規格外フルーツを100％使用 水際のロッジにて夏休み限定ヴィーガンジェラートのテイクアウト販売を7月22日より開始
四万十川源流、森の国「水際のロッジは、2022年7月22日から8月31日までの夏休み期間、併設レストラン「SELVAGGIO（セルバッジオ）」にてテイクアウトの「真夏の森フルーツジェラート」販売を開始します。
四万十川源流水が流れる滑床渓谷は、夏に人気のアクティビティ「キャニオニング」が有名なスポット。毎年多くの観光客が涼を求めて訪れるエリアです。
滑床渓谷のほとりにある水際のロッジでは、宿泊者だけでなく日帰りで立ち寄られた観光客の方々にも楽しんでいただけるよう、夏休み限定でテイクアウトのジェラート販売を開始します。滑床渓谷の清水と青々とした木々のマイナスイオンをたっぷり感じながら、外のテラスで濃厚な「真夏の森フルーツジェラート」を堪能できます。
もちろん、ジェラートはSELVAGGIO北久裕大料理長考案のこだわりの味。純粋に「フレッシュな果物の味を味わって欲しい」という料理長の思いから、あえて乳製品を使っていません。ミルクを使わないのに滑らかな舌触りのジェラートを実現しました。
味は4種類。市場ではB、C級品として規格外になってしまう松野町産の桃と梅。そして、スイカ割りで出てしまった松野町産のスイカのカケラをジェラートに。また、自然農で育てられたOKB FARM（宇和島市吉田町）の柑橘もそのままジェラートにしました。柑橘は、愛媛限定の希少価値の高い品種とされる「紅まどんな」、甘みと酸味のバランスがちょうど良い「温州みかん」、温州みかんと清見の掛け合わせで生まれた「はれ姫」の3種類のミックスです。甘さを引き立たせる酸味も感じられすっきりとした味わいに仕上がったジェラートは、暑い夏にはぴったり。いずれも、大人も子どもも楽しめる味に仕上がりました。
販売期間：7月22日～8月31日
販売時間：11：30～15：00（売り切れ次第終了）
販売場所：水際のロッジ併設レストランSELVAGGIO店頭
販売価格：500円（税込）
メニュー：①松野町産梅②松野町産桃③松野町産スイカ④宇和島市吉田町産の柑橘 の4種類
水際のロッジは、日本最後の清流と呼ばれる四万十川源流、目黒川のほとりにあります。この水のように、気ままに生きてみたくなる。そんな新鮮な気持ちにさせてくれるロッジ型の宿泊施設（客室数10室）です。水際のロッジ併設レストラン「SELVAGGIO」は2021年四国の飲食店として初めて、一般社団法人 日本サステイナブル・レストラン協会による国際的なサステナビリティ格付けである「FOOD MADE GOOD」で二つ星を獲得。
所在地：愛媛県北宇和郡松野町目黒 滑床渓谷
電話番号：0895-43-0331
公式サイト：https://morino-kuni.com/riverside-lodge/
1989年から約30年間、2棟のホテルを運営してきたノウハウを元に「単に寝泊まりするだけではない」ホテル創りにチャレンジすべく、2015年10月に設立。コロナ禍を機に、「ホテル創り」だけに留まらず、サン・クレアがいることで、その土地に住む人がより豊かになるような「まち創り」に挑戦しています。
現在、「四万十川源流、森の国『水際のロッジ』」など、広島、愛媛、岡山で計7棟のホテルを運営しています。
代表取締役CEO：細羽 雅之
本社所在地：広島県福山市城見町1-1-6
公式HP： https://sun-crea.biz/
SDGs目標12「つくる責任つかう責任」とありますが、そもそも具体的にはどういったことなのでしょうか？
国際連合広報センターサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ 仮訳（PDF）」によると、以下のように記載があります。
目標12. 持続可能な生産消費形態を確保する
12.1 開発途上国の開発状況や能力を勘案しつつ、持続可能な消費と生産に関する10年計画枠組み（10YFP）を実施し、先進国主導の下、全ての国々が対策を講じる。 12.2 2030年までに天然資源の持続可能な管理及び効率的な利用を達成する。 12.3 2030年までに小売・消費レベルにおける世界全体の一人当たりの食料の廃棄を半減させ、収穫後損失などの生産・サプライチェーンにおける食品ロスを減少させる。 12.4 2020年までに、合意された国際的な枠組みに従い、製品ライフサイクルを通じ、環境上適正な化学物質や全ての廃棄物の管理を実現し、人の健康や環境への悪影響を最小化するため、化学物質や廃棄物の大気、水、土壌への放出を大幅に削減する。 12.5 2030年までに、廃棄物の発生防止、削減、再生利用及び再利用により、廃棄物の発生を大幅に削減する。 12.6 特に大企業や多国籍企業などの企業に対し、持続可能な取り組みを導入し、持続可能性に関する情報を定期報告に盛り込むよう奨励する。 12.7 国内の政策や優先事項に従って持続可能な公共調達の慣行を促進する。 12.8 2030年までに、人々があらゆる場所において、持続可能な開発及び自然と調和したライフ スタイルに関する情報と意識を持つようにする。 12.a 開発途上国に対し、より持続可能な消費・生産形態の促進のための科学的・技術的能力の強化を支援する。 12.b 雇用創出、地方の文化振興・産品販促につながる持続可能な観光業に対して持続可能な開発がもたらす影響を測定する手法を開発・導入する。 12.c 開発途上国の特別なニーズや状況を十分考慮し、貧困層やコミュニティを保護する形で開発に関する悪影響を最小限に留めつつ、税制改正や、有害な補助金が存在する場合はその環境 への影響を考慮してその段階的廃止などを通じ、各国の状況に応じて、市場のひずみを除去することで、浪費的な消費を奨励する化石燃料に対する非効率な補助金を合理化する。
