～お得で便利な「セブンイレブン ネットギフト」～　想いを贈る夏にしよう。環境にやさしいセブンイレブンの夏ギフト

目次
■ 生産者の想いに答える“環境に優しいおトクなお取り寄せ” >>
■ 未利用部位を活用することで、お客様へ新しい価値を提供！ >>
■ 商品概要 >>
■ 「セブンイレブン ネットギフト」とは >>
■ 目標12「つくる責任 つかう責任」とは？ >>

■本当は美味しいのに余ってしまう未利用の食材をギフトにアップサイクル
「セブンイレブン ネットギフト」の出品している生産者の中では、食べると本当は美味しいのに余ってしまう未利用の食材・部位など、理由があって「贈答用ギフト」として販売できない数多くの食材を抱える生産者の声がございました。これらの悩みを受けて、「セブンイレブン ネットギフト」は今夏、環境に優しいおトクなお取り寄せ商品の拡充を決定いたしました。美味しいのに販売出来ない部位の活用をすることで、アップサイクル商品としてフードロスの削減を叶えます。また、「自分用なので形に拘らない」といったお客様ニーズに答え、お届け時の包装仕様の見直しをいたしました。使用後には捨ててしまう梱包資材の削減による環境への配慮に繋げるとともに、包装が無くなった分、消費者が手に取りやすい値段で販売する事が出来ます。
こうした工夫を通して、生産者のこだわりはそのままに、味や品質を落とさずお客様にお届けすることが出来ます。環境に優しいおトクなお取り寄せで、大切な人に想いを贈る夏にしてみませんか。

■お客様のニーズを受け、例年以上に商品を拡充！
お中元やお歳暮などに代表される儀礼ギフトの習慣に加え、コロナ禍で根付いた自宅で楽しむお取り寄せ需要は、名店の味わいをお家で手軽に体験したい、コスパを重視したいといったニーズによって年々伸長しています。環境に配慮することでお値段を抑えたギフトが選ばれはじめたことから、お客様のニーズと結びついた環境に優しいおトクな商品の拡充を決定いたしました。カナダ産のずわいがにや、この時期ニーズの高まる素麺などのラインナップを取り揃え、例年以上に商品を拡充し、全15商品を展開いたします。
「セブンイレブン ネットギフト」は、いつでもどこでも簡単に利用出来るので初めての方でも挑戦しやすく、セブンイレブンならではの地域とのつながりを生かした食材・商品を展開。ここでしか手に入れる事の出来ない限定商品を多数ご用意しております。

「三重県産真鯛（養殖）カマ肉一夜干し」を生産する西村宗伯さんは、魚は食べられる部分が少なく、特に真鯛は全体の大半は捨てられしまうことに悩みを抱えていました。
真鯛の中でも未利用部位にあたるカマ肉は、隠れた魅力があると西村さんは語ります。「カマの部分はよく動かす部位でしっかりと引き締まった身質なので、旨味がしっかりと出る部位です。」
「セブンイレブン ネットギフト」は、この部位を活用して販売する事で本当は食べると凄く美味しいが、なかなか市場に出回ることのない食材を、お客様が手に取りやすい身近な商品として提供することが出来ました。

生産者コメント「カマ肉を手間暇をかけることで消費者の皆様に食べていただくことができるのは生産者冥利に尽きます。」

株式会社セブンイレブン・ジャパンが提供するECギフトサービス。名店ブランド品や生鮮・儀礼商品に加え、今年は環境に優しいおトクなお取り寄せ商品も充実。結婚内祝いや出産内祝いなど各種内祝いギフト等、人気のカタログギフトや各用途に適した、おすすめ商品も豊富にラインナップしています。
通常の配送に加えて、2万店を超える店舗数を活かした店舗受け取りサービスなど、商品以外のサービスも充実しており、先様への贈り物でも・自分へのご褒美にも幅広くお使い頂けるサービスです。
https://www.7gift.jp/

SDGs目標12「つくる責任つかう責任」とありますが、そもそも具体的にはどういったことなのでしょうか？

国際連合広報センターサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ 仮訳（PDF）」によると、以下のように記載があります。

目標12. 持続可能な生産消費形態を確保する

12.1	開発途上国の開発状況や能力を勘案しつつ、持続可能な消費と生産に関する10年計画枠組み（10YFP）を実施し、先進国主導の下、全ての国々が対策を講じる。
12.2	2030年までに天然資源の持続可能な管理及び効率的な利用を達成する。
12.3	2030年までに小売・消費レベルにおける世界全体の一人当たりの食料の廃棄を半減させ、収穫後損失などの生産・サプライチェーンにおける食品ロスを減少させる。
12.4	2020年までに、合意された国際的な枠組みに従い、製品ライフサイクルを通じ、環境上適正な化学物質や全ての廃棄物の管理を実現し、人の健康や環境への悪影響を最小化するため、化学物質や廃棄物の大気、水、土壌への放出を大幅に削減する。
12.5	2030年までに、廃棄物の発生防止、削減、再生利用及び再利用により、廃棄物の発生を大幅に削減する。
12.6	特に大企業や多国籍企業などの企業に対し、持続可能な取り組みを導入し、持続可能性に関する情報を定期報告に盛り込むよう奨励する。
12.7	国内の政策や優先事項に従って持続可能な公共調達の慣行を促進する。
12.8	2030年までに、人々があらゆる場所において、持続可能な開発及び自然と調和したライフ スタイルに関する情報と意識を持つようにする。
12.a	開発途上国に対し、より持続可能な消費・生産形態の促進のための科学的・技術的能力の強化を支援する。
12.b	雇用創出、地方の文化振興・産品販促につながる持続可能な観光業に対して持続可能な開発がもたらす影響を測定する手法を開発・導入する。
12.c	開発途上国の特別なニーズや状況を十分考慮し、貧困層やコミュニティを保護する形で開発に関する悪影響を最小限に留めつつ、税制改正や、有害な補助金が存在する場合はその環境 への影響を考慮してその段階的廃止などを通じ、各国の状況に応じて、市場のひずみを除去することで、浪費的な消費を奨励する化石燃料に対する非効率な補助金を合理化する。