食品ロスを無くし次に繋げる！～賞味・消費期限切れのお歳暮の缶詰をお買取 社会貢献SDGs✕フードロス削減！～「食品ロスをゼロへ！期限切れの缶詰を有効活用、買取キャンペーン」
リサイクルショップの「エブリデイゴールドラッシュ」を運営するは、いただいたけど、食べなかった、使わなかった缶詰を1個100円で買取します。
想い出査定で有名なリサイクルショップの「エブリデイゴールドラッシュ」を運営する（埼玉県桶川市/代表取締役中村秀夫）は、いただいたけど、食べなかった、使わなかった、お歳暮品を1月1日（木）～ 1月14日（水）まで、展開している8店舗で、お客様の困り事解消とSDGSの貢献のために、賞味・消費期限切れの缶詰を1個100円で買取します。
ここ最近も食品ロスによる問題が後を絶えなくなっています。また、物価の高騰により、食品も年々値上がりを見せています。その中でSDGsとフードロス削減貢献として、買取専門店のエブリデイゴールドラッシュが、缶詰を１個100円から買取し、困っている方に寄付をしたいと考えました。
賞味・消費期限切れの缶詰を買取します。
賞味期限が半年以上残っているものは子供食堂ネネットワークに寄付します。
賞味期限が間近、切れてしまっているものはもったいないキャッチャーの景品へ再利用します。
同社では、お客様からお買取した缶詰を有効活用し、食品ロス削減や社会貢献に繋げる取り組みを実施しております。以下の流れで缶詰を適切に管理し、必要とされる場所へ届ける活動を実施しています。
①《缶詰をお買取する》
お客様がご不要となった缶詰をお買取します。未開封で状態が良いものを対象としており、メーカーや種類を問わず、幅広く受け付けています。
②《賞味期限の確認》
お買取した缶詰は、全て賞味期限をチェックし、以下の基準に基づいてしっかり分類します。
《賞味期限が半年以上残っているもの》
子供食堂ネットワークへ寄付致します。
子供食堂ネットワークは、地域の子供達無料または低価格で食事を提供する活動を行っている団体です。
《賞味期限が半年未満のもの》
店舗内で管理し、食品ロス削減の観点から、必要としている団体や福祉施設への寄付、またはリユース・リサイクルの方法を検討致します。
主に埼玉県にて展開するクレーンゲーム専門店「エブリデイ」に置いてある人気コーナーの一つが「もったいないキャッチャー」です。このコーナーでは、賞味期限が近い、または既に切れているが、まだ安全に食べられる食品を景品として提供しております。各ゲーム機には、景品となる食品の賞味期限が記載されており、プレイヤーは事前に確認した上でゲームを楽しむことが出来ます。この取り組みは、食品ロス削減を目指す「SDGS」の一環として行われており、環境にも人にも優しい活動として評価されています。また、1プレイで複数の景品を獲得できる工夫がされており、満足度の高い体験が提供されています。エブリデイは楽しく遊びながら社会貢献もできるユニークなクレーンゲーム体験ができると大人気な施設です。
国際連合広報センターサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ 仮訳（PDF）」によると、以下のように記載があります。
目標12. 持続可能な生産消費形態を確保する
4.1 2030 年までに、すべての女児及び男児が、適切かつ効果的な学習成果をもたらす、無償かつ公正で質の高い初等教育及び中等教育を修了できるようにする。 4.2 2030 年までに、すべての女児及び男児が、質の高い乳幼児の発達支援、ケア及び就学前教育にアクセスすることにより、初等教育を受ける準備が整うようにする。 4.3 2030 年までに、すべての女性及び男性が、手頃な価格で質の高い技術教育、職業教育及び大学を含む高等教育への平等なアクセスを得られるようにする。 4.4 2030 年までに、技術的・職業的スキルなど、雇用、働きがいのある人間らしい仕事 及び起業に必要な技能を備えた若者と成人の割合を大幅に増加させる。 4.5 2030 年までに、教育におけるジェンダー格差を無くし、障害者、先住民及び脆弱な立場にある子どもなど、脆弱層があらゆるレベルの教育や職業訓練に平等にアクセスできるようにする。 4.6 2030 年までに、すべての若者及び大多数（男女ともに）の成人が、読み書き能力及び基本的計算能力を身に付けられるようにする。 4.7 2030 年までに、持続可能な開発のための教育及び持続可能なライフスタイル、人権、男女の平等、平和及び非暴力的文化の推進、グローバル・シチズンシップ、文化多様性と文化の持続可能な開発への貢献の理解の教育を通して、全ての学習者が、持続可能な開発を促進するために必要な知識及び技能を習得できるようにする。 4.a 子ども、障害及びジェンダーに配慮した教育施設を構築・改良し、すべての人々に安全で非暴力的、包摂的、効果的な学習環境を提供できるようにする。 4.b 2020 年までに、開発途上国、特に後発開発途上国及び小島嶼開発途上国、ならびにアフリカ諸国を対象とした、職業訓練、情報通信技術（ICT）、技術・工学・科学プログラムなど、先進国及びその他の開発途上国における高等教育の奨学金の件数を全世界で大幅に増加させる。 4.c 2030 年までに、開発途上国、特に後発開発途上国及び小島嶼開発途上国における教員養成のための国際協力などを通じて、資格を持つ教員の数を大幅に増加させる。
