明治創業の老舗呉服店「トキワ屋」より、廃棄予定の着物や帯を再利用したスマホショルダーをMakuakeにて4月11日に発売

目次
■ 着物の美しさを、日常に。 >>
■ こだわりのポイント >>
■ Makuakeでのプロジェクト詳細 >>
■ 商品概要 >>
■ 会社概要 >>
■ 目標12「つくる責任つかう責任」とは？ >>

明治創業、山形県鶴岡市で116年の歴史を誇る老舗呉服店「トキワ屋」が、新たな挑戦として、着物や帯の生地を活用した「スマホショルダー」を開発し、応援購入サービス「Makuake」にて応援購入募集を2025年4月11日（金）に開始しました。

詳細URL： https://www.makuake.com/project/tokiwaya/

着物の美しさを、日常に。

日本の伝統文化である着物には、一点一点に物語があり、繊細で美しいデザインが施されています。しかし現代では着物を着る機会が減り、多くの着物や帯が眠ったままになっている現実があります。
そこで私たちは、着物地の魅力をもっと身近に感じてもらうため、「スマホショルダー」という現代のライフスタイルに合わせた形に再生しました。

こだわりのポイント

一点ものの美しさ：使われる着物地・帯地は全て異なるため、まったく同じ柄はありません。

軽量＆機能性：スマホがすっきり収まり、外出時にも便利。

ユニセックスなデザイン：ファッションにこだわる20〜30代にもマッチするモダンなアレンジ。

サステナブルな取り組み：廃棄されるはずだった着物や帯を再利用するエコな商品。

Makuakeでのプロジェクト詳細

プロジェクト期間： 2025年4月11日～2025年5月30日
リターン内容： Makuake限定価格　OBI＋スマホショルダー
プロジェクトページURL： https://www.makuake.com/project/tokiwaya/

商品概要

商品名：OBI＋(おびぷらす)帯地のスマホショルダー
サイズ：横幅　約12cm　長さ　約18cm、紐部分全体の長さは約120cm
素材：絹、合皮
重量：約80g（帯地の厚さによって多少変わります）
カラー：赤系、黒系、オレンジ系、グリーン系、白系からお選び頂けます。

会社概要

会社名：株式会社トキワ屋
所在地：山形県鶴岡市本町1丁目7-48
主な事業内容：呉服販売、婦人服販売

目標12「つくる責任つかう責任」とは？

SDGs目標12「つくる責任つかう責任」とありますが、そもそも具体的にはどういったことなのでしょうか？

国際連合広報センターサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ仮訳（PDF）」によると、以下のように記載があります。

目標12. 持続可能な生産消費形態を確保する

12.1 開発途上国の開発状況や能力を勘案しつつ、持続可能な消費と生産に関する10年計画枠組み（10YFP）を実施し、先進国主導の下、全ての国々が対策を講じる。

12.2 2030年までに天然資源の持続可能な管理及び効率的な利用を達成する。

12.3 2030年までに小売・消費レベルにおける世界全体の一人当たりの食料の廃棄を半減させ、収穫後損失などの生産・サプライチェーンにおける食品ロスを減少させる。

12.4 2020年までに、合意された国際的な枠組みに従い、製品ライフサイクルを通じ、環境上適正な化学物質や全ての廃棄物の管理を実現し、人の健康や環境への悪影響を最小化するため、化学物質や廃棄物の大気、水、土壌への放出を大幅に削減する。

12.5 2030年までに、廃棄物の発生防止、削減、再生利用及び再利用により、廃棄物の発生を大幅に削減する。

12.6 特に大企業や多国籍企業などの企業に対し、持続可能な取り組みを導入し、持続可能性に関する情報を定期報告に盛り込むよう奨励する。

12.7 国内の政策や優先事項に従って持続可能な公共調達の慣行を促進する。

12.8 2030年までに、人々があらゆる場所において、持続可能な開発及び自然と調和したライフスタイルに関する情報と意識を持つようにする。

12.a 開発途上国に対し、より持続可能な消費・生産形態の促進のための科学的・技術的能力の強化を支援する。

12.b 雇用創出、地方の文化振興・産品販促につながる持続可能な観光業に対して持続可能な開発がもたらす影響を測定する手法を開発・導入する。

12.c 開発途上国の特別なニーズや状況を十分考慮し、貧困層やコミュニティを保護する形で開発に関する悪影響を最小限に留めつつ、税制改正や、有害な補助金が存在する場合はその環境への影響を考慮してその段階的廃止などを通じ、各国の状況に応じて、市場のひずみを除去することで、浪費的な消費を奨励する化石燃料に対する非効率な補助金を合理化する。

12.1	開発途上国の開発状況や能力を勘案しつつ、持続可能な消費と生産に関する10年計画枠組み（10YFP）を実施し、先進国主導の下、全ての国々が対策を講じる。
12.2	2030年までに天然資源の持続可能な管理及び効率的な利用を達成する。
12.3	2030年までに小売・消費レベルにおける世界全体の一人当たりの食料の廃棄を半減させ、収穫後損失などの生産・サプライチェーンにおける食品ロスを減少させる。
12.4	2020年までに、合意された国際的な枠組みに従い、製品ライフサイクルを通じ、環境上適正な化学物質や全ての廃棄物の管理を実現し、人の健康や環境への悪影響を最小化するため、化学物質や廃棄物の大気、水、土壌への放出を大幅に削減する。
12.5	2030年までに、廃棄物の発生防止、削減、再生利用及び再利用により、廃棄物の発生を大幅に削減する。
12.6	特に大企業や多国籍企業などの企業に対し、持続可能な取り組みを導入し、持続可能性に関する情報を定期報告に盛り込むよう奨励する。
12.7	国内の政策や優先事項に従って持続可能な公共調達の慣行を促進する。
12.8	2030年までに、人々があらゆる場所において、持続可能な開発及び自然と調和したライフスタイルに関する情報と意識を持つようにする。
12.a	開発途上国に対し、より持続可能な消費・生産形態の促進のための科学的・技術的能力の強化を支援する。
12.b	雇用創出、地方の文化振興・産品販促につながる持続可能な観光業に対して持続可能な開発がもたらす影響を測定する手法を開発・導入する。
12.c	開発途上国の特別なニーズや状況を十分考慮し、貧困層やコミュニティを保護する形で開発に関する悪影響を最小限に留めつつ、税制改正や、有害な補助金が存在する場合はその環境への影響を考慮してその段階的廃止などを通じ、各国の状況に応じて、市場のひずみを除去することで、浪費的な消費を奨励する化石燃料に対する非効率な補助金を合理化する。