ダチョウ（オーストリッチ）から生まれる導入化粧品　〜腹や背の脂から抽出したオイルを使用〜

【目標12「つくる責任つかう責任」】株式会社SPEEDIAでは、国内自社牧場のオーストリッチから生み出した化粧品を販売しています。化粧品には食肉加工で使用しない腹や背の脂から抽出したオイルを使用しています。SDGsに賛同し持続可能な社会の実現に貢献していきます。

目次
■ SPEEDIAのSDGsの取り組み >>
■ 注目のサステナブル！？な動物ダチョウ（オーストリッチ） >>
■ 筑波山のふもとの自社牧場でのびのびと育つ >>
■ 化粧品について >>
■ 株式会社SPPEDIAについて >>
■ SDGs目標12「つくる責任つかう責任」とは？ >>

SPEEDIAのSDGsの取り組み

株式会社SPEEDIAでは、化粧品販売の他に自社の牧場（茨城県）で飼育したオーストリッチの食肉を冷凍・真空パックで商品にして茨城県内や東京都内の飲食店に販売しています。大切に育てたオーストリッチを余す事なく利用したいと研究を進め、オーストリッチの脂が「人の皮脂構成に近いこと」を発見し、化粧品開発に至りました。

1羽のダチョウの背や腹から取れる脂（約8%）を「SPEEDIA グラマラスブースターオイル」と「SPEEDIA グラマラスエイジングクリーム」に使用しています。「オーストリッチオイル」の精製も国内で行うというこだわり抜いた MADE IN JAPAN。お客様には、食用のオーストリッチから生まれる高品質でプレミアムなオイルを使っていただけると同時に環境にも配慮した商品を提供しています。

注目のサステナブル！？な動物ダチョウ（オーストリッチ）

オーストリッチに注目した理由は、高タンパク低カロリーで鉄分などの栄養価が高い上に、牛や豚や鶏と比べて環境に優しい動物である点に可能性を感じたからです。

● 少ない飼料で育てることが可能
飼料効率が高く世界で需要が増加して続けている穀物を有効活用することが出来ます。

● メタンガス排出量が少ない
温室効果が二酸化炭素の20倍以上と言われるメタンガスを生成するメタン発酵微生物を消化管内に持っていないと言われており、メタンガス排出量が少ないと考えられています。

● 雛の時以外は飼育に電力などのエネルギーを消費しない

国際連合広報センターサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ仮訳（PDF）」によると、以下のように記載があります。

目標12. 持続可能な生産消費形態を確保する

12.1 開発途上国の開発状況や能力を勘案しつつ、持続可能な消費と生産に関する10年計画枠組み（10YFP）を実施し、先進国主導の下、全ての国々が対策を講じる。

12.2 2030年までに天然資源の持続可能な管理及び効率的な利用を達成する。

12.3 2030年までに小売・消費レベルにおける世界全体の一人当たりの食料の廃棄を半減させ、収穫後損失などの生産・サプライチェーンにおける食品ロスを減少させる。

12.4 2020年までに、合意された国際的な枠組みに従い、製品ライフサイクルを通じ、環境上適正な化学物質や全ての廃棄物の管理を実現し、人の健康や環境への悪影響を最小化するため、化学物質や廃棄物の大気、水、土壌への放出を大幅に削減する。

12.5 2030年までに、廃棄物の発生防止、削減、再生利用及び再利用により、廃棄物の発生を大幅に削減する。

12.6 特に大企業や多国籍企業などの企業に対し、持続可能な取り組みを導入し、持続可能性に関する情報を定期報告に盛り込むよう奨励する。

12.7 国内の政策や優先事項に従って持続可能な公共調達の慣行を促進する。

12.8 2030年までに、人々があらゆる場所において、持続可能な開発及び自然と調和したライフスタイルに関する情報と意識を持つようにする。

12.a 開発途上国に対し、より持続可能な消費・生産形態の促進のための科学的・技術的能力の強化を支援する。

12.b 雇用創出、地方の文化振興・産品販促につながる持続可能な観光業に対して持続可能な開発がもたらす影響を測定する手法を開発・導入する。

12.c 開発途上国の特別なニーズや状況を十分考慮し、貧困層やコミュニティを保護する形で開発に関する悪影響を最小限に留めつつ、税制改正や、有害な補助金が存在する場合はその環境への影響を考慮してその段階的廃止などを通じ、各国の状況に応じて、市場のひずみを除去することで、浪費的な消費を奨励する化石燃料に対する非効率な補助金を合理化する。

12.1	開発途上国の開発状況や能力を勘案しつつ、持続可能な消費と生産に関する10年計画枠組み（10YFP）を実施し、先進国主導の下、全ての国々が対策を講じる。
12.2	2030年までに天然資源の持続可能な管理及び効率的な利用を達成する。
12.3	2030年までに小売・消費レベルにおける世界全体の一人当たりの食料の廃棄を半減させ、収穫後損失などの生産・サプライチェーンにおける食品ロスを減少させる。
12.4	2020年までに、合意された国際的な枠組みに従い、製品ライフサイクルを通じ、環境上適正な化学物質や全ての廃棄物の管理を実現し、人の健康や環境への悪影響を最小化するため、化学物質や廃棄物の大気、水、土壌への放出を大幅に削減する。
12.5	2030年までに、廃棄物の発生防止、削減、再生利用及び再利用により、廃棄物の発生を大幅に削減する。
12.6	特に大企業や多国籍企業などの企業に対し、持続可能な取り組みを導入し、持続可能性に関する情報を定期報告に盛り込むよう奨励する。
12.7	国内の政策や優先事項に従って持続可能な公共調達の慣行を促進する。
12.8	2030年までに、人々があらゆる場所において、持続可能な開発及び自然と調和したライフスタイルに関する情報と意識を持つようにする。
12.a	開発途上国に対し、より持続可能な消費・生産形態の促進のための科学的・技術的能力の強化を支援する。
12.b	雇用創出、地方の文化振興・産品販促につながる持続可能な観光業に対して持続可能な開発がもたらす影響を測定する手法を開発・導入する。
12.c	開発途上国の特別なニーズや状況を十分考慮し、貧困層やコミュニティを保護する形で開発に関する悪影響を最小限に留めつつ、税制改正や、有害な補助金が存在する場合はその環境への影響を考慮してその段階的廃止などを通じ、各国の状況に応じて、市場のひずみを除去することで、浪費的な消費を奨励する化石燃料に対する非効率な補助金を合理化する。