ソーダストリームが、「世界環境デー」に繰り返し使えるマイボトルをサンプリングし、ペットボトル削減を啓蒙
ソーダストリーム株式会社は、国連環境計画が掲げる「プラスチック汚染をなくそう」に賛同し、渋谷でマイボトルのサンプリングを通してペットボトル削減の啓蒙を行いました。
世界No.1(*)の炭酸水ブランドであるソーダストリーム株式会社（代表: David Katz（デイビッド・カッツ）、所在地:東京都港区）は、2025年6月5日（木）世界環境デーに、国連環境計画（UNEP）が掲げる「プラスチック汚染をなくそう」に賛同し、渋谷でマイボトルのサンプリングを通して、ペットボトル削減の啓蒙を行いました。
* グローバルデータ社調査報告書：炭酸水消費量に関する国際的調査（2023年実施）
1日に200万人以上が訪れる日本を代表するアーバンシティ「渋谷」。近年の再開発で目まぐるしく変化し、多くの企業も本社を移転させる、世界各国様々な人々が行き交う大都市にて、ソーダストリームが繰り返し使えるマイボトルのサンプリングを行いました。2023年ミス・アース・ジャパン日本代表 大城きらりさん、2024年ミス・アース・ジャパン日本代表 古川杏さんがマイボトルを配りながらメッセージを訴求。「炭酸水をマイボトルで持ち歩く発想は今までなかった。それだけでペットボトル削減につながるんだ」と渋谷の街を訪れた若者たちも、興味深く受け取っていました。
当日は、渋谷スクランブル交差点の大型ビジョン5基をジャックした世界環境デー限定のCMも上映し、より多くの方々に「プラスチック汚染防止」への意識向上を呼びかけました。
それは1本のソーダストリーム専用ボトルから始まります。ソーダストリームのボトルは繰り返し使うことができるため、世界で年間50億本(*)のペットボトルを削減することができます。2025年までに地球から最大760億本の使い捨てペットボトルを削減することを目標に掲げており、世界中の飲料業界に変革を起こし、地球上から使い捨てプラスチックごみをなくす飲み物習慣を推奨しています。
* ソーダストリーム自社調査（2022年実施）
家庭で簡単に炭酸飲料を作ることができるソーダストリームは、創業120年余、世界47カ国、80,000店で展開する世界No.1の炭酸水ブランドです。日本国内では、全国10,000店以上のお取扱い店舗で展開されています。人にも、地球にもエシカルな選択肢を提供し、ガスシリンダー1本でペットボトル約120本分の炭酸水を作ることができ、500mLの炭酸水を1本当たり約20円で楽しめます。
ソーダストリーム公式HP：https://www.sodastream.jp/
所在地：東京都港区南青山3-3-3 リビエラ南青山5F
SDGs目標12「つくる責任つかう責任」とありますが、そもそも具体的にはどういったことなのでしょうか？
国際連合広報センターサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ 仮訳（PDF）」によると、以下のように記載があります。
目標12. 持続可能な生産消費形態を確保する
12.1 開発途上国の開発状況や能力を勘案しつつ、持続可能な消費と生産に関する10年計画枠組み（10YFP）を実施し、先進国主導の下、全ての国々が対策を講じる。 12.2 2030年までに天然資源の持続可能な管理及び効率的な利用を達成する。 12.3 2030年までに小売・消費レベルにおける世界全体の一人当たりの食料の廃棄を半減させ、収穫後損失などの生産・サプライチェーンにおける食品ロスを減少させる。 12.4 2020年までに、合意された国際的な枠組みに従い、製品ライフサイクルを通じ、環境上適正な化学物質や全ての廃棄物の管理を実現し、人の健康や環境への悪影響を最小化するため、化学物質や廃棄物の大気、水、土壌への放出を大幅に削減する。 12.5 2030年までに、廃棄物の発生防止、削減、再生利用及び再利用により、廃棄物の発生を大幅に削減する。 12.6 特に大企業や多国籍企業などの企業に対し、持続可能な取り組みを導入し、持続可能性に関する情報を定期報告に盛り込むよう奨励する。 12.7 国内の政策や優先事項に従って持続可能な公共調達の慣行を促進する。 12.8 2030年までに、人々があらゆる場所において、持続可能な開発及び自然と調和したライフ スタイルに関する情報と意識を持つようにする。 12.a 開発途上国に対し、より持続可能な消費・生産形態の促進のための科学的・技術的能力の強化を支援する。 12.b 雇用創出、地方の文化振興・産品販促につながる持続可能な観光業に対して持続可能な開発がもたらす影響を測定する手法を開発・導入する。 12.c 開発途上国の特別なニーズや状況を十分考慮し、貧困層やコミュニティを保護する形で開発に関する悪影響を最小限に留めつつ、税制改正や、有害な補助金が存在する場合はその環境 への影響を考慮してその段階的廃止などを通じ、各国の状況に応じて、市場のひずみを除去することで、浪費的な消費を奨励する化石燃料に対する非効率な補助金を合理化する。
