”洗剤を使わない洗濯”でSDGsに貢献するホテルランドリー「wash+ Comfort」 東横INN 仙台東口Ⅰ号館に採用
株式会社wash-plusが展開する宿泊施設向けランドリー「wash+ Comfort」が、東横INN 仙台東口Ⅰ号館に採用されました。
株式会社wash-plus（本社:千葉県浦安市、代表取締役:高梨健太郎）が展開する宿泊施設向けランドリー「wash+ Comfort」が、東横INN 仙台東口Ⅰ号館に採用されました。
ホテルなど宿泊施設向けランドリー「wash+ Comfort」は、2022年にホテルスタッフの声を反映し開発されました。
インバウンド需要の高まりや長期滞在ゲスト増加に対応、スタッフの手間軽減・省人化を実現し、SDGsの10項目を達成して施設の価値向上に貢献します。
◎スタッフの手間軽減・省人化を実現
・キャッシュレス決済標準搭載、両替対応をゼロに
・多言語化（英韓中台の4か国語）標準対応で使い方説明対応を軽減
・売上・稼働管理のオンライン化でランドリー管理の手間を圧倒的に軽減
・洗濯機・乾燥機を分け稼働を改善しフロントへの問合せを軽減
・洗濯パンサイズに設置できるコンパクトでメンテナンスしやすい機器で維持管理の手間を軽減
◎施設の価値向上に貢献
・洗剤を使わないためアレルゲンフリー
・洗剤を使わないため排水汚染を減らし環境負荷を軽減
・縦型洗濯機に比べ大幅に節水し水資源を保全（High-endモデル約70％・Standardモデル約50％）
・洗濯機・乾燥機を必要な分だけ運転するので光熱費削減に貢献
・弊社オリジナルの黒を基調とした落ち着いた外装で館内の高級感・非日常感と調和
▼今回の導入ホテル
東横INN 仙台東口Ⅰ号館
住所：宮城県仙台市宮城野区榴岡3-4-31（JR仙台駅東口から徒歩7分）
TEL：022-256-1045
URL：https://www.toyoko-inn.com/search/detail/00011/
wash-plusは、「コインランドリーwash+」の運営を通して全国で多くのランドリー運用の実績を持っており、宿泊施設向けランドリー「wash+ Comfort」はその技術を宿泊施設向けに最適化したものです。
「wash+ Comfort」は、ホテル・ゲストハウス・シェアハウス・寮・その他宿泊施設のコインランドリー向けに、省スペースに設置ができるシンプルで使いやすい小型機をご提供。
拡大するインバウンド需要への対応や環境への配慮、ホテル・旅館の人手不足といった時代のニーズに的確に応えます。
国際連合広報センターサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ 仮訳（PDF）」によると、以下のように記載があります。
目標12. 持続可能な生産消費形態を確保する
4.1 2030 年までに、すべての女児及び男児が、適切かつ効果的な学習成果をもたらす、無償かつ公正で質の高い初等教育及び中等教育を修了できるようにする。 4.2 2030 年までに、すべての女児及び男児が、質の高い乳幼児の発達支援、ケア及び就学前教育にアクセスすることにより、初等教育を受ける準備が整うようにする。 4.3 2030 年までに、すべての女性及び男性が、手頃な価格で質の高い技術教育、職業教育及び大学を含む高等教育への平等なアクセスを得られるようにする。 4.4 2030 年までに、技術的・職業的スキルなど、雇用、働きがいのある人間らしい仕事 及び起業に必要な技能を備えた若者と成人の割合を大幅に増加させる。 4.5 2030 年までに、教育におけるジェンダー格差を無くし、障害者、先住民及び脆弱な立場にある子どもなど、脆弱層があらゆるレベルの教育や職業訓練に平等にアクセスできるようにする。 4.6 2030 年までに、すべての若者及び大多数（男女ともに）の成人が、読み書き能力及び基本的計算能力を身に付けられるようにする。 4.7 2030 年までに、持続可能な開発のための教育及び持続可能なライフスタイル、人権、男女の平等、平和及び非暴力的文化の推進、グローバル・シチズンシップ、文化多様性と文化の持続可能な開発への貢献の理解の教育を通して、全ての学習者が、持続可能な開発を促進するために必要な知識及び技能を習得できるようにする。 4.a 子ども、障害及びジェンダーに配慮した教育施設を構築・改良し、すべての人々に安全で非暴力的、包摂的、効果的な学習環境を提供できるようにする。 4.b 2020 年までに、開発途上国、特に後発開発途上国及び小島嶼開発途上国、ならびにアフリカ諸国を対象とした、職業訓練、情報通信技術（ICT）、技術・工学・科学プログラムなど、先進国及びその他の開発途上国における高等教育の奨学金の件数を全世界で大幅に増加させる。 4.c 2030 年までに、開発途上国、特に後発開発途上国及び小島嶼開発途上国における教員養成のための国際協力などを通じて、資格を持つ教員の数を大幅に増加させる。
