蚕（かいこ）の食品「SILKFOOD」有楽町micro FOOD & IDEA MARKETにて「SILKFOOD シルクチョコレート（プロト品）」のサンプリング会を開催

【目標12「つくる責任つかう責任」】エリー株式会社は、2022年の1月24日～1月27日（各日15時～18時）の4日間、「シルクチョコレート」のプロト品のサンプリング会を開催。また、合わせて「SILKFOODかいこプロテインスムージー」「SILKFOOD チップス」を期間限定で出品いたします。

目次
■ 「SILKFOOD」とは >>
■ 「SILKFOOD シルクチョコレート（プロト品）」のサンプリング会　詳細 >>
■ 実施企業：エリー株式会社 >>
■ SDGs目標12「つくる責任つかう責任」とは？ >>

「SILKFOOD」とは

サステナブルで栄養豊富な食資源である蚕（かいこ）を利用したサステナブルフードブランドです。
「からだにやさしく、地球にやさしく、それにちゃんと味がいい」をコンセプトに、全ての商品に蚕（かいこ）を使用しています。（シルクフードの詳細：https://silkfood.shop/pages/about）

下記3品は、有楽町micro FOOD & IDEA MARKETにて販売（期間限定）しております。
・「SILKFOOD かいこプロテインスムージーグリーン」
・「SILKFOOD かいこプロテインスムージーフルーツ」
・「SILKFOOD チップス」（2月中旬まで欠品中）
（また同エリア、有楽町マルイの7F「SutainableThink」でも取り扱いしております）

「SILKFOOD シルクチョコレート（プロト品）」のサンプリング会　詳細

【開催期間】2022年1月24日(月)～27日（木）
【実施時間】15:00〜18:00
【実施会場】有楽町 micro FOOD & IDEA market（東京都千代田区有楽町1-10-1有楽町ビル1F）
https://g.page/yurakuchomicro?share
【ご対象者】有楽町 micro FOOD & IDEA marketにて飲食/物品購入の方でアンケートにご回答いただける方
【備考】数に限りがございます。用意数配布次第、終了となります。

実施企業：エリー株式会社

サステナブルな⾷の未来の実現を⽬指し、蚕（かいこ）の養蚕から、原材料および最終商品の開発/販売までを⼿掛けるスタートアップです。⽇本が世界をリードする「蚕（かいこ）」と「⾷品」に関する研究知⾒を掛け合わせ、蚕（かいこ）を新たなタンパク質源へとリノベートし、世界中へ普及させることを⽬指しています。
これまでオープンイノベーションにて多くの企業や⼤学と連携しながら研究や商品開発を進めています。

＜お問い合わせ先＞
エリー株式会社
電話：050-5532-1667（代表）
メール：info@ellieinc.co.jp
オンラインショップ：https://silkfood.shop/
ホームページ：https://www.ellieinc.co.jp/

SDGs目標12「つくる責任つかう責任」とは？

SDGs目標12「つくる責任つかう責任」とありますが、そもそも具体的にはどういったことなのでしょうか？

国際連合広報センターサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ仮訳（PDF）」によると、以下のように記載があります。

目標12. 持続可能な生産消費形態を確保する

12.1 開発途上国の開発状況や能力を勘案しつつ、持続可能な消費と生産に関する10年計画枠組み（10YFP）を実施し、先進国主導の下、全ての国々が対策を講じる。

12.2 2030年までに天然資源の持続可能な管理及び効率的な利用を達成する。

12.3 2030年までに小売・消費レベルにおける世界全体の一人当たりの食料の廃棄を半減させ、収穫後損失などの生産・サプライチェーンにおける食品ロスを減少させる。

12.4 2020年までに、合意された国際的な枠組みに従い、製品ライフサイクルを通じ、環境上適正な化学物質や全ての廃棄物の管理を実現し、人の健康や環境への悪影響を最小化するため、化学物質や廃棄物の大気、水、土壌への放出を大幅に削減する。

12.5 2030年までに、廃棄物の発生防止、削減、再生利用及び再利用により、廃棄物の発生を大幅に削減する。

12.6 特に大企業や多国籍企業などの企業に対し、持続可能な取り組みを導入し、持続可能性に関する情報を定期報告に盛り込むよう奨励する。

12.7 国内の政策や優先事項に従って持続可能な公共調達の慣行を促進する。

12.8 2030年までに、人々があらゆる場所において、持続可能な開発及び自然と調和したライフスタイルに関する情報と意識を持つようにする。

12.a 開発途上国に対し、より持続可能な消費・生産形態の促進のための科学的・技術的能力の強化を支援する。

12.b 雇用創出、地方の文化振興・産品販促につながる持続可能な観光業に対して持続可能な開発がもたらす影響を測定する手法を開発・導入する。

12.c 開発途上国の特別なニーズや状況を十分考慮し、貧困層やコミュニティを保護する形で開発に関する悪影響を最小限に留めつつ、税制改正や、有害な補助金が存在する場合はその環境への影響を考慮してその段階的廃止などを通じ、各国の状況に応じて、市場のひずみを除去することで、浪費的な消費を奨励する化石燃料に対する非効率な補助金を合理化する。

12.1	開発途上国の開発状況や能力を勘案しつつ、持続可能な消費と生産に関する10年計画枠組み（10YFP）を実施し、先進国主導の下、全ての国々が対策を講じる。
12.2	2030年までに天然資源の持続可能な管理及び効率的な利用を達成する。
12.3	2030年までに小売・消費レベルにおける世界全体の一人当たりの食料の廃棄を半減させ、収穫後損失などの生産・サプライチェーンにおける食品ロスを減少させる。
12.4	2020年までに、合意された国際的な枠組みに従い、製品ライフサイクルを通じ、環境上適正な化学物質や全ての廃棄物の管理を実現し、人の健康や環境への悪影響を最小化するため、化学物質や廃棄物の大気、水、土壌への放出を大幅に削減する。
12.5	2030年までに、廃棄物の発生防止、削減、再生利用及び再利用により、廃棄物の発生を大幅に削減する。
12.6	特に大企業や多国籍企業などの企業に対し、持続可能な取り組みを導入し、持続可能性に関する情報を定期報告に盛り込むよう奨励する。
12.7	国内の政策や優先事項に従って持続可能な公共調達の慣行を促進する。
12.8	2030年までに、人々があらゆる場所において、持続可能な開発及び自然と調和したライフスタイルに関する情報と意識を持つようにする。
12.a	開発途上国に対し、より持続可能な消費・生産形態の促進のための科学的・技術的能力の強化を支援する。
12.b	雇用創出、地方の文化振興・産品販促につながる持続可能な観光業に対して持続可能な開発がもたらす影響を測定する手法を開発・導入する。
12.c	開発途上国の特別なニーズや状況を十分考慮し、貧困層やコミュニティを保護する形で開発に関する悪影響を最小限に留めつつ、税制改正や、有害な補助金が存在する場合はその環境への影響を考慮してその段階的廃止などを通じ、各国の状況に応じて、市場のひずみを除去することで、浪費的な消費を奨励する化石燃料に対する非効率な補助金を合理化する。