PROSPERITY

【食品ロス削減へ】「もったいない」を見直そう!EC限定「No!食品ロス」を展開中

株式会社榮太樓總本鋪(本社:東京都中央区日本橋、代表取締役社長:細田 眞、以下「榮太樓總本鋪」)では、公式オンラインストアにて食品ロス、SDGsへ向けた取り組みとして「No!食品ロス」を展開中です。

目次
■ 様々な理由とは・・・ >>
■ お品書き >>
■ 榮太樓總本鋪について >>
■ 目標12「つくる責任 つかう責任」とは? >>

榮太樓公式オンラインストアでは、品質や味に問題がなく、美味しく食べられるのに、様々な理由で正規では販売することが出来ない食品を集め、会員様限定にご提供する特別サイト「No!食品ロス」を展開中です

■榮太樓總本鋪 公式オンラインストア 「No!食品ロス」 
https://www.eitarosouhonpo.co.jp/SHOP/329962/list.html

代表的な理由として、販売期間が終了した「季節限定商品のため」、「賞味期限が近いため」等となります。
賞味期限切れの商品が店頭に並ぶのを避けるため、メーカーと店頭の間で「3分の1ルール」という商慣習があります。
例えば賞味期限が6ヶ月間とすると2ヶ月目まで店頭に納品、4ヶ月目までに消費者に販売するというものです。
賞味期限前に廃棄されてしまう食品を生み出す一因とされており、昨今見直しの動きもありますが、榮太樓公式オンラインストアでは「食品ロス」の観点から、これらの商品を会員様限定として特別価格でご提供いたします。
榮太樓總本鋪では、随時商品の入れ替えを行い、食品ロス、フードロス削減を目指し取り組んで参ります。



■ 榮太樓 日本橋まんじゅう 胡麻ミルク 20個入
メーカー希望小売価格 2,808円(税込)→食品ロス提供価格  1,966円 (税込)
※1個あたり98.3円

ミルク風味の餡をソフトな生地で包んだ、どこか懐かしい味わいの焼き菓子です。
小豆餡に濃厚な胡麻を合わせ、ソフトな生地で包みました。皮には風味豊かな卵、バター、練乳を使い、しっとりとしたやさしい食感に仕立てています。

■ 榮太樓 日本橋まんじゅう 桜ミルク 20個入
メーカー希望小売価格 2,808円(税込)→食品ロス提供価格  1,966円 (税込)
※1個あたり98.3円

刻み桜葉入りの小豆餡をソフトな生地で包みました。
桜が香る、まろやかで優しい味わいです。
緑茶はもちろん、コーヒーとの相性も抜群で、和菓子がお好きな方はもとより、洋菓子派の方にも喜ばれます。
お子様からご年配の方まで幅広く人気の商品です。

■ 榮太樓 桜金鍔 10個入
メーカー希望小売価格 2,376円(税込)→食品ロス提供価格  1,404円 (税込)
※1個あたり140.4円

江戸時代から変わらぬ丸型の金鍔。桜の葉を刻み入れ、真ん中の桜の花びらがちょうど良い塩味のアクセントになっております。



榮太樓總本鋪とは・・・
1818年(文政元年)創業。東京日本橋に本社を置く和菓子の製造販売会社。社名の由来は1857年(安政4年)に日本橋本店を開業した栄太郎(のちに細田安兵衛三世)の名前から。全国飴菓子工業協同組合に加盟しているキャンディーメーカーとしては日本最古の歴史を持っており、取扱う菓子は、飴のほかに生菓子や羊羹、焼菓子、あんみつなど。他にも、コンセプトにより特化したブランド「Ameya Eitaro(飴専門)」、「にほんばしえいたろう(カジュアルパッケージ)」、「東京ピーセン(東京土産)」、「からだにえいたろう(健康志向)」を展開。また、取引先も百貨店、量販店、交通市場から神社仏閣と幅広いものになります。「温故知新」を尊ぶ社風を持ち、製造現場には最新機械だけでなく昔ながらの技術、設備も今なお現役として稼働しております。

●榮太樓總本鋪 公式オンラインストア No!食品ロス 
https://www.eitarosouhonpo.co.jp/SHOP/329962/list.html
●榮太樓總本鋪 公式オンラインストア https://www.eitarosouhonpo.co.jp/
●榮太樓總本鋪 公式サイト https://www.eitaro.com/
●榮太樓總本鋪 公式Instagram https://www.instagram.com/eitaro_sohonpo/
●榮太樓總本鋪 公式Twitter https://twitter.com/eitaro_sohonpo/



SDGs目標12「つくる責任つかう責任」とありますが、そもそも具体的にはどういったことなのでしょうか?

国際連合広報センターサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ 仮訳(PDF)」によると、以下のように記載があります。

目標12. 持続可能な生産消費形態を確保する
12.1 開発途上国の開発状況や能力を勘案しつつ、持続可能な消費と生産に関する10年計画枠組み(10YFP)を実施し、先進国主導の下、全ての国々が対策を講じる。
12.2 2030年までに天然資源の持続可能な管理及び効率的な利用を達成する。
12.3 2030年までに小売・消費レベルにおける世界全体の一人当たりの食料の廃棄を半減させ、収穫後損失などの生産・サプライチェーンにおける食品ロスを減少させる。
12.4 2020年までに、合意された国際的な枠組みに従い、製品ライフサイクルを通じ、環境上適正な化学物質や全ての廃棄物の管理を実現し、人の健康や環境への悪影響を最小化するため、化学物質や廃棄物の大気、水、土壌への放出を大幅に削減する。
12.5 2030年までに、廃棄物の発生防止、削減、再生利用及び再利用により、廃棄物の発生を大幅に削減する。
12.6 特に大企業や多国籍企業などの企業に対し、持続可能な取り組みを導入し、持続可能性に関する情報を定期報告に盛り込むよう奨励する。
12.7 国内の政策や優先事項に従って持続可能な公共調達の慣行を促進する。
12.8 2030年までに、人々があらゆる場所において、持続可能な開発及び自然と調和したライフ スタイルに関する情報と意識を持つようにする。
12.a 開発途上国に対し、より持続可能な消費・生産形態の促進のための科学的・技術的能力の強化を支援する。
12.b 雇用創出、地方の文化振興・産品販促につながる持続可能な観光業に対して持続可能な開発がもたらす影響を測定する手法を開発・導入する。
12.c 開発途上国の特別なニーズや状況を十分考慮し、貧困層やコミュニティを保護する形で開発に関する悪影響を最小限に留めつつ、税制改正や、有害な補助金が存在する場合はその環境 への影響を考慮してその段階的廃止などを通じ、各国の状況に応じて、市場のひずみを除去することで、浪費的な消費を奨励する化石燃料に対する非効率な補助金を合理化する。