蚕（かいこ）昆虫食スタートアップのエリー、敷島製パン株式会社（Pasco）と食用蚕パウダーを使ったクロワッサンとマドレーヌを発売

目次
■ 本製品に使用されている「SILKFOOD 食用蚕パウダー」について >>
■ 「まゆの便り」シリーズ及び商品概要 >>
■ Pascoからのメッセージ >>
■ エリー株式会社とは >>
■ SDGs目標12「つくる責任 つかう責任」とは？ >>


エリー株式会社（代表取締役社長：梶栗隆弘、本社：東京都中野区、以下：エリー）は、敷島製パン株式会社（代表取締役社長：盛田淳夫、本社：愛知県名古屋市、以下：Pasco）と業務提携契約を締結し、蚕素材の原材料供給を開始しました。この度、Pasco×SILKFOODの共同開発商品として、クロワッサンとマドレーヌを発売いたしました。

エリーは、昆虫の蚕（かいこ）をサステナブルな”食品原材料”として普及させるべく、蚕の素材加工の研究・技術開発を進めてまいりました。今回利用した食用蚕パウダーは、おいしく、使いやすいようエリー独自の製法にて国内工場で蚕をパウダーに仕上げました。

エリー株式会社『SILKFOOD』公式サイト
https://silkfood.shop/pages/about

【Pascoのオンラインショップ】
「まゆの便り」　https://www.pascoshop.com/Page/LP/mayu/

「まゆの便りのくろわっさん 2個入 5袋セット」（2,592円（税込・送料込））
食用として養殖された「かいこ」を粉末にした食用蚕パウダーと、国産の発酵バターを生地に練り込み、コクのある豊かな香りに仕上げました。食用蚕パウダーの香ばしさと、柑橘風味の発酵種の風味があわさり、コクがあるのにあっさりとした口当たりです。軽くトーストすると香りが引き立ち、さっくりとした食感も楽しめます。

「まゆの便りのまどれーぬ 6個入」（2,592円（税込・送料込））
食用蚕パウダーと、国産バター、国産レモン果皮を生地に練りこみました。濃厚なバターの風味と「かいこ」の旨味があわさり、ふんわりと国産レモンのさわやかな香りが漂う、奥深い味わいをお楽しみいただけます。

「まゆの便りの結びセット」（2,916円（税込・送料込））＜セット内容＞
・「まゆの便りのくろわっさん 2個入　2袋」
・「まゆの便りのまどれーぬ　6個入　1箱」
クロワッサンとマドレーヌを両方お愉しみいただけるセットです。歴史ある日本の食文化と未来の食文化を結ぶことができるようにとの想いを込めて、結びのセットと名付けました。

※アレルギー物質について
本品で使用している食用蚕パウダーは、えびやカニなどの甲殻類と類似した成分が含まれています。
えびやカニのアレルギーをお持ちの方はお控えください。

1920年（大正9年）の創業以来、Pascoはパンづくりを通じて社会に貢献することを目指しています。日本の伝統ある食文化を大切にし、未来の“食”をつくることも社会貢献のひとつだと考えました。
「まゆの便り」の商品はエリー株式会社の食用蚕パウダーを使い、Pascoがこれまでに培ってきた製パン・製菓の技術を生かしてつくりあげたおいしさです。
Pascoの未来食Labo（「まゆの便り」「Korogi Cafe」シリーズ専用の施設）にて一つひとつ丁寧に手作りしています。

サステナブルな⾷の未来の実現を⽬指し、蚕（かいこ）の養蚕から、原材料および最終商品の開発/販売までを⼿掛けるスタートアップです。⽇本が世界をリードする「蚕（かいこ）」と「⾷品」に関する研究知⾒を掛け合わせ、蚕（かいこ）を新たなタンパク質源へとリノベートし、世界中へ普及させることを⽬指しています。
これまでオープンイノベーションにて多くの企業や⼤学と連携しながら研究や商品開発を進めています。

SDGs目標12「つくる責任つかう責任」とありますが、そもそも具体的にはどういったことなのでしょうか？

国際連合広報センターサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ 仮訳（PDF）」によると、以下のように記載があります。

目標12. 持続可能な生産消費形態を確保する

12.1	開発途上国の開発状況や能力を勘案しつつ、持続可能な消費と生産に関する10年計画枠組み（10YFP）を実施し、先進国主導の下、全ての国々が対策を講じる。
12.2	2030年までに天然資源の持続可能な管理及び効率的な利用を達成する。
12.3	2030年までに小売・消費レベルにおける世界全体の一人当たりの食料の廃棄を半減させ、収穫後損失などの生産・サプライチェーンにおける食品ロスを減少させる。
12.4	2020年までに、合意された国際的な枠組みに従い、製品ライフサイクルを通じ、環境上適正な化学物質や全ての廃棄物の管理を実現し、人の健康や環境への悪影響を最小化するため、化学物質や廃棄物の大気、水、土壌への放出を大幅に削減する。
12.5	2030年までに、廃棄物の発生防止、削減、再生利用及び再利用により、廃棄物の発生を大幅に削減する。
12.6	特に大企業や多国籍企業などの企業に対し、持続可能な取り組みを導入し、持続可能性に関する情報を定期報告に盛り込むよう奨励する。
12.7	国内の政策や優先事項に従って持続可能な公共調達の慣行を促進する。
12.8	2030年までに、人々があらゆる場所において、持続可能な開発及び自然と調和したライフ スタイルに関する情報と意識を持つようにする。
12.a	開発途上国に対し、より持続可能な消費・生産形態の促進のための科学的・技術的能力の強化を支援する。
12.b	雇用創出、地方の文化振興・産品販促につながる持続可能な観光業に対して持続可能な開発がもたらす影響を測定する手法を開発・導入する。
12.c	開発途上国の特別なニーズや状況を十分考慮し、貧困層やコミュニティを保護する形で開発に関する悪影響を最小限に留めつつ、税制改正や、有害な補助金が存在する場合はその環境 への影響を考慮してその段階的廃止などを通じ、各国の状況に応じて、市場のひずみを除去することで、浪費的な消費を奨励する化石燃料に対する非効率な補助金を合理化する。