候パターン分析」、「財務インパクト分析」など企業のサステナビリティ経営のサポートを行なっています（※1）。
（※1）Climate「気候テック」：https://jp.weathernews.com/your-industry/climate-change/
「ウェザーニュースLiVE」は、同社が企画・運営する気象情報番組です。ウェザーニューズの予報センターに併設されたスタジオから、24時間365日、生放送で最新の気象・防災情報を配信しています。
台風や大雨・地震など“いざ”という時に、最新情報をいち早く正確にお伝えします。ライブ配信の特性を活かし、震度3以上の地震発生時および気象警報・注意報が発表された際にはリアルタイムで速報し、詳しい解説や防災上の注意点を呼びかけます。番組はスマートフォンやパソコン、タブレットなどから時間や場所を問わず視聴可能で、災害時に見られるメディアの一つとして、YouTubeの月間視聴者数はおよそ1,000万人に及びます。2023年4月20日にはYouTubeのチャンネル登録者が100万人を突破しました。ウェザーニューズでは、今後も「ウェザーニュースLiVE」を通じた気象情報、および災害対策情報の発信を強化してまいります。また、番組を通じてより多くの方に情報を届けていくことで、気象や地震による被害の軽減を目指します。
SDGs目標13は「気候変動に具体的な対策を」とありますが、そもそも具体的にはどういったことなのでしょうか？
国際連合広報センターサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ 仮訳（PDF）」によると、以下のように記載があります。
目標 13. 気候変動及びその影響を軽減するための緊急対策を講じる*
13.1 すべての国々において、気候関連災害や自然災害に対する強靱性(レジリエンス)及び適応の能力を強化する。 13.2 気候変動対策を国別の政策、戦略及び計画に盛り込む。 13.3 気候変動の緩和、適応、影響軽減及び早期警戒に関する教育、啓発、人的能力及び制度機能を改善する。 13.a 重要な緩和行動の実施とその実施における透明性確保に関する開発途上国のニーズに対応するため、2020年までにあらゆる供給源から年間1,000億ドルを共同で動員するという、UNFCCCの先進締約国によるコミットメントを実施するとともに、可能な限り速やかに資本を投入して緑の気候基金を本格始動させる。 13.b 後発開発途上国及び小島嶼開発途上国において、女性や⻘年、地方及び社会的に疎外されたコミュニティに焦点を当てることを含め、気候変動関連の効果的な計画策定と管理のための能力を向上するメカニズムを推進する。
