【コメダ珈琲店】選べるモーニングサービスに「もったいないバナナジャム」が季節限定で登場！

目次
■ 約2.5万本のバナナを救出！「もったいないバナナジャム」 >>
■ コメダ珈琲店の「選べるモーニングサービス」とは？ >>
■ 「もったいないバナナプロジェクト」について >>
■ 商品概要 >>
■ 目標12「つくる責任つかう責任」とは？ >>

全国にフルサービス型の喫茶店を展開する株式会社コメダ（本社：愛知県名古屋市代表取締役社長：甘利祐一）は、株式会社ドール（本社：東京都中央区代表取締役社長CEO：青木寛）のフルーツの埋め立て廃棄ゼロを目的とした取り組み『もったいないバナナプロジェクト』に参加し、2024年9月4日（水）から選べるモーニングサービスのひとつとして、「もったいないバナナ」を使用したジャムを全国のコメダ珈琲店で販売開始します。

約2.5万本のバナナを救出！「もったいないバナナジャム」

同社のお客様への提供価値は“くつろぐ、いちばんいいところ”です。お客様により一層くつろいでいただけるよう、そして「くつろぐ、いちばんいいところ」を永遠に持続させるべく、「“心にもっとくつろぎを” KOMEDA COMES TRUE.with YOU」をミッションに掲げ、様々な取り組みをおこなっています。「もったいないバナナプロジェクト」への参加も、その一環です。

規格外ではあるけれど、皮をむけば十分においしく、安心して食べられる「もったいないバナナ」。コメダらしくモーニングサービスで提供するジャムに仕立てて、約2.5万本の「もったいないバナナ」を救出します。

コメダ珈琲店の「選べるモーニングサービス」とは？

毎朝開店から午前11時まで、ドリンクを注文したお客様へ「山食パントースト」と温かい「ゆで玉子」をサービスで提供しています。パンはローブパンへも変更が可能です。ゆで玉子は手作りたまごペースト、コメダ特製おぐらあん、いずれかへの変更が可能です。

「もったいないバナナプロジェクト」について

Doleはフルーツの埋め立て廃棄ゼロに向けて取り組んでおり、まだ美味しく食べられるにもかかわらず流通過程の様々な要因により捨てざるを得ない規格外バナナを「もったいないバナナ」と名付けました。このようなバナナを1本でも多く救いたいという思いから、「もったいないバナナプロジェクト」を2021年9月から開始。現在50社以上の企業が参画し、「もったいないバナナ」がドリンクやアイス、菓子など、様々な食品に生まれ変わって救出されています。また、バナナ以外の青果にも範囲を拡大した「もったいないフルーツ」プロジェクトも展開しています。
プロジェクトサイト： https://www.dole.co.jp/lp/jp/mottainaifruits/

商品概要

■商品名、価格
選べるモーニングサービスL 「もったいないバナナジャム」
（A：定番ゆで玉子／B：手作りたまごペースト／C：コメダ特製おぐらあん／L：もったいないバナナジャム）

■販売期間
2024年9月4日（水）～2024年10月中旬
※提供は開店～午前11時まで
※数量限定のため、無くなり次第終了します
※終売時期は店舗により異なります

■販売店舗
全国のコメダ珈琲店
※販売は一部店舗を除きます

目標12「つくる責任つかう責任」とは？

SDGs目標12「つくる責任つかう責任」とありますが、そもそも具体的にはどういったことなのでしょうか？

国際連合広報センターサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ仮訳（PDF）」によると、以下のように記載があります。

目標12. 持続可能な生産消費形態を確保する

12.1 開発途上国の開発状況や能力を勘案しつつ、持続可能な消費と生産に関する10年計画枠組み（10YFP）を実施し、先進国主導の下、全ての国々が対策を講じる。

12.2 2030年までに天然資源の持続可能な管理及び効率的な利用を達成する。

12.3 2030年までに小売・消費レベルにおける世界全体の一人当たりの食料の廃棄を半減させ、収穫後損失などの生産・サプライチェーンにおける食品ロスを減少させる。

12.4 2020年までに、合意された国際的な枠組みに従い、製品ライフサイクルを通じ、環境上適正な化学物質や全ての廃棄物の管理を実現し、人の健康や環境への悪影響を最小化するため、化学物質や廃棄物の大気、水、土壌への放出を大幅に削減する。

12.5 2030年までに、廃棄物の発生防止、削減、再生利用及び再利用により、廃棄物の発生を大幅に削減する。

12.6 特に大企業や多国籍企業などの企業に対し、持続可能な取り組みを導入し、持続可能性に関する情報を定期報告に盛り込むよう奨励する。

12.7 国内の政策や優先事項に従って持続可能な公共調達の慣行を促進する。

12.8 2030年までに、人々があらゆる場所において、持続可能な開発及び自然と調和したライフスタイルに関する情報と意識を持つようにする。

12.a 開発途上国に対し、より持続可能な消費・生産形態の促進のための科学的・技術的能力の強化を支援する。

12.b 雇用創出、地方の文化振興・産品販促につながる持続可能な観光業に対して持続可能な開発がもたらす影響を測定する手法を開発・導入する。

12.c 開発途上国の特別なニーズや状況を十分考慮し、貧困層やコミュニティを保護する形で開発に関する悪影響を最小限に留めつつ、税制改正や、有害な補助金が存在する場合はその環境への影響を考慮してその段階的廃止などを通じ、各国の状況に応じて、市場のひずみを除去することで、浪費的な消費を奨励する化石燃料に対する非効率な補助金を合理化する。

12.1	開発途上国の開発状況や能力を勘案しつつ、持続可能な消費と生産に関する10年計画枠組み（10YFP）を実施し、先進国主導の下、全ての国々が対策を講じる。
12.2	2030年までに天然資源の持続可能な管理及び効率的な利用を達成する。
12.3	2030年までに小売・消費レベルにおける世界全体の一人当たりの食料の廃棄を半減させ、収穫後損失などの生産・サプライチェーンにおける食品ロスを減少させる。
12.4	2020年までに、合意された国際的な枠組みに従い、製品ライフサイクルを通じ、環境上適正な化学物質や全ての廃棄物の管理を実現し、人の健康や環境への悪影響を最小化するため、化学物質や廃棄物の大気、水、土壌への放出を大幅に削減する。
12.5	2030年までに、廃棄物の発生防止、削減、再生利用及び再利用により、廃棄物の発生を大幅に削減する。
12.6	特に大企業や多国籍企業などの企業に対し、持続可能な取り組みを導入し、持続可能性に関する情報を定期報告に盛り込むよう奨励する。
12.7	国内の政策や優先事項に従って持続可能な公共調達の慣行を促進する。
12.8	2030年までに、人々があらゆる場所において、持続可能な開発及び自然と調和したライフスタイルに関する情報と意識を持つようにする。
12.a	開発途上国に対し、より持続可能な消費・生産形態の促進のための科学的・技術的能力の強化を支援する。
12.b	雇用創出、地方の文化振興・産品販促につながる持続可能な観光業に対して持続可能な開発がもたらす影響を測定する手法を開発・導入する。
12.c	開発途上国の特別なニーズや状況を十分考慮し、貧困層やコミュニティを保護する形で開発に関する悪影響を最小限に留めつつ、税制改正や、有害な補助金が存在する場合はその環境への影響を考慮してその段階的廃止などを通じ、各国の状況に応じて、市場のひずみを除去することで、浪費的な消費を奨励する化石燃料に対する非効率な補助金を合理化する。