⾼機能防滑シートを拡充、壁紙コラボ床材、リサイクル⼱⽊など新商品3割超で多様な施設ニーズに対応
株式会社サンゲツは、各種施設向けの床材⾒本帳「2025-2027 S FLOOR（エスフロア）」を12⽉11⽇（⽊）に発刊します。
株式会社サンゲツ（本社：愛知県名古屋市、代表取締役 社⻑執⾏役員：近藤 康正）は、各種施設向けの床材⾒本帳「2025-2027 S FLOOR（エスフロア）」を12⽉11⽇（⽊）に発刊します。
本⾒本帳では、意匠性と機能性を両⽴させた商品の拡充とともに、安⼼・安全な空間づくりを⽀える防滑シートのラインアップを強化、さらに環境に配慮した新商品を収録し、多様化する各種施設のニーズに対応します。
◆WEBサイト：https://www.sangetsu.co.jp/information/detail/20251119104945.html
1. 壁紙⾒本帳「FAITH」と連携したデザイン「ストロング Naturescape」を新発売
⾮住宅向け不燃壁紙⾒本帳「FAITH（フェイス）」収録の⼈気コレクション「Naturescape（ネイチャースケープ）」とコラボレーションした床材を、ストロングシリーズから新たに発売します。
「Naturescape」は、⾃然の⾊彩を取り⼊れた壁紙のカラーコレクションであり、2023年度のグッドデザイン賞を受賞しました。新商品では、壁紙と調和した⾊調により、トータルコーディネートがしやすくなり、統⼀感のある上質な空間提案が可能となります。
2. 防滑シートのラインアップを⼤幅に拡充
⼯場や倉庫、商業施設の厨房など、安全性が求められる空間で⾼い需要がある防滑シートのラインアップを23点から44点に⼤幅に拡充。滑りにくさの指標であるC.S.R値に基づき、サンゲツ独⾃の防滑ランク（A+、Aなど）を設定し、商品を選びやすくしました。⽔や油によるスリップ事故防⽌に貢献し、利⽤者の安⼼・安全を⽀えます。
3. 壁紙リサイクル材を使⽤した低環境負荷商品「Re⼱⽊」を新開発
持続可能な社会への貢献を⽬指し、サステイナブルな新商品として「Re⼱⽊（リハバキ）」を開発しました。この⼱⽊は、材料の⼀部に壁紙の⽣産端材から抽出した塩ビペレットを使⽤しており、廃棄物削減と資源の有効活⽤を実現します。⾼さ30mmのミニマルなデザインで、幅広い空間にご使⽤いただけます。
壁装材、床材、ファブリックを中心に、人々の暮らしを彩る商品を生みだし、快適な空間を創造するインテリア総合企業。企業理念に掲げる「すべての⼈と共に、やすらぎと希望にみちた空間を創造する。」というPurposeのもと、「誰もが明⽇の夢を語れる世界」の実現のため、事業の中心である「空間創造」を通じて社会課題の解決に取り組み、経済価値と社会価値の創出につなげていくことを目指しています。
社名：株式会社サンゲツ（Sangetsu Corporation）
代表者名：代表取締役 社長執行役員 近藤 康正
売上高（連結）：2,003億円（2025年3月期）
本社所在地：愛知県名古屋市西区幅下一丁目4番1号
https://www.sangetsu.co.jp/
国際連合広報センターサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ 仮訳（PDF）」によると、以下のように記載があります。
目標12. 持続可能な生産消費形態を確保する
4.1 2030 年までに、すべての女児及び男児が、適切かつ効果的な学習成果をもたらす、無償かつ公正で質の高い初等教育及び中等教育を修了できるようにする。 4.2 2030 年までに、すべての女児及び男児が、質の高い乳幼児の発達支援、ケア及び就学前教育にアクセスすることにより、初等教育を受ける準備が整うようにする。 4.3 2030 年までに、すべての女性及び男性が、手頃な価格で質の高い技術教育、職業教育及び大学を含む高等教育への平等なアクセスを得られるようにする。 4.4 2030 年までに、技術的・職業的スキルなど、雇用、働きがいのある人間らしい仕事 及び起業に必要な技能を備えた若者と成人の割合を大幅に増加させる。 4.5 2030 年までに、教育におけるジェンダー格差を無くし、障害者、先住民及び脆弱な立場にある子どもなど、脆弱層があらゆるレベルの教育や職業訓練に平等にアクセスできるようにする。 4.6 2030 年までに、すべての若者及び大多数（男女ともに）の成人が、読み書き能力及び基本的計算能力を身に付けられるようにする。 4.7 2030 年までに、持続可能な開発のための教育及び持続可能なライフスタイル、人権、男女の平等、平和及び非暴力的文化の推進、グローバル・シチズンシップ、文化多様性と文化の持続可能な開発への貢献の理解の教育を通して、全ての学習者が、持続可能な開発を促進するために必要な知識及び技能を習得できるようにする。 4.a 子ども、障害及びジェンダーに配慮した教育施設を構築・改良し、すべての人々に安全で非暴力的、包摂的、効果的な学習環境を提供できるようにする。 4.b 2020 年までに、開発途上国、特に後発開発途上国及び小島嶼開発途上国、ならびにアフリカ諸国を対象とした、職業訓練、情報通信技術（ICT）、技術・工学・科学プログラムなど、先進国及びその他の開発途上国における高等教育の奨学金の件数を全世界で大幅に増加させる。 4.c 2030 年までに、開発途上国、特に後発開発途上国及び小島嶼開発途上国における教員養成のための国際協力などを通じて、資格を持つ教員の数を大幅に増加させる。
