「着物は持続可能なファッションとなるか？」高校生が着物で学校生活 バイセルが着物を提供し、洋服の廃棄問題と着物の可能性を探究
リユースサービス「バイセル」を展開する株式会社BuySell Technologiesは、長野県上田高等学校の生徒が取り組む探究授業に対し、リユース着物を無償提供しました。
リユースサービス「バイセル」を展開する株式会社BuySell Technologiesは、長野県上田高等学校の生徒が取り組む探究授業に対し、リユース着物を無償提供しました。
本取り組みは、同校の生徒が洋服の大量廃棄問題を背景に「ファッションの選択肢としての着物」を探究するために企画したものです。当社は、社会的な活動に着物を提供する「いいもの、つづくものプロジェクト」の一環としてこれに協力し、生徒・教員が実際に着物姿で学校生活を送る調査をサポートしました。
同社は「人を超え、時を超え、たいせつなものをつなぐ架け橋となる。」をミッションに掲げ、家に眠る不要なものを、必要とする人へとつなぐリユース事業を展開しています。特に、着物においては年間100万枚以上という豊富な取扱量を誇ります。これらを活かし、社会的な活動に着物を活用することを希望する企業や団体へ無償でリユース着物を提供する「いいもの、つづくものプロジェクト」を2020年より取り組んでいます。
【いいもの、つづくものプロジェクト WEBサイト】
https://buysell-technologies.com/iimono_pj/
江戸時代から残る「古城の門」がシンボルの長野県上田高等学校では、授業にグローバルスタディという探究活動が設けられています。今回、同校2年生の宮本さんは、洋服の大量廃棄という社会課題を背景に、ファッションの選択肢として着物がどう役割を果たすのかをテーマに設定しました。このテーマに対して、生徒・教員の全8名が、1月13日〜16日の4日間、自分たちで着付けして着物姿で学校生活を過ごし、どのような変化や問題点が見つかるのか調査を行いました。
同社は、晴れ着としての振袖や袴を除き、日常的に着物を着用する人が減少するなかで、若い世代が着物を体験し課題を見つけるという本取り組みの意義に共感し、必要な着物・帯・和装小物一式の20セットを提供しました。
調査の参加者からは、以下のような意見が得られました。
【着物のデメリット】
・慣れていない服なので、物にぶつかりやすい
・洋服想定で作られているリュックサックなどが背負いづらい
・着付けが難しく、自分でできたら楽だけれど、学ぶ機会がない
【着物のメリット】
・姿勢がよくなった、気持ちが引き締まる
・毎日少しずつ髪型や和装品、着物を変えたことで、おしゃれの幅が広いことがわかった
本取り組みを企画・実施した宮本さんは、調査結果を受けて以下のようにまとめています。
「着物には不便な点、工夫が必要な点などありますが、メリットもあります。そのメリット・デメリットに対応している人には着物は新しいファッションの選択肢になると考えました。着物の、ファストファッションにはない、また現代の洋服に対比して広がっていく斬新さであったり、普遍さも備えているという魅力には、いわゆる持続的なファッションとして十分な可能性があるとわかりました。
結果で出た、着付けを学ぶ機会が少ないという意見から、着物に関する情報をまとめた小冊子を作る予定です。再度活動を行い、参加者を増やした形で着物に触れる機会を増やすことも考えております。」
（長野県上田高等学校 2年 宮本 ）
国際連合広報センターサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ 仮訳（PDF）」によると、以下のように記載があります。
目標12. 持続可能な生産消費形態を確保する
4.1 2030 年までに、すべての女児及び男児が、適切かつ効果的な学習成果をもたらす、無償かつ公正で質の高い初等教育及び中等教育を修了できるようにする。 4.2 2030 年までに、すべての女児及び男児が、質の高い乳幼児の発達支援、ケア及び就学前教育にアクセスすることにより、初等教育を受ける準備が整うようにする。 4.3 2030 年までに、すべての女性及び男性が、手頃な価格で質の高い技術教育、職業教育及び大学を含む高等教育への平等なアクセスを得られるようにする。 4.4 2030 年までに、技術的・職業的スキルなど、雇用、働きがいのある人間らしい仕事 及び起業に必要な技能を備えた若者と成人の割合を大幅に増加させる。 4.5 2030 年までに、教育におけるジェンダー格差を無くし、障害者、先住民及び脆弱な立場にある子どもなど、脆弱層があらゆるレベルの教育や職業訓練に平等にアクセスできるようにする。 4.6 2030 年までに、すべての若者及び大多数（男女ともに）の成人が、読み書き能力及び基本的計算能力を身に付けられるようにする。 4.7 2030 年までに、持続可能な開発のための教育及び持続可能なライフスタイル、人権、男女の平等、平和及び非暴力的文化の推進、グローバル・シチズンシップ、文化多様性と文化の持続可能な開発への貢献の理解の教育を通して、全ての学習者が、持続可能な開発を促進するために必要な知識及び技能を習得できるようにする。 4.a 子ども、障害及びジェンダーに配慮した教育施設を構築・改良し、すべての人々に安全で非暴力的、包摂的、効果的な学習環境を提供できるようにする。 4.b 2020 年までに、開発途上国、特に後発開発途上国及び小島嶼開発途上国、ならびにアフリカ諸国を対象とした、職業訓練、情報通信技術（ICT）、技術・工学・科学プログラムなど、先進国及びその他の開発途上国における高等教育の奨学金の件数を全世界で大幅に増加させる。 4.c 2030 年までに、開発途上国、特に後発開発途上国及び小島嶼開発途上国における教員養成のための国際協力などを通じて、資格を持つ教員の数を大幅に増加させる。
