「地球にやさしく！リサイクルの大切さを学ぼう」エフピコ・オークワ 小学校で環境出前授業を実施！
株式会社エフピコと株式会社オークワは、「和歌山大学教育学部附属小学校」において環境教育をテーマにした出前授業を実施します。
株式会社エフピコ（代表取締役社長：佐藤 守正）と株式会社オークワ（代表取締役社長：大桑 弘嗣）は、「和歌山大学教育学部附属小学校」において環境教育をテーマにした出前授業を実施します。
同社とオークワは、「お店が地域のエコリーダーとなること」を目指し、オークワの店頭で回収した使用済み食品トレーを、同社が新たな食品トレーへと生まれ変わらせ、再び売り場で使用する「ストアtoストア」の水平リサイクルの推進に取り組んでいます。
本授業は、未来を担う子どもたちに、資源循環の仕組みやリサイクルの必要性について、見て・触れて・考える体験型プログラムです。
◆ 出前授業の概要
• 日時 ： 2025年11月14日（金）AM10：50～12：25（3限目/10：50～11：35、4限目/11：40～12：25）
• 実施場所 ： 和歌山大学教育学部附属小学校 （和歌山市吹上 1-4-1）
• 対象学年 ： 5年6年複式学級 15名 （担任：矢出大介 先生）
◆ 授業内容（2部構成）時間帯/実施元/内容
第1部（3限目）/オークワ
オークワの環境への取り組み、リサイクル（トレー・ペットボトル）の工夫、食品ロス削減に向けた努力などについて学びます。
第2部（4限目）/エフピコ
「今、地球が困っていること」や、「なぜリサイクルが必要なのか」を一緒に考えます。また、「回収できるプラスチックと、回収できないプラスチックの見分け方」について、実際に触れながら理解を深めます。
＜株式会社エフピコ＞
スーパーマーケットやコンビニエンスストアなどで使用される簡易食品容器を製造販売する国内最大手 メーカーです。エフピコ方式のリサイクル「トレー to トレー」「ボトル to 透明容器」による地上資源の循環、及びCO2排出量削減、環境負荷の低い容器の開発による省資源化などを通じて、持続可能な社会の実現を目指しています。
所在地：〒163-6036 東京都新宿区西新宿6丁目8番1号新宿オークタワー36階
代表者：代表取締役会長 佐藤 守正／代表取締役社長 安田 和之
設 立：1962年7月
H P：https://www.fpco.jp/
＜株式会社オークワ＞
和歌山県和歌山市に本拠を置き1府6県に150店舗あまりを展開するスーパーマーケットです。経営ビジョンに「変わらぬ想いで変わり続けるスーパーマーケット」を掲げ、お客様をはじめとしたステークホルダーの皆さまに感謝の気持ちを忘れず地域への貢献をし続けるとともに、社会の一員として、環境や資源の問題、働き方改革にも取り組んでいる企業です。
所在地：〒641-8501 和歌山県和歌山市中島185番地の3
代表者：代表取締役社長 大桑 弘嗣
創 立：1959年2月
HP：https://www.okuwa.net/
外務省 SDGsサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ 仮訳（PDF）」によると、以下のように記載があります。
目標 4 . すべての人々への、包摂的かつ公正な質の高い教育を提供し、生涯学習の機会を促進する
4.1 2030 年までに、すべての女児及び男児が、適切かつ効果的な学習成果をもたらす、無償かつ公正で質の高い初等教育及び中等教育を修了できるようにする。 4.2 2030 年までに、すべての女児及び男児が、質の高い乳幼児の発達支援、ケア及び就学前教育にアクセスすることにより、初等教育を受ける準備が整うようにする。 4.3 2030 年までに、すべての女性及び男性が、手頃な価格で質の高い技術教育、職業教育及び大学を含む高等教育への平等なアクセスを得られるようにする。 4.4 2030 年までに、技術的・職業的スキルなど、雇用、働きがいのある人間らしい仕事 及び起業に必要な技能を備えた若者と成人の割合を大幅に増加させる。 4.5 2030 年までに、教育におけるジェンダー格差を無くし、障害者、先住民及び脆弱な立場にある子どもなど、脆弱層があらゆるレベルの教育や職業訓練に平等にアクセスできるようにする。 4.6 2030 年までに、すべての若者及び大多数（男女ともに）の成人が、読み書き能力及び基本的計算能力を身に付けられるようにする。 4.7 2030 年までに、持続可能な開発のための教育及び持続可能なライフスタイル、人権、男女の平等、平和及び非暴力的文化の推進、グローバル・シチズンシップ、文化多様性と文化の持続可能な開発への貢献の理解の教育を通して、全ての学習者が、持続可能な開発を促進するために必要な知識及び技能を習得できるようにする。 4.a 子ども、障害及びジェンダーに配慮した教育施設を構築・改良し、すべての人々に安全で非暴力的、包摂的、効果的な学習環境を提供できるようにする。 4.b 2020 年までに、開発途上国、特に後発開発途上国及び小島嶼開発途上国、ならびにアフリカ諸国を対象とした、職業訓練、情報通信技術（ICT）、技術・工学・科学プログラムなど、先進国及びその他の開発途上国における高等教育の奨学金の件数を全世界で大幅に増加させる。 4.c 2030 年までに、開発途上国、特に後発開発途上国及び小島嶼開発途上国における教員養成のための国際協力などを通じて、資格を持つ教員の数を大幅に増加させる。
