もったいないまつり@しぶや
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カレーの力でもったいないを考える1週間『もったいないまつり@しぶや』1月15日(月)から21日(日)まで開催

MOTTAINAI BATON株式会社は、2024年1月15日(月)から2024年1月21日(日)の期間、株式会社中島董商店が運営する彩り豊かなメニューを楽しめるカフェ「verde」にて『もったいないまつり@しぶや』を開催します。

レトルトカレーにより食品ロス削減を図るMOTTAINAI BATON株式会社(本社:東京都国分寺市、代表取締役:目取眞 興明 めどるま こうめい)は、2024年1月15日(月)から2024年1月21日(日)株式会社中島董商店が運営する野菜がメインの、彩り豊かなメニューを楽しめるカフェ「verde」にて『もったいないまつり@しぶや』を開催します。

『もったいないまつり』は、食品ロスの問題に関心を持ってもらうため同社が主催する参加体験型イベントです。カレーをきっかけに、子どもたちにも参加しやすいイベントで、楽しみながら食品ロス削減への一歩を踏み出すきっかけとなるイベントとなります。
今回の『もったいないまつり』では、「たべる」「つどう」「つくる」「かう」の4つのテーマに基づいたコンテンツが楽しめます。

○たべる:1月15日(月)~21(日) 11:00~19:00(ラストオーダーは18:30)
『もったいないまつり』期間中は、食品ロス問題を解消するカレーがカフェ「verde」にて限定メニューとして日替わりで提供されます。

○つどう:1月16日(火)19:00~21:00 【 要参加費:1,000円(税込) ※当日支払い 】
ご家庭で余っている食材や使わずに眠っている調味料などを持ち込んでカレーパーティーで カレーをみんなで食べます。その他にもモッタイナイバトンのカレーも用意します。
運営:モッタイナイバトン
詳細はこちら
https://peatix.com/event/3798506/view

○つくる:親子ワークショップに参加
▪1月20日(土)10:30~11:30 もろみまで楽しむ自家製醤油作り
【 要参加予約・参加費:3,500円(税込)】
運営:クラシコサエル
詳細はこちら
https://bit.ly/3NGixQs

▪1月21日(日)10:30~12:00 紫檀の木のブロックで鍋敷き作り
【 要参加予約・参加費:3,500円(税込)】
運営:クラシコサエル
詳細はこちら
https://bit.ly/3NFlVew

○かう:1月20日(土)、21(日) 11:00~16:00(商品がなくなり次第終了となります)
カフェ「verde」店頭のマルシェにて、地域食材やもったいない食材を利用した加工品などを販売します。

『もったいないまつり@しぶや』
●会期:2024年1月15日(月)~1月21日(日)
●会場:verde(ヴェルデ)_shibuya
●住所:〒150-0001 東京都渋谷区神宮前6丁目18-3
●会場URL:https://www.instagram.com/verde_shibuya/



ハッシュタグキャンペーンとして、#もったいないまつり をつけて食品ロスをなくすためのアクションをSNS(X (旧Twitter)Instagram)で投稿してくれた方でイベントに来場した方にはバーモントカレーをプレゼントします。

※数には限りがあります

詳細はモッタイナイバトンのX、Instagramをご確認ください。
X(旧Twitter):https://twitter.com/mdrmfoods_curry
Instagram:https://www.instagram.com/medorumafoods_retortcurry/

食品ロスの問題に関心を持ってもらうために、開催している同社主催のイベント。日本には、まだ食べられるのに捨ててしまう食品ロスが、年間約 522 万トンあることを知り、それらを有効活用できないかと2017年12月からモッタイナイバトンの代表目取眞個人で開始。2018年7月に東京都国分寺市の本町南町八幡神社にてイベントを開催し、その後も首都圏を中心にイベントを開催している。



スペシャルスポンサー企業

ハウス食品グループ本社株式会社:ハウス食品は1913年に開業した「浦上商店」が起源です。創業者である浦上靖介が知人からカレー事業を引き継いだことからハウス食品のカレーの歴史がスタートしました。日本にカレーを浸透させ、国内ルウシェアNO.1を頂いているメーカーではありますが、実はカレー以外にもシチューやスパイス、レトルトやデザート等幅広い製品をもっています。
2013年からはホールディングス化により、バリューチェーンの幅が広がっております。ハウスウェルネスフーズ、ギャバン、カレーハウスcoco壱番屋、マロニー、ヴォークス・トレーディング等、バリューチェーンの川上から川下まで価値を生み出す力がある企業をグループに迎えてきました。研究開発をはじめ、会社の枠を超え、様々な領域で連携を強化してまいります。
2024年、ハウス食品グループは創業から111年目を迎えます。今後も国内はもとより、世界中のお客様に新たな価値を提供していくため、挑戦を続けます。
HP:ハウス食品グループ本社株式会社 https://housefoods-group.com/

