廃棄されるパイナップルの葉から生まれた高機能な新素材カーテン「KICCA」を5月20日に発売
株式会社カズマは、自然素材100％のカーテンと布雑貨を取り扱う「KURASIKU」より、パイナップル葉繊維のテキスタイル「KICCA」を発売しました。
インテリア関連カーテン製造メーカーである株式会社カズマ（所在地：福井県福井市、代表：数馬 亜季子）は、自然素材100％のカーテンと布雑貨を取り扱う「KURASIKU（クラシク）」より、パイナップル葉繊維のテキスタイル「KICCA（黄果／キッカ）」を、2025年5月20日（火）に発売しました。
リネンや和紙など希少な天然素材の開発に取り組んできた当社は、環境先進国ドイツで「再生パイナップル葉繊維」をバングラディッシュで生産しているドイツの企業「Re-Root Tex Solution」と出会いました。パイナップル収穫時に大量に廃棄される葉（年間約1億トン）を活用したこの繊維は、近年、パイナップルレザーとして革に加工され注目されていますが、短繊維のため織物への利用は困難で、ほとんど世界に流通していません。この素材をテキスタイルとして織れるパートナーを探しているという話をお聞きし、当社が「Re-Root Tex Solution」とタッグを組み挑戦を決意。これがKICCA開発の始まりです。
1. 環境への負荷を最小限に
再生パイナップル葉繊維は、化学薬品や漂白剤を一切使用せず、追加の水資源もほぼ不要な画期的素材です。繊維洗浄に使われる水はわずか15リットルで済み、葉を焼却した際に発生するCO2やCH4の排出も大幅に抑えられます。これにより、地球環境に優しいインテリアを実現します。
2. 和紙やポリエステルに負けない高機能性
消臭性99％、UVカット92％、抗菌性、吸放湿性など、KICCAのカーテンは高機能を備えています。いずれも高機能な天然素材として知られる和紙を超える、もしくは同等のレベルです。柔らかな肌触りと通気性に優れ、快適に使用できるインテリアとして理想的です。
3. 高い強度とリサイクル性
パイナップル繊維（PALF）は、天然繊維の中でもトップクラスの強度を持ち、繰り返しの使用やリサイクルにも耐える優れた素材です。柔らかさと丈夫さを両立し、自然な風合いがインテリアに心地よさと上質さをもたらします。
4. 女性の雇用と地域活性
PALFの生産により、「Re-Root Tex Solution」の工場だけでもバングラデシュの農村部で100人以上の女性に雇用の機会を提供しています。都市部への移住をせずとも、安心で平等な労働環境を確保でき、家族や地域社会の中で女性が尊重され、活躍するきっかけを創出しています。
5. 資源循環型の生産工程
廃棄されるパイナップルの葉を原料として繊維化し、家畜の飼料や堆肥として副産物も無駄なく活用。生産から輸送までの各工程を効率化し、カーボンフットプリントの削減を実現する、持続可能性を追求した商品です。
6. 廃棄生地ゼロにこだわったデザインと製造スキーム
廃棄生地ゼロを目指しKURASIKUのカーテンにはプラスチックフックがなく、生地上部に空いた8つのホールに布紐を通して掛けるスタイル（特許取得済）です。使用生地を最小限に抑えるためにヒダやタッセルもなく廃棄生地が出ない製造方法で生産されています。（同社のオーダーカーテンの製造ラインでは毎日450kg、年間162トンもの生地が廃棄されています。そのためKURASIKUはオーダーではなく既製サイズに限定して生産しています）
■商品概要
商品名：KICCA（キッカ）
発売日：2025年5月20日（火）
サイズ：
オーダーではなく既製7サイズでの展開
巾150cm×丈120cm・140cm・160cm・180cm・200cm・220cm・240cm
（※つなげるパーツの結び方を調整することで丈調整する商品のため、あらゆるサイズの窓に対応可能な商品です）
付属品（パーツ）：革紐8本
オプションパーツ：針葉樹紐8本分／S字フック8個／リング8個
価格：15,840円（税込）～ （本体生地＋付属品）
素材：植物繊維（パイナップル繊維）50％、綿50％
販売場所：Makuakeより（ https://www.makuake.com/project/kicca/ ）
販売期間：2025年5月20日（火）～8月8日（金）
商号： 株式会社カズマ
代表者： 代表取締役社長 数馬 亜季子
所在地： 〒910-0123 福井市八重巻町105
設立： 昭和39年10月
事業内容： ライフスタイルイノベーション＆インテリアファブリック商品の企画・開発・製造・販売
資本金： 6300万円
URL： https://e-kazuma.jp/
SDGs目標12「つくる責任つかう責任」とありますが、そもそも具体的にはどういったことなのでしょうか？
国際連合広報センターサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ 仮訳（PDF）」によると、以下のように記載があります。
目標12. 持続可能な生産消費形態を確保する
12.1 開発途上国の開発状況や能力を勘案しつつ、持続可能な消費と生産に関する10年計画枠組み（10YFP）を実施し、先進国主導の下、全ての国々が対策を講じる。 12.2 2030年までに天然資源の持続可能な管理及び効率的な利用を達成する。 12.3 2030年までに小売・消費レベルにおける世界全体の一人当たりの食料の廃棄を半減させ、収穫後損失などの生産・サプライチェーンにおける食品ロスを減少させる。 12.4 2020年までに、合意された国際的な枠組みに従い、製品ライフサイクルを通じ、環境上適正な化学物質や全ての廃棄物の管理を実現し、人の健康や環境への悪影響を最小化するため、化学物質や廃棄物の大気、水、土壌への放出を大幅に削減する。 12.5 2030年までに、廃棄物の発生防止、削減、再生利用及び再利用により、廃棄物の発生を大幅に削減する。 12.6 特に大企業や多国籍企業などの企業に対し、持続可能な取り組みを導入し、持続可能性に関する情報を定期報告に盛り込むよう奨励する。 12.7 国内の政策や優先事項に従って持続可能な公共調達の慣行を促進する。 12.8 2030年までに、人々があらゆる場所において、持続可能な開発及び自然と調和したライフ スタイルに関する情報と意識を持つようにする。 12.a 開発途上国に対し、より持続可能な消費・生産形態の促進のための科学的・技術的能力の強化を支援する。 12.b 雇用創出、地方の文化振興・産品販促につながる持続可能な観光業に対して持続可能な開発がもたらす影響を測定する手法を開発・導入する。 12.c 開発途上国の特別なニーズや状況を十分考慮し、貧困層やコミュニティを保護する形で開発に関する悪影響を最小限に留めつつ、税制改正や、有害な補助金が存在する場合はその環境 への影響を考慮してその段階的廃止などを通じ、各国の状況に応じて、市場のひずみを除去することで、浪費的な消費を奨励する化石燃料に対する非効率な補助金を合理化する。
