Halloween Sweet Potato Smoothie
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規格外さつまいもをアップサイクル!ハロウィン限定 “Halloween Sweet Potato Smoothie”新発売

GOKUGOKU(ゴクゴク)」を運営する株式会社Drapocketは、10月限定で「Halloween Sweet Potato Smoothie」を発売します。

無添加不使用のスムージー・フレッシュジュース専門店「GOKUGOKU(ゴクゴク)」を運営する株式会社Drapocket(所在地:神奈川県茅ヶ崎市、代表取締役:塩川 紘一)は、10月限定で「Halloween Sweet Potato Smoothie」を発売します。



同社は創業当初から、味は美味しいけれどサイズや形が規格外の農産物を農家さんから適正価格で仕入れ、商品に活用することで農家支援とフードロス削減を両立する取り組みを続けてきました。

今回の「Halloween Sweet Potato Smoothie」では、その取り組みの一環として、焼き芋専門店「おいもここ」が茨城県鉾田市の芋農家さんから直接仕入れ、自社で焼き芋にしているさつまいもを使用。紫と白のマーブル模様はSNS映え間違いなし。お子さまにも安心して楽しめる砂糖不使用、添加物無添加で、同社が大切にする“心と体の健康”をテーマに開発しました。

同社は創業当初より、1杯につき1円を積み立て、国内外で学校トイレ建設や浄水器の寄贈などに活用する社会貢献活動「Make a Gooday Project(メイク・ア・グッデイ・プロジェクト)」を継続してきました。今回の「Halloween Sweet Potato Smoothie」でも、この仕組みを通じて将来の社会貢献活動に活用する積立金として蓄え、地域や社会に還元できる取り組みを広げていきます。



販売期間:2025年10月7日~10月31日(予定)
販売価格:640円(税込) ※一部店舗では価格が異なる場合がございます。
販売店舗:全国のGOKUGOKU、Gooday Juice各店

GOKUGOKUは、食品添加物・砂糖不使用・体へのやさしさにこだわったスムージーを全国で展開。売上の一部は創業当時からの積立型社会貢献活動「Make a Gooday Project」に活用しています。



商号 : 株式会社Drapocket
代表者: 代表取締役 塩川 紘一
所在地: 〒253-0021 神奈川県茅ヶ崎市浜竹2-2-50
設立 : 2013年2月
URL  : http://drapocket.com



国際連合広報センターサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ 仮訳(PDF)」によると、以下のように記載があります。

目標12. 持続可能な生産消費形態を確保する
4.1 2030 年までに、すべての女児及び男児が、適切かつ効果的な学習成果をもたらす、無償かつ公正で質の高い初等教育及び中等教育を修了できるようにする。
4.2 2030 年までに、すべての女児及び男児が、質の高い乳幼児の発達支援、ケア及び就学前教育にアクセスすることにより、初等教育を受ける準備が整うようにする。
4.3 2030 年までに、すべての女性及び男性が、手頃な価格で質の高い技術教育、職業教育及び大学を含む高等教育への平等なアクセスを得られるようにする。
4.4 2030 年までに、技術的・職業的スキルなど、雇用、働きがいのある人間らしい仕事 及び起業に必要な技能を備えた若者と成人の割合を大幅に増加させる。
4.5 2030 年までに、教育におけるジェンダー格差を無くし、障害者、先住民及び脆弱な立場にある子どもなど、脆弱層があらゆるレベルの教育や職業訓練に平等にアクセスできるようにする。
4.6 2030 年までに、すべての若者及び大多数(男女ともに)の成人が、読み書き能力及び基本的計算能力を身に付けられるようにする。
4.7 2030 年までに、持続可能な開発のための教育及び持続可能なライフスタイル、人権、男女の平等、平和及び非暴力的文化の推進、グローバル・シチズンシップ、文化多様性と文化の持続可能な開発への貢献の理解の教育を通して、全ての学習者が、持続可能な開発を促進するために必要な知識及び技能を習得できるようにする。
4.a 子ども、障害及びジェンダーに配慮した教育施設を構築・改良し、すべての人々に安全で非暴力的、包摂的、効果的な学習環境を提供できるようにする。
4.b 2020 年までに、開発途上国、特に後発開発途上国及び小島嶼開発途上国、ならびにアフリカ諸国を対象とした、職業訓練、情報通信技術(ICT)、技術・工学・科学プログラムなど、先進国及びその他の開発途上国における高等教育の奨学金の件数を全世界で大幅に増加させる。
4.c 2030 年までに、開発途上国、特に後発開発途上国及び小島嶼開発途上国における教員養成のための国際協力などを通じて、資格を持つ教員の数を大幅に増加させる。