【蔦屋書店×GG.SUPPLY】都会の「HATAKE」が福岡六本松の蔦屋書店に登場！
野菜販売事業を展開する、GG.SUPPLY株式会社の運営する、都会のHATAKE『GG.SUPPLY（ジージーサプライ）』は、2022年8月11日（木）〜14日（日）に「蔦屋書店」（福岡市中央区六本松 4-2-1 六本松421 2F）へ出店致します。
■都会のHATAKE【GG.SUPPLY】出店日時
開催場所：六本松 蔦屋書店（〒810-0044 福岡市中央区六本松 4-2-1 六本松421 2F）
日程：2022年 8月11日（木）〜14日（日）
営業時間：11:00～19：00
この度は六本松蔦屋書店にGG.SUPPLYの「HATAKE」を期間限定で出張致します！
当日には、商品の販売に加えて、実際に野菜を育てる様子や畑を間近で見学することが出来ます。
この機会に是非お越しくださいませ。
■六本松 蔦屋書店について
九州初上陸の代官山 蔦屋書店の意志を引き継ぐライフスタイル提案型書店。
「居心地の良いBOOK＆CAFEで上質な時間を。」
六本松 蔦屋書店公式HP：https://store.tsite.jp/ropponmatsu/
特設ページ：https://store.tsite.jp/ropponmatsu/event/shop/27898-1438580719.html
■今摘んだ無菌栽培・農薬不使用の葉物野菜５種詰め合わせ
・Tastingサイズ（目安：2～3名様で付け合せ１週間分）¥950税込
・Regularサイズ（目安：３～5名様で付け合せ１週間分）¥1680税込
・Largeサイズ（目安：５～7名様で付け合せ１週間分）¥2180税込
■昨年12月より福岡市中央区舞鶴にOPENした都会のHATAKEです。
私達が毎日口にしている野菜は、収穫から10 日以上も経過していると言われています。
食卓に運ばれるまでの工程で栄養素が失われるだけでなく、多くの雑菌に触れています。
GG.SUPPLY はそんな現代の野菜物流の課題を解決するべく、郊外から都会に畑を持ってくることにより、
収穫から30 分以内に野菜をデリバリーを可能にしました。
「採れたて」「農薬不使用」「洗わず食べられる」
そんな野菜がワンタッチで自宅に届く。本当の「健康」が当たり前に届く世の中に。
GG.SUPPLY舞鶴1号店：〒810-0073 福岡県福岡市中央区舞鶴2-8-29 （目印：セブンイレブン正面）
■一般的な野菜とGG.SUPPLY常備野菜との比較
■一ヶ月日持ちする「常備野菜」が提案する新常識を
野菜は使う分だけ冷蔵庫から出して、さっとひとつまみ。
一ヶ月日持ちするから、いつものゴミ箱行きへの罪悪感もなくなる。
■野菜を「常備」すると生活が変わる
■都会のHATAKEは現代農業の課題を解決する
■【フードロス】店舗と家庭ロス対策の両立
■【脱炭素】9割以上もエネルギーをカットする新たな野菜物流
店舗名：GG.SUPPLY（ジージーサプライ）舞鶴店
所在地：〒810-0073 福岡県福岡市中央区舞鶴2-8-29 （目印：セブンイレブン正面）
定休日：年中無休
営業時間：10:00～18:00
取扱い商品：今摘んだ無菌栽培・農薬不使用の葉物野菜５種詰め合わせ（3サイズ）
価格帯：950円～2180円(税込) ※店舗販売価格
HP：http://www.gg-supply.com/
Online Shop：https://ggsupply.official.ec/
instagram：https://www.instagram.com/ggsupply_official/
商号： GG.SUPPLY株式会社
代表者： 代表取締役 國村隼太
所在地：〒810-0073 福岡県福岡市中央区舞鶴1-4-1 ハイザックビル 806
設立： 2021年6月
事業内容： 店舗事業（野菜生産・販売）、植物工場の運営・フランチャイズ展開・資材販売
HP： http://www.gg-supply.com/
GG.SUPPLYはフランチャイズ展開パートナーを募集しております。
SDGs目標12「つくる責任つかう責任」とありますが、そもそも具体的にはどういったことなのでしょうか？
国際連合広報センターサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ 仮訳（PDF）」によると、以下のように記載があります。
目標12. 持続可能な生産消費形態を確保する
12.1 開発途上国の開発状況や能力を勘案しつつ、持続可能な消費と生産に関する10年計画枠組み（10YFP）を実施し、先進国主導の下、全ての国々が対策を講じる。 12.2 2030年までに天然資源の持続可能な管理及び効率的な利用を達成する。 12.3 2030年までに小売・消費レベルにおける世界全体の一人当たりの食料の廃棄を半減させ、収穫後損失などの生産・サプライチェーンにおける食品ロスを減少させる。 12.4 2020年までに、合意された国際的な枠組みに従い、製品ライフサイクルを通じ、環境上適正な化学物質や全ての廃棄物の管理を実現し、人の健康や環境への悪影響を最小化するため、化学物質や廃棄物の大気、水、土壌への放出を大幅に削減する。 12.5 2030年までに、廃棄物の発生防止、削減、再生利用及び再利用により、廃棄物の発生を大幅に削減する。 12.6 特に大企業や多国籍企業などの企業に対し、持続可能な取り組みを導入し、持続可能性に関する情報を定期報告に盛り込むよう奨励する。 12.7 国内の政策や優先事項に従って持続可能な公共調達の慣行を促進する。 12.8 2030年までに、人々があらゆる場所において、持続可能な開発及び自然と調和したライフ スタイルに関する情報と意識を持つようにする。 12.a 開発途上国に対し、より持続可能な消費・生産形態の促進のための科学的・技術的能力の強化を支援する。 12.b 雇用創出、地方の文化振興・産品販促につながる持続可能な観光業に対して持続可能な開発がもたらす影響を測定する手法を開発・導入する。 12.c 開発途上国の特別なニーズや状況を十分考慮し、貧困層やコミュニティを保護する形で開発に関する悪影響を最小限に留めつつ、税制改正や、有害な補助金が存在する場合はその環境 への影響を考慮してその段階的廃止などを通じ、各国の状況に応じて、市場のひずみを除去することで、浪費的な消費を奨励する化石燃料に対する非効率な補助金を合理化する。