株式会社中島董商店:中島董商店は1918年(大正7年)創業。
キユーピー株式会社、アヲハタ株式会社の創業会社で、主に食品、ワイン、IT、アセットの4事業を手掛けています。国内外に関連会社をもち、日本と世界にまたがって事業を展開しています。自身の厳しい目によって選び抜かれた商品を、日本に紹介し根付かせてきた創業者 中島 董一郎の想いを大切にし、世界の食品やワインを日本の食卓へお届けしています。また、品質にこだわり続けてきた信念を受け、自社の食品ブランドの開発や、ワイナリー運営も手掛けています。さらに、食の安全を支え、世界中に「おいしい」の輪を広げていくために、ITやアセット事業等も展開しています。
HP:https://www.nakashimato.com/

運営企業

株式会社クラシコサエル:業務内容:ECメディア運営・オリジナル無添加調味料企画販売および卸売・PR
クラシコサエルは「飾らない豊かさがある暮らし」をコンセプトに、作り手の志ある商品の販売、季節の手仕事を体験できるワークショップを毎月開催しています。
HP:https://kurashikosaeru.com/



社名 :MOTTAINAI BATON株式会社
https://medorumafoods.com/
代表者 :代表取締役 目取眞 興明(めどるま こうめい)
本社所在地:〒185-0012 東京都国分寺市本町3-12-18-201
設立日 :2021年 10月1日
業務内容 :レトルトカレーの販売・イベント企画・開催
(メドルマフーズ)食品ロスを活用したレトルトカレー
「BATON CURRY」の商品企画・共同開発、および同商品の小売・卸売など

MOTTAINAI BATONは、社会課題に対して目的意識を持つ企業との連携を図ることで、持続可能な食品ロス削減への取り組みを行っていきます。SDGsに貢献できるサステナブルな一般販売商品の開発ほか、イベントノベルティの制作相談も随時受付けております。



SDGs目標12「つくる責任つかう責任」とありますが、そもそも具体的にはどういったことなのでしょうか?

国際連合広報センターサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ 仮訳(PDF)」によると、以下のように記載があります。

目標12. 持続可能な生産消費形態を確保する
12.1 開発途上国の開発状況や能力を勘案しつつ、持続可能な消費と生産に関する10年計画枠組み(10YFP)を実施し、先進国主導の下、全ての国々が対策を講じる。
12.2 2030年までに天然資源の持続可能な管理及び効率的な利用を達成する。
12.3 2030年までに小売・消費レベルにおける世界全体の一人当たりの食料の廃棄を半減させ、収穫後損失などの生産・サプライチェーンにおける食品ロスを減少させる。
12.4 2020年までに、合意された国際的な枠組みに従い、製品ライフサイクルを通じ、環境上適正な化学物質や全ての廃棄物の管理を実現し、人の健康や環境への悪影響を最小化するため、化学物質や廃棄物の大気、水、土壌への放出を大幅に削減する。
12.5 2030年までに、廃棄物の発生防止、削減、再生利用及び再利用により、廃棄物の発生を大幅に削減する。
12.6 特に大企業や多国籍企業などの企業に対し、持続可能な取り組みを導入し、持続可能性に関する情報を定期報告に盛り込むよう奨励する。
12.7 国内の政策や優先事項に従って持続可能な公共調達の慣行を促進する。
12.8 2030年までに、人々があらゆる場所において、持続可能な開発及び自然と調和したライフ スタイルに関する情報と意識を持つようにする。
12.a 開発途上国に対し、より持続可能な消費・生産形態の促進のための科学的・技術的能力の強化を支援する。
12.b 雇用創出、地方の文化振興・産品販促につながる持続可能な観光業に対して持続可能な開発がもたらす影響を測定する手法を開発・導入する。
12.c 開発途上国の特別なニーズや状況を十分考慮し、貧困層やコミュニティを保護する形で開発に関する悪影響を最小限に留めつつ、税制改正や、有害な補助金が存在する場合はその環境 への影響を考慮してその段階的廃止などを通じ、各国の状況に応じて、市場のひずみを除去することで、浪費的な消費を奨励する化石燃料に対する非効率な補助金を合理化する。