SDGsをテーマにJALでまるごと野菜のZENBスイーツを提供
株式会社ZENB JAPANと日本航空株式会社は、2022年6月1日から、SDGsをテーマに、芯や皮まで可能な限りまるごと野菜の超濃厚「ZENBペースト」を使ったスイーツを共同開発し、国際線ファーストクラスのアラカルトメニューで提供します。
これまでZENBは、世界中でよりサステナブルな食糧生産が求められている中で、植物を「可能な限りまるごと食べる」という考え方に着目し、普段捨ててしまう芯や皮まで植物を最大限活かすことで、おいしくて、環境にもカラダにもやさしい食生活をお届けしてきました。一方でJALは、機内食が不要な方へ代わりに機内アメニティをお渡しするサービスや未来に残す機内食・SDGsをテーマにしたメニューの提供など、これまでもSDGs達成に受けた様々な取組みを進めてきました。今回の取組みは、そんなJALとZENBが、お互いの「豊かな地球を次世代へ」つなぐ想いに共感したことからスタートしました。
JALとZENBが「豊かな地球を次世代へ」つなぐ想いに共感し、SDGsをテーマにしたスイーツを共同開発しました。芯や皮まで可能な限りまるごと野菜の超濃厚ペースト「ZENBペースト」を使ったこだわりのサブレやマカロンを国際線ファーストクラスのアラカルトメニューとして提供します。JALロイヤルケータリングのパティシエが作った機内でしか味わえないこだわりの逸品を、地球の未来をともに考えながらぜひご堪能ください。
メニュー
第1弾：パプリカのサブレ／第2弾：枝豆のマカロン／第3弾：ビーツのサブレ／第4弾：コーンのマカロン
*4種のスイーツを3か月ごとにお楽しみいただけます。
提供予定期間
2022年6月1日（水）～ 2023年5月31日（水）
提供路線
日本発 シカゴ、ニューヨーク、ロンドン、パリ
提供クラス
ファーストクラス
*一部路線ではメニューが変更になる場合がございます。
濃厚な甘さ広がる、しっとり食感のまるごと野菜スイーツ「ZENBスティック リッチテイスト」を羽田空港ダイアモンド・プレミアラウンジにて5,000本限定で提供します。
提供商品
ZENBスティック リッチテイスト コーン
ZENBスティック リッチテイスト ビーツ
提供開始日
2022年6月22日（水）～ 6月30日（木）
提供場所
羽田空港ダイアモンド・プレミアラウンジ
*ラウンジの詳細情報は専用ページからご確認ください。
（https://www.jal.co.jp/jp/ja/dom/service/lounge/hnd/diamond.html）
SDGs目標12「つくる責任つかう責任」とありますが、そもそも具体的にはどういったことなのでしょうか？
国際連合広報センターサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ 仮訳（PDF）」によると、以下のように記載があります。
目標12. 持続可能な生産消費形態を確保する
12.1 開発途上国の開発状況や能力を勘案しつつ、持続可能な消費と生産に関する10年計画枠組み（10YFP）を実施し、先進国主導の下、全ての国々が対策を講じる。 12.2 2030年までに天然資源の持続可能な管理及び効率的な利用を達成する。 12.3 2030年までに小売・消費レベルにおける世界全体の一人当たりの食料の廃棄を半減させ、収穫後損失などの生産・サプライチェーンにおける食品ロスを減少させる。 12.4 2020年までに、合意された国際的な枠組みに従い、製品ライフサイクルを通じ、環境上適正な化学物質や全ての廃棄物の管理を実現し、人の健康や環境への悪影響を最小化するため、化学物質や廃棄物の大気、水、土壌への放出を大幅に削減する。 12.5 2030年までに、廃棄物の発生防止、削減、再生利用及び再利用により、廃棄物の発生を大幅に削減する。 12.6 特に大企業や多国籍企業などの企業に対し、持続可能な取り組みを導入し、持続可能性に関する情報を定期報告に盛り込むよう奨励する。 12.7 国内の政策や優先事項に従って持続可能な公共調達の慣行を促進する。 12.8 2030年までに、人々があらゆる場所において、持続可能な開発及び自然と調和したライフ スタイルに関する情報と意識を持つようにする。 12.a 開発途上国に対し、より持続可能な消費・生産形態の促進のための科学的・技術的能力の強化を支援する。 12.b 雇用創出、地方の文化振興・産品販促につながる持続可能な観光業に対して持続可能な開発がもたらす影響を測定する手法を開発・導入する。 12.c 開発途上国の特別なニーズや状況を十分考慮し、貧困層やコミュニティを保護する形で開発に関する悪影響を最小限に留めつつ、税制改正や、有害な補助金が存在する場合はその環境 への影響を考慮してその段階的廃止などを通じ、各国の状況に応じて、市場のひずみを除去することで、浪費的な消費を奨励する化石燃料に対する非効率な補助金を合理化する。
