高校生の探究学習におもちゃメーカーが協力！ ピープル社がお米由来のバイオマスプラスチック製ベビートイ「お米のおもちゃ」について高校生からの取材を受ける
ピープル株式会社（以下、ピープル）は、2023年3月24日、環境問題を探究している横浜商業高校国際学科の4人の生徒さんから、お米由来のバイオマスプラスチック製ベビートイ「お米のおもちゃ」についての取材を受けました。
2010年発売のロングセラーベビートイであるピープルの「お米のおもちゃ」シリーズは、その名の通り、国産のお米からつくられたおもちゃです。実際にお米のにおいがするのが特長で、赤ちゃんがなめたりかんだりしても安心・安全なおもちゃとして愛されてきました。
原料となっているのはお米由来のプラスチック「ライスレジン®」。その「ライスレジン®」を作るのに用いられるのは、精米時に発生する砕米や、米菓などの製造過程で排出される米粉など、食用にはならず廃棄されるはずだったお米です。
「お米のおもちゃ」の原料として「ライスレジン®」を用いることは赤ちゃんの安心・安全をかなえるだけでなく、フードロスや海洋プラスチックの問題を解決することにもつながります。
そんなお米のおもちゃに、環境問題・フードロス問題について探求学習をしている横浜商業高校の生徒さんから、問題解決に貢献するひとつのアクションとなる商品として興味を持っていただき、生徒さんからピープルへ取材のお申込みがあり、生徒さんをピープル本社にお招きして取材を受けることになりました。
事前にいただいた質問は全15問。原料にお米を選んだ理由から、SDGsへ関わる姿勢についてまで、幅広い内容に関心があることが感じられました。
当日も、用意した質問にお答えするだけでなく、回答を受けて新たな質問を次々といただき、あっという間の１時間半でした。
お米のおもちゃがSDGsへの関心を深めるきっかけになれたことがとても嬉しく、未来について熱意をもって真剣に考え、行動を起こす生徒さんたちの姿に感銘を受けました。
そして、＜子どもの好奇心がはじける瞬間をつくりたい！＞というピープルのパーパスが、このような形でも叶えられる機会になるとに気づかされました。
これからも「お米のおもちゃ」を通してSDGs達成に向けた取り組みを支援し、また自らが発信者となっていければと考えております。
何でも口に入れてなめる赤ちゃんに安心な「お米のおもちゃ」シリーズ。
原料は契約農家で作られた国産米、製造も日本国内で行っている「純国産」の安心感は、大切なお子さまのはじめてのおもちゃや、出産祝いやお誕生日祝いの贈り物として、累計100万人以上のお客様から選ばれています。
詳しくは公式HPをご確認ください。
HP：https://www.people-kk.co.jp/toys/okome/main.html
「子どもの好奇心が、はじける瞬間をつくりたい」をパーパスに掲げ、乳幼児むけ玩具・育児用品や幼児用自転車の企画開発・製造を行っております。
赤ちゃんは何をしたいのか、どうしたら笑顔になるのか。
細かい観察を重ね、赤ちゃんとご家族のみなさまに共感してもらえる商品をこれからもつくり続けていきます。
【会社情報】
社名：ピープル株式会社
代表：取締役兼代表執行役 桐渕真人
設立：1982年2月 玩具事業創業
資本金：2億3880万円
従業員数：53名（女性46名、男性７名）
本社所在地：東京都中央区東日本橋2-15-5 VORT東日本橋
公式ホームページ：https://www.people-kk.co.jp/
コーポレート広報チームnote発信中：https://note.com/people_pr/
SDGs目標12「つくる責任つかう責任」とありますが、そもそも具体的にはどういったことなのでしょうか？
国際連合広報センターサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ 仮訳（PDF）」によると、以下のように記載があります。
目標12. 持続可能な生産消費形態を確保する
12.1 開発途上国の開発状況や能力を勘案しつつ、持続可能な消費と生産に関する10年計画枠組み（10YFP）を実施し、先進国主導の下、全ての国々が対策を講じる。 12.2 2030年までに天然資源の持続可能な管理及び効率的な利用を達成する。 12.3 2030年までに小売・消費レベルにおける世界全体の一人当たりの食料の廃棄を半減させ、収穫後損失などの生産・サプライチェーンにおける食品ロスを減少させる。 12.4 2020年までに、合意された国際的な枠組みに従い、製品ライフサイクルを通じ、環境上適正な化学物質や全ての廃棄物の管理を実現し、人の健康や環境への悪影響を最小化するため、化学物質や廃棄物の大気、水、土壌への放出を大幅に削減する。 12.5 2030年までに、廃棄物の発生防止、削減、再生利用及び再利用により、廃棄物の発生を大幅に削減する。 12.6 特に大企業や多国籍企業などの企業に対し、持続可能な取り組みを導入し、持続可能性に関する情報を定期報告に盛り込むよう奨励する。 12.7 国内の政策や優先事項に従って持続可能な公共調達の慣行を促進する。 12.8 2030年までに、人々があらゆる場所において、持続可能な開発及び自然と調和したライフ スタイルに関する情報と意識を持つようにする。 12.a 開発途上国に対し、より持続可能な消費・生産形態の促進のための科学的・技術的能力の強化を支援する。 12.b 雇用創出、地方の文化振興・産品販促につながる持続可能な観光業に対して持続可能な開発がもたらす影響を測定する手法を開発・導入する。 12.c 開発途上国の特別なニーズや状況を十分考慮し、貧困層やコミュニティを保護する形で開発に関する悪影響を最小限に留めつつ、税制改正や、有害な補助金が存在する場合はその環境 への影響を考慮してその段階的廃止などを通じ、各国の状況に応じて、市場のひずみを除去することで、浪費的な消費を奨励する化石燃料に対する非効率な補助金を合理化する。
